■AI事業本部
サイバーエージェントグループのデジタルマーケティング分野に特化した開発・研究をすすめています。
AI事業本部では下記の５つの部門を有しており、それぞれ異なるアプローチで課題の定義および解決に取り組んでいます。
・アドテクノロジー（広告配信）
・小売DX（販促/需要予測）
・AIクリエイティブ(自動生成)
・AIシフト(チャットボット/音声対話事業)
・新規事業
■該当事業内容
AIシフト事業は、「AI導入を検討している企業」と
「AI開発技術を保有している企業」のハブとなり、
国内企業のAI導入促進を図るAI導入支援事業をおこなっています。
特に、今後労働人口の減少により日本社会が直面する、
カスタマーサポート業務の空洞化をテクノロジーにより解決すべく、
コールセンター業務のAI技術での自動化に挑戦していきます。
■ミッション
コールセンター業務のあらゆるものをAIの技術で自動化し、
「“人”だからこそ出来る仕事」に時間を使うことが出来る
世の中を目指しています。
現在、コールセンターは市場規模が2022年までに
9,824億円になると予測されている一方で、
人材不足や離職率の高さは深刻な問題となっています。
このような状況に対し、オペレーターの業務効率化により
コールセンターの課題を解決し、
カスタマーエクスペリエンスを向上させるべく、
音声対応業務の自動化を目的とした
音声対話プロダクトを開発に取り組んでいます。
■業務内容
これまで培ってきました
AIチャットボットのノウハウを活かしながら、
音声対話プロダクト開発の立ち上げに挑戦いただきます。
・音声対話プロダクトのMLエンジニアリーダーとして、
開発サイド・ビジネスサイドの責任者と議論をし、
技術・モデルの提案・導入
・産学連携や共同研究先と連携し、
アカデミックの知見を取り入れながら、
プロダクト開発や課題解決のための
論文調査、読解、プロダクトに応用
▼産学連携ニュース
https://www.cyberagent.co.jp/news/detail/id=22599
| 職種 / 募集ポジション | 【AI事業本部】機械学習エンジニア（音声システム） |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 給与 |
|
| 勤務地 | ※屋内の受動喫煙対策 有(喫煙室あり) |
| チーム体制/文化 | ・現在、20名程度のチームで エンジニア約10名とビジネス約10名が所属しています。 （うちAIチームは3名） ・NLP領域においては 国内のトップ研究室と産学連携、共同研究をしており、 外部の専門家のアドバイスをもらいプロダクトを開発しています。 （音声対話領域においても、複数の研究室との共同研究を予定。） ・少数精鋭のチーム体制のためビジネスメンバーとの距離も近く、 ビジネスインパクトを感じながら開発に取り組むことができます。 ・AIチームによる論文読み会や勉強会も頻繁に行われています。 |
| 経験・スキル | ◎音声認識システムの開発経験 ◎機械学習を使って実課題を解決した経験 ＜あれば尚良＞ ○基本的なアルゴリズム/論文を読解して再現をした経験 ○事業への機械学習モデルの導入経験 ○機械学習に限らず、ソフトウェアの開発経験 ○クラウドサービス（AWS, GCPなど）の利用経験 ○データ分析コンペ（Kaggle, CrowdAnalytixなど）での入賞経験 ○学会での発表経験 ○OSS活動 ○勉強会などのコミュニティでの発表 ○英語でのコミュニケーション |
| 勤務時間 | 10:00-19:00（職種によっては裁量労働制適用） |
| 待遇 | ■研修制度 新入社員入社時研修、新入社員フォロー研修、事業概要説明会、マネージャー昇格時研修、幹部研修など ■各種保険 健康保険（関東ITソフトウェア健康保険組合加入）、雇用保険、労災保険、厚生年金保険 ■福利厚生 従業員持株会、家賃補助制度、社内カウンセリング制度、慶弔見舞金制度、社内親睦会費補助制度など ■CAオリジナル制度 ・エンジニア支援制度：ENERGY https://www.cyberagent.co.jp/way/info/detail/id=20356 |
| 休日休暇 | 週休2日制（土曜・日曜）、祝日、夏期休暇（3日間）、年末年始休暇（12月29日～1月3日）、年次有給休暇（初年度10日間）、慶弔休暇、リフレッシュ休暇（勤続2年間で5日間）など |
| 会社名 | サイバーエージェントグループ |
|---|---|
| 本社所在地 | 〒150-0042 東京都渋谷区宇田川町40番1号 Abema Towers Tel：03-5459-0202（代表） Fax：03-5459-0222 |
| 代表者 | 代表取締役社長 藤田 晋 |
| 設立 | 1998年3月18日 |
| 事業内容 | メディア事業 インターネット広告事業 ゲーム事業 投資育成事業 |