1. 三井住友信託銀行株式会社
  2. 三井住友信託銀行株式会社 採用情報
  3. 三井住友信託銀行株式会社 の求人一覧
  4. 【業務改革プロジェクトマネジャー】信託銀行の多様な業務オペレーションをテクノロジーを活用し変革していくポジション

【業務改革プロジェクトマネジャー】信託銀行の多様な業務オペレーションをテクノロジーを活用し変革していくポジション

  • 業務改革プロジェクトマネジャー
  • 正社員

三井住友信託銀行株式会社 の求人一覧

【業務改革プロジェクトマネジャー】信託銀行の多様な業務オペレーションをテクノロジーを活用し変革していくポジション | 三井住友信託銀行株式会社

三井住友信託銀行 株式会社 - 業務効率化と新サービス創出へ。

三井住友信託が本気で取り組むDX

仕事内容

  • 信託銀行における業務オペレーション改革をリードするプロジェクトマネージャーとして、テクノロジー活用した効率化プロジェクトを推進していただきます。具体的には、現状の業務プロセス分析、課題抽出、テクノロジーを活用したソリューション提案までのコンサルティング、さらに導入・運用、効果検証までの一連のプロジェクトを主導していただきます。関係部署との調整や、ベンダーコントロール、プロジェクトチームのマネジメントなども担当いただきます。業務効率化、生産性向上に貢献するだけでなく、信託銀行のデジタルトランスフォーメーションを推進仲間を募集します。

【具体的な仕事内容】

  • RPA、OCR、AI等を活用した業務効率化・自動化の企画・提案
  • 業務プロセス分析と課題特定
  • 最適なテクノロジーソリューションの選定・導入支援
  • プロジェクトの進捗管理、関係者との調整
  • 導入後の効果検証と改善提案
  • 新技術・ツールの調査・検証

応募資格

必須の経験・スキル

  • IT/情報システムに加え、RPA、AI-OCR、ワークフロー、BIといった業務オペレーションの効率化テクノロジーへの幅広い造詣がある方
  • 業務プロセス改革プロジェクトについて、業務現場と協働しながら、プロジェクトをマネジメント、コンサルティング出来る方

歓迎する経験・スキル

  • 金融機関における業務経験
  • AIモデル構築・運用経験
  • 業務プロセス改善資格(例:BPMN)

募集背景

当社は、お客様に高品質な金融サービスを提供するため、常に業務効率化、サービスレベルの向上に努めています。近年、金融業界を取り巻く環境は大きく変化しており、FinTechの台頭や顧客ニーズの多様化など、新たな課題に直面しています。これらの課題を解決し、持続的な成長を実現するためには、RPA、OCR、AI等の最新テクノロジーを積極的に活用したオペレーション改革が不可欠です。当社ではこれまでRPA等を中心として業務の効率化に積極的に取り組んできました。
今後、さらにオペレーションを効率化・高度化するための業務改革プロジェクトを推進するためには、BPR、業務効率化の知見、AI活用の知見・経験のあるプロジェクトマネージャーの存在が不可欠です。
そこで、プロジェクトをリードできる人材を募集いたします。

求める人物像

業務の可視化、BPRに精通し、RPA、OCR、AIなどの先進技術を活用した業務改革に強い意欲を持つ方を求めています。関係者と円滑なコミュニケーションを図り、プロジェクトを推進していく上で、リーダーシップと協調性をバランス良く発揮できることが重要です。また、常に新しい技術や手法を学び続ける向上心と、変化への対応力も期待しています。信託銀行の未来を共に創造していく、情熱あふれる方のご応募をお待ちしています。

職種 / 募集ポジション 業務改革プロジェクトマネジャー
雇用形態 正社員
給与
非公開
経験、能力等を考慮の上当社規定にて優遇
■昇給:年1回
■賞与:年2回
勤務地
  • 100-0004  東京都千代田区大手町一丁目6番1号 大手町ビル2F
    地図で確認
【アクセス】
■東京メトロ・都営各線「大手町駅」直結
■JR各線「東京駅」より徒歩6分
選考プロセス
1.書類選考
2.面接(複数回)
3.内定
勤務時間
8:50〜17:10
待遇・福利厚生
■健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険
■社員持株制度
■財形貯蓄制度ほか
休日・休暇
■完全週休2日制
■年次有給休暇
■5営業日連続休暇(年1回)
■リフレッシュ休暇(年2回)
■勤続年数に応じた連続休暇(永年勤続特別休暇/勤続15・20・25年)
■産前・産後休暇
■出産・育児休業
■ウェルネス休暇
ほか
その他
■服装自由
会社情報
会社名 三井住友信託銀行株式会社
本店所在地
東京都千代田区丸の内一丁目4番1号
代表者
取締役社長 大山 一也
設立
1925(大正14)年7月28日
(2012(平成24)年4月1日商号変更)
総資金量※
87兆9,416億円
総資産※
60兆1,176億円
貸出金※
30兆7,075億円(元本補てん契約のある信託勘定含む)
資本金※
3,420億円
従業員数※
13,740人
拠点数※
国内/150カ所(支店133、コンサルプラザ他17)
海外/支店5、駐在員事務所5
備考
※2021年3月31日現在