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仕事内容
【主な業務内容】
(1)各EC事業者やふるさと納税事業の取引スキームの構築や事業計画の作成
(2)行政（ふるさと納税）や取引先担当者との折衝・交渉や調整
(3)市場分析～ブランド・商品の販売戦略・戦術の検討や提案作成
(4)売上、アクセス、CVRなど各種KPIの分析や改善施策の実施
(5)店舗、商品ページの改善立案・実行および社内制作チームとの連携
※今後、新たなサービスモデルができる場合は事業戦略を検討しながら判断
【求めること】
変化が多い業界のため、スピーディーな対応や業界知識の理解が必要です。
関係部署との積極的なコミュニケーションを取っていただきます。
【今後のキャリア】
入社後は担当業務の事業成長に向けた戦略遂行やスキーム整備を行います。
売上管理や、関係各所との連携なども取組み、実績を重ねていくことで
管轄部門のリーダー、責任者として経営戦略やマネジメント業務を担うことも可能です。
【環境】
様々な関係者と関わることになりますが、チャットツールやWEB会議等を用いてクイックな情報連携が可能です。
また、定期的な1on1ミーティングでもコミュニケーションを取る時間を設けています。
半期に一度の目標設定・面談を通じ、成果や行動を評価します。
年次だけではなく実績に応じた評価の為、今後はリーダーを目指す、スペシャリストを目指すなどのご自身の希望とすりあわせたステップをサポート致します。
また、会社全体も成長を続けていますので、新たなポストやポジションが出てくる可能性もあり、多くのチャレンジができる環境です。
必要能力・経験
【必須要件】
・法人営業経験(3年以上)
・最低限のPCスキル（Excel、PowerPoint等）
・交渉折衝やスキームなどの事業整理経験
・最低限の計数能力（KPI管理・予算管理）
・マルチタスクでの処理能力
【歓迎要件】
・事業立ち上げ経験
・EC業務経験
| 職種 / 募集ポジション | ECモール営業部 法人営業/営業企画(名古屋)／ダイレクトマーケティング事業本部 |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 給与 |
|
| 勤務地 | 伏見営業所：名古屋市営地下鉄東山線「伏見」駅 |
| 業務の変更範囲 | 会社の定める業務 |
| 勤務地の変更範囲 | 会社の定める就業場所 |
| 会社名 | 株式会社MTG |
|---|---|
| 代表者 | 代表取締役社長 松下 剛 |
| 従業員数（連結） | 1,451人（2024年9月末現在 アルバイト・パートスタッフ含む） |
| 企業概要 | その他、企業概要の詳細は、下記をご参照ください。 https://www.mtg.gr.jp/company/overview.html |
| 勤務時間 | 【総合職、営業職、専任職（カスタマーサービス、ロジスティクス、テクニカルセンター）】 08:45～17:45（実働8時間、休憩1時間） 【販売職】 シフト制（実働8時間、休憩1時間） 【パート・アルバイト】 配属部門による（4～8時間） |
| 休日・休暇 | 【総合職、営業職、専任職（カスタマーサービス、ロジスティクス、テクニカルセンター）】 年間休日120日 完全週休2日制 夏季・年末年始、GW（当社カレンダーによる） 【販売職】 年間休日120日（月10日休み） 【全職種共通】 慶弔休暇 有給休暇：入社半年後に最大10日付与（出勤日数によって変動有）2回目以降は毎年10月1日に付与 入社時特別休暇付与制度：入社時5日付与（半年後に消滅）※正社員のみ適用 【パート・アルバイト】 配属部門や個人の事情により異なります（入社時にご相談ください） |
| 各種保険／手当 | 【全職種共通】 ■各種保険 ： 厚生年金、健康保険、雇用保険、労災保険 ■手当 ： エリア手当、超過勤務手当、深夜勤務手当、休日出勤手当 ▼社内規定に準ずる▼ 管理監督者手当、役割給、 家族手当、単身赴任手当、資格手当 ■交通費 ： 上限5万円/月（給与規程に準ずる、公共交通機関利用に限る） ※原則、車通勤不可 【パート・アルバイト】 配属部門等の事情により異なりますので、入社時にご相談ください |
| 賞与 | 年2回（6月、12月） |
| 昇給 | 年2回（初回は入社1年後、2回目以降は1月と7月） |
| 給与支払い | 月末締めの翌月20日支払 |
| その他制度 | 選択制確定拠出型年金制度、財形貯蓄制度、社員持株会制度、 表彰制度、産前産後・育児休暇制度、結婚出産祝い金制度、 弔事お見舞金制度、長期勤続祝い制度、人間ドック受診（40歳以上）、インフルエンザ接種費用負担、婦人科健診費用負担、時短勤務制度（育児、介護等）、おかえり制度（再雇用制度） |
| その他 | 社員割引、グループ活性会、社内研修（階層別研修等） 単身赴任帰省旅費補助 （該当者のみ） 引越費用補助（会社都合による転居が必要な場合のみ） |