職務内容
概要
商用サービスを提供しているオンプレミスのインフラに関わる業務を担当して頂きます。
主な業務はサーバ基盤(DSAS※1)の設計・構築・運用です。
さらに現在新しいアーキテクチャを用いた次世代サーバ基盤について検討を行っており、立ち上げから携わり力を発揮して頂きたいと考えています。
DSASはOSSを活用したサーバ基盤であり、外部からのサポートを受けずに自分達の力で解決しなければならないことが多くあります。
そのため、チームで協力しながら課題解決までやり遂げられる、探究心がある人を求めています。
また、検討中の次世代サーバ基盤ではクラウドサービスとの連携も視野に入れています。
オンプレミスだけではなくクラウドサービスも利用するといった様な、自分の役割範囲にとらわれずに、新しいことに楽しみながら取り組めるような方と一緒に仕事がしたいと思っています。
※1. DSASはKLabならではのノウハウが凝縮された、スマートフォン向けアプリサービスをフロントエンドからバックエンドまで提供している、システムインフラの統合ソリューション
主な業務内容
- 物理サーバ・ネットワークスイッチとOSSを活用したシステム設計・構築・運用
- 開発チームと連携してのインフラの仕様策定
- 負荷試験とパフォーマンスチューニング
- 障害発生時の原因切り分けと復旧作業
- インフラに関する要素技術の検証
- 運用を簡単にするツール類の実装
- 少人数で運用可能な仕組みの構築
- 複数のサービスを統括して収容可能なサーバ基盤の設計
応募資格
必須要件
- LinuxとOSSを利用したWebサービスの構築・運用経験
- 次のうち一つ以上のソフトウェアを利用した構築・運用経験
- NGINX、Apache、uWSGI、Redis、Memcached
- 運用に必要なツールを実装できる程度のプログラミング能力
- 担当したインフラのトラブルシュート経験
- 次のうち一つ以上の経験
- MySQL系RDBMSのパラメータ設定、チューニングの経験
- GoもしくはPythonを用いたプログラミング経験
- オンプレミスでのトラブルシュート経験
- ネットワークスイッチの運用経験
歓迎要件
- OSSのビルド経験
- 負荷試験やボトルネック調査などによる性能改善
- ゲーム業界でのインフラ設計・構築・運用経験
- クラウドサービスを利用したモダンなインフラの設計・構築・運用経験
- コンテナ技術を活用したインフラの設計・構築・運用経験
求める人物像
- アピールできる何かしらのインフラに関するスキル(強み)を持っている方
- 他部署と適切に連携をとれる方
- 最後までやり遂げてくれる方
- ソースコードを読むことに抵抗がなく、英語でmanが読める方
- 罠を解除できる方
- まめなものぐさ
- 自由な時間を有効に活用できる方
- 自分の役割範囲にとらわれない方
- 既存の環境にとらわれずに能動的に提案できる方
職種 / 募集ポジション | 【開発】インフラエンジニア(福岡) |
雇用形態 | 正社員 |
給与 | - 応相談
-
能力等に応じて決定
勤務形態毎の月額給には、下記手当を含みます。また、規定の時間を超える時間外勤務/深夜勤務についての割増賃金は追加で支給します。
・一般職:30時間分の時間外手当
・裁量労働職:20時間分の深夜手当
・管理監督職:深夜勤務相当額とする10万円の役職手当 |
勤務地 | 福岡
※ 喫煙環境: 屋内禁煙(屋内もしくは屋外に喫煙可能場所あり) |
勤務時間 | 役割に応じて、一般職/裁量労働職/管理監督職のいずれかの勤務形態になります。
・一般職:9:30~18:30
・裁量労働職・管理監督職:8時間働いたものとみなし業務の遂行方法、始業・終業時刻を含む時間配分を労働者の決定に委ねます。 |
休日 | 完全週休2日制(土・日)、祝日、会社の指定した休日(年末年始・夏季など) |
休暇 | 年次有給休暇(初年度最高10日)、産前産後休暇、生理休暇、慶弔休暇、罹災休暇、長期勤務休暇(勤続5年毎)など |
保険 | 健康保険(関東ITソフトウェア健康保険組合加入)、厚生年金保険、雇用保険、労災保険 |
福利厚生 | 懇親会補助、予防接種、提携機関によるEAP(メンタルヘルスケア) |
制度 | 確定拠出年金 、従業員持株会、育休後復帰支援、サービスイン補助、サークル活動支援、情報発信促進など
※雇用形態により異なります |
会社情報 会社名 | KLab株式会社 |
設立 | 2000年8月1日 |
事業内容 | ゲーム事業
その他 |
代表者 | 代表取締役社長CEO 森田英克
代表取締役副会長 五十嵐洋介 |
本社 | 東京 |
従業員数 | 正社員 516名(2023年6月末現在) |
正規雇用労働者の中途採用比率 | 2022年 56%
2021年 74%
2020年 64%
(公表日:2023年3月31日) |