募集背景
組織拡大のため。
従来から提供しているCOPC認証や研修ではなく、各社固有の課題に対する様々なコンサルティングニーズも増えてきています。
最新動向や顧客課題のヒアリングから、個別ニーズに応じ、柔軟且つ顧客へ伴走した支援が可能なコンサルタントを増員します。
コールセンターに限定せず、企業の顧客接点全体を俯瞰したマネジメント視点を持てるコンサルタントを増員します。
仕事内容
企業や組織のマネジメントを強化するための、コンタクトセンターの改善をはじめとするコンサルティング、研修、診断サービスを提供し、改善まで一気通貫で行います。
支援テーマ一例:
①CX推進を“考え方”から“実践”へ展開
• 複数のコンタクトセンターが自社が掲げる「CX方針」に基づく品質基準を定義
• 定期的な品質診断、組織へのフィードバックを通じて継続的なレベルアップを支援。
②テクノロジーを活用したコスト削減
• ボリュームの多いチャネルやリーズンを対象にカスタマージャーニーを作成する。
• コールリーズン分析、新規テクノロジーの選定と調達支援、POCと導入・立ち上げ支援
③センター機能強化
• 統合センター構築プロジェクトのPMOメンバーとして参画。統合効果の算定、マネジメント機能の統合、運営標準化、新体制メンバーへの研修を実施。
• 業務委託先の調達においてRFPとSOWを策定する。
④委託先と連携した運営高度化
• 複数ベンダーに委託し運営するが、クライアントの体制が不十分であり委託先管理のグレーゾーンを可視化。
• 定例会報告内容、ナレッジの更新、品質管理・改善などを見直し、SOW(役割・責任)に反映。
⑤マネジメント層の生産性向上
• コールセンターで発生しがちな「ムダ」を可視化し、最終的には残業や現場負担の軽減を図る。
• まず、仕事を減らすアプローチから取り組んだ後、その時間を用いて生産性向上のための検討や検証を取り組む
⑥電話応対品質の改善
• 顧客満足度データとモニタリング結果との相関分析と客観評価を行い、評価基準のズレを確認する。
• モニタリング担当やSVとのカリブレーションを通じて、レベルアップしたモニタリング活動へと変える。
所属部署の事業内容
顧客体験(CX)の向上を支援する専門コンサルティング
▶豊富な経験と専門分野の知識を蓄積したプロフェッショナルなコンサルタントのチーム力が強みです。
①CX改善のプロフェッショナルコンサルタント
刻々と変化する市場環境・事業環境、新しいテクノロジーの活用状況など、
最前線で活躍するコンサルタントだからこそ有効なコンサルティングサービスを提供できると考えます。
よって、研修専門講師や診断専門などの職種を設けず、改善支援を行うコンサルタントが研修講師や診断業務を行うことを必須要件としています。
②国内およびグローバルに対応した豊富なベンチマーク情報
世界レベルで常に生み出される新たなデジタルテクノロジーの普及によるCXの変化や、消費者の力の強まりやニーズの個別化、オムニチャネル化、事業環境などによって、重視されるべきマネジメント領域も変化します。
カスタマーコンタクトセンターとBPO(ビジネスプロセスアウトソーサー)組織に向けた、運営管理とパフォーマンス改善に特化したコンサルティング会社との強力な連携により、企業にとって有益な国内外のベンチマークを提供することが可能です。
③第三者機関としての客観性・中立性
改善コンサルティングに特化しているため、自社商品やサービスを導入することを目的とした診断を行っていません。
「自社のサービス品質や運営はどういう状態か?」に対して明確かつ客観的な視点での診断結果を提供できます。複数の利害関係者で構成される企業間・組織間を横断し診断や改善コンサルティングにも強みを発揮します。
求める経験
【必須(MUST)】
・カスタマーサービスに関わる業務経験2年以上
もしくは
・コンサルタント業界の強い興味関心/コンサルタントへチャレンジしたいという強い思い
【歓迎(WANT)】
・カスタマーセンターのマネジメント経験(KPI管理、品質管理、ナレッジ管理など)
職種 / 募集ポジション | 船井総研|【CX(顧客体験)改善コンサルタント】「カスタマーセンター」への顧客体験改善コンサルタント |
---|---|
雇用形態 | 正社員 |
給与 |
|
勤務地 | ※転勤はございません。 ※東京本社での勤務となります。 |
勤務時間 | 標準勤務時間 9時30分〜18時00分(所定労働時間:7時間30分) 時差出勤が必要の場合、事前申請により下記時間帯より選択が可能です。 ・8時00分〜16時30分 ・8時30分〜17時00分 ・9時00分〜17時30分 休憩時間:60分 時間外労働:あり ※月2回、全社で「ノー残業デー」を設けています。 |
休日 | ・完全週休2日制(土、日、祝日) ・その他休暇:有給休暇、年末年始、慶弔 など |
福利厚生 | ・その他手当:職務手当・資格手当・家族手当など ・社会保険完備 ・財形貯蓄制度 ・従業員持株会 ・育児休業制度 ・ホームヘルパー制度 ・リモート/フレックス勤務制度あり(適応条件あり) |
加入保険 | ・社会保険完備 (雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険) ・各種法人保険(団体長期障害所得補償保険、医療保険等) |
受動喫煙対策 | 屋内全面禁煙 |
教育制度 | ・全社研修 ・部署研修 ・フォロー研修 ・船井流コンサルティング研修等 ※基本的にはOJTです。 |
会社名 | 株式会社船井総合研究所 |
---|---|
設立 | 1970年3月6日 |
資本金 | 3,125百万円 |
売上高 | 282億3800万円(2023年度) |
従業員数 | 1,535名(2023年12月末時点)※グループ全体 |
代表者 | 代表取締役社長 グループCEO 中谷 貴之 |
所在地 | 大阪本社 〒541-0041 大阪市中央区北浜4-4-10 東京本社 サステナグローススクエア TOKYO 〒104-0028 東京都中央区八重洲2-2-1 東京ミッドタウン八重洲 八重洲セントラルタワー35F |
株式公開種別 | 東京証券取引所 プライム(証券コード 9757) |
グループ企業 | 株式会社船井総合研究所〔経営コンサルティング事業〕 代表取締役社長 真貝大介 株式会社プロシード〔コンタクトセンターコンサルティング事業〕 代表取締役社長 柳楽仁史 船井(上海)商務信息咨詢有限公司〔経営コンサルティング事業(中国)〕 董事長 出口恭平 総経理 二杉明宏 成長戦略株式会社〔経営コンサルティング事業〕 代表取締役社長 菅原祥公 株式会社船井総研あがたFAS〔ファイナンシャルアドバイザリー事業〕 代表取締役社長 出口 恭平 アルマ・クリエイション株式会社〔マーケティング事業〕 代表取締役社長 神田 昌典 船井総研ロジ株式会社〔ロジスティクスソリューション事業〕 代表取締役社長 橋本直行 株式会社HR Force〔HRソリューション事業〕 代表取締役社長 村田泰子 |