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社員インタビュー(R.Tさん)

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社員インタビュー(R.Tさん) | グローリー株式会社

プライム市場上場の国際優良企業、通貨処理機で世界TOPシェア企業。

認証技術・メカトロ技術を強みに金融市場向けオープン出納システム、流通市場向けレジつり銭機などトップシェア製品多数あり。

世界約100カ国でグローリー製品が活躍。

R.Tさん

国内カンパニー 営業本部 首都圏営業統括部 リテール営業一部 リテール営業一課

2022年4月に入社
2022年4月に入社

入社を決めた理由

転職の動機は、顧客と向き合った提案型の深耕営業がやりたいと考えたからです。

これまで務めた3社のうち2社はメーカー、直前の勤め先は無形商材を扱ってはいたもののビジネスモデルとして画一的なサービス提供に限られていたため、よりソリューション寄りの柔軟性のある営業がしたいと考えていました。

とはいえ、これまでのキャリアを振り返るとメーカーが最も性に合っていたのも事実。

そこで興味を持ったのが、通貨流通や決済を支える製品のメーカーであり、顔認証やDMPサービスなどのソリューションまで一気通貫で提案ができるグローリーです。

一方で40歳という年齢から、転職に慎重だったのも事実です。

骨を埋められる会社かどうかを確かめたいあまり、私は面談前に山ほどの質問を送りました。

しかしグローリーの営業部長はその想いをしっかり受け止め、わざわざ資料を作って質問に答えてくださったのです。

その真摯さに感銘を受けたことが、入社の決め手になりました。

現在、担当している業務

首都圏支店のリテール営業一課にて、都内に本社を置かれているショッピングセンター、スーパーマーケット、飲食チェーンなどの大手企業に対する営業活動を担当。

扱う商材は非常に幅広く、グローリーのつり銭機や、バックヤードに置かれるような入金機や両替機、さらには販促支援サービスや顔認証ソリューションまで提案しています。

面白いのは、業務提携している企業の製品やサービスを交えた自由度の高い提案ができることですね。

先日もフランスの子会社の製品を交えたドライブスルー管理システムを、大手飲食企業に提案。

自社の製品・サービスを基本に、自分の期待以上に拡張性のある提案に挑戦できているのを感じています。

またグローリーに入社して驚いたのは、営業メンバーそれぞれが、各自工夫をしながら自由な営業活動を進めていることです。

顧客と深い信頼関係を築き、顧客の業務運用に精通しているからこそ、運用改善から発想した、型にはまらない柔軟な提案ができているのだと思います。

グローリーの魅力

まだまだ知見が足りず日々分からないことだらけの毎日なので、周囲のメンバーに大いに助けられながらの営業活動です。

正直なところ年齢的に管理職としての即戦力を求められるのではと予想していたのですが、上司はもちろん一回り以上年下のメンバーまでが、一から手厚く仕事を教えてくれます。

分からないことを素直に聞けますし、新卒・中途の壁がなく、同じ仲間として一緒に働くことができる職場です。

顧客に提案を行う時も、販売支援という形で本部の商材担当者の方が同行してサポートしてくれるのがありがたいですね。

またグローリーでは「こうあるべき」といった営業スタイルを押し付けられることはありません。

自分がこれまで培ってきた営業スタイルにプラスアルファして成長できる職場なのがいいですね。

今後やりたいこと

グローリーは通貨の流通や現金決済などの社会のインフラを、製品を通じた効率化で支えてきた企業です。

そのノウハウを活かせば、流通業界が直面してくるであろう人手不足・生産性向上などの経営課題に対して、非常に有用なソリューションを提案できると感じていますし、将来的には一般顧客のCX(カスタマー・エクスペリエンス)の向上に寄与するような三方よしのサービスを提供できるのではと予想しています。

それこそが当社の価値であり、まずはお客さまそして当社の発展に役立てながら、大きな意味での社会貢献につなげていけると素晴らしいのではと考えています。

職種 / 募集ポジション 国内営業
雇用形態 正社員
給与
応相談
 
勤務地
 
会社情報
会社名 グローリー株式会社
代表者
役職:代表取締役社長
氏名:原田 明浩
概要
設立:1944年11月27日
従業員数:3,153名
資本金:12,892百万円
平均年齢:44.7歳
本社所在地
〒670-8567
兵庫県姫路市下手野1-3-1
本社以外の事務所
東京本部(東京都千代田区)を含む、全国100拠点以上
事業内容
通貨処理機・セルフサービス機器の開発・製造・販売・保守、電子決済サービス、生体認証ソリューション、ロボットSI等の提供
連結子会社数
92社(グループ連結従業員:11,392名)
主要取引先
独立行政法人造幣局、独立行政法人国立印刷局、日本銀行、金融機関、流通小売店、飲食店、交通機関、レジャー施設
株式公開
東京証券取引所 プライム市場