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仕事内容
(1)予算策定および予実管理体制の確立
・事業部予算の策定及び運用サポート
・月次、四半期ごとの予実分析、差異分析と経営陣へのレポーティング
・課題の抽出と改善アクションの提案
(2)経営会議資料の作成・分析
・業績分析レポートや、将来の事業計画に関するデータ分析・資料作成
・経営課題に対するデータに基づいたインサイトの提供
(3)中期経営計画の策定支援
・市場分析、競合分析、自社の実績データなどを基に、中期的な経営目標達成に向けた戦略立案を定量的にサポート
(4)その他ブランド運営に関わる諸業務
【今後のキャリア】
・事業部管理部門責任者として、事業管理及び営業管理部門の統括責任者としてご活躍頂きたいと考えております。
若しくは、事業管理に特化しキャリアを積みたい場合はご希望に沿うことも可能です。
必要経験・能力
【必須要件】
・事業会社における管理会計、経営企画の実務経験（3年以上）
・予算策定、予実管理、収益性分析といった一連の業務を主体的に行ったご経験
・Excelを用いて、関数やピボットテーブルを駆使したデータ集計・分析、事業計画モデルの作成に携わったご経験
・日商簿記2級程度の会計知識
【歓迎要件】
・主体性と推進力のある方
指示を待つのではなく、自ら課題を発見し、周囲を巻き込みながら業務を前に進められる方
・当事者意識の高い方
会社全体の成長を自分事として捉え、部署の垣根を越えて積極的に貢献する意欲のある方
・論理的思考力と柔軟性を両立できる方
数字やデータに基づいて冷静に分析する力と、変化の速い事業環境に柔軟に対応できる思考を併せ持つ方
・コミュニケーション能力の高い方
経営層から部門間連携まで、様々な立場のメンバーと円滑なリレーションを築き、分かりやすく物事を伝えられる方
・チャレンジを楽しめる方
新規事業立上げの状況を楽しみ、新しいことにも前向きに取り組める方
| 職種 / 募集ポジション | ブランドサポート／課長候補（東京）/VITALTECH BUSINESS UNIT_21211351 |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 契約期間 | ※試用期間は入社日から３ヶ月間。 但し、当社が必要と認めた場合は試用期間を短縮・免除し、又は６ヶ月を限度として延長することがあります。その間の給与や待遇に変更ありません。 |
| 給与 |
|
| 勤務地 | JR「品川」駅、京急「品川」駅港南口（東口）から徒歩5分 |
| 受動喫煙対策 | 企業理念「一人ひかる 皆ひかる 何もかもひかる」を掲げる当社グループは、 従業員一人ひとりが夢を持ち、明るく前向きに ひかり輝く素晴らしい人生を歩めることを最も大切にしています。 その環境づくりの重点施策として受動喫煙防止、禁煙推進に取り組んでいます。 こうした観点から、当社にご応募いただくすべての方に以下の項目を必須とさせていただきます。 ・喫煙をされていない方 |
| 就業場所の変更範囲 | 会社の定める就業場所 |
| 業務の変更範囲 | 会社の定める業務 |
| 会社名 | 株式会社MTG |
|---|---|
| 代表者 | 代表取締役社長 松下 剛 |
| 従業員数（連結） | 1,451人（2024年9月末現在 アルバイト・パートスタッフ含む） |
| 企業概要 | その他、企業概要の詳細は、下記をご参照ください。 https://www.mtg.gr.jp/company/overview.html |
| 勤務時間 | 8:45～17:45（実働8時間） |
| 休日・休暇 | 年間休日120日 慶弔休暇 有給休暇：入社半年後に最大10日付与（出勤日数によって変動有）2回目以降は毎年10月1日に付与 入社時特別休暇付与制度：入社時5日付与（半年後に消滅）※正社員のみ適用 |
| 各種保険／手当 | ■各種保険 ： 厚生年金、健康保険、雇用保険、労災保険 ■手当 ： エリア手当、超過勤務手当、深夜勤務手当、休日出勤手当 ▼社内規定に準ずる▼ 管理監督者手当、役割給、 家族手当、単身赴任手当、資格手当 ■交通費 ： 上限5万円/月（給与規程に準ずる、公共交通機関利用に限る） ※原則、車通勤不可 |
| 賞与 | 年2回（6月、12月） |
| 昇給 | 年2回（初回は入社1年後、2回目以降は1月と7月） |
| 給与支払い | 月末締めの翌月20日支払 |
| その他制度 | 選択制確定拠出型年金制度、財形貯蓄制度、社員持株会制度、 表彰制度、産前産後・育児休暇制度、結婚出産祝い金制度、 弔事お見舞金制度、長期勤続祝い制度、人間ドック受診（40歳以上）、インフルエンザ接種費用負担、婦人科健診費用負担、時短勤務制度（育児、介護等）、おかえり制度（再雇用制度） |
| その他 | 社員割引、グループ活性会、社内研修（階層別研修等） 単身赴任帰省旅費補助 （該当者のみ） 引越費用補助（会社都合による転居が必要な場合のみ） |