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再生可能エネルギー発電所の技術調達スペシャリスト

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株式会社リエネ・エナジー の求人一覧

【株式会社リエネ・エナジーとは】

持続可能なエネルギーを届け、生き生きと暮らせる未来を

太陽光発電、風力発電、水力発電等の発電所の開発、発電、運営・管理(アセットマネジメント / O&M)や蓄電所事業など、様々な環境エネルギー事業を展開し、地域とともに、持続可能な社会の実現に取り組んでいます。

業務内容

【募集背景】
発電事業者として太陽光など再生エネルギー発電所・蓄電所の開発・施工・運用を拡大しています。
これら案件の調達ならびに技術対応を担える要員の増強が必要となっています。

【仕事詳細】
・モジュールメーカー、PCSメーカーなど各種メーカー、代理店、EPCなどへの、リサーチ、情報収集、交渉、購買。
・各種取引スキーム構築、契約・帳票作成・交渉処理対応
・部内ならびに社内に係る情報提供やソリューション提示。
・部内における設計担当、施工監理担当への技術サポート。
・機材選定や技術検討。
・東京勤務。適時、外出や出張あり。
・海外メーカー対応(要ビジネス英語力歓迎)

【ポジションの魅力】
・事業主の立場で、幅広く発電所の業務に幅広く携わることができます。
・技術系知識・経験を活かし単なる購買業務ではなく、調達の立場で案件に深くかかわることができます。

必要な能力・経験

【必須】
・運転免許(車が運転できること)

【歓迎】
・再生可能エネルギー業界での調達業務の経験
・設計や現場監理経験もあると、なお可。
・契約業務・ファイナンス知識を有している
・海外対応の機会もあり、ある程度の英語力を有していること

【求める人物像】
・コミュニケーション力があること。
・学習意欲が高く、新しい取り組みを積極的に行う力があること。
・電気技術の知見と現場監理の能力があり、問題把握・解決などのマネジメントができること。
・技術知識、取引関係の実務経験など総合的な対応力のある人物が望ましい。
・大学卒業:電気系(工学系)、その後、技術営業、事業商品企画・営業等を経験、国内外の実務を経験しているような人物

■面接回数

2〜3回 ※予定/変更可能性あり ※対面面接を含みます。

職種 / 募集ポジション 再生可能エネルギー発電所の技術調達スペシャリスト
雇用形態 正社員
契約期間
■試用期間
有 6ヶ月(試用期間中の勤務条件:変更無)
給与
年収
月給制
月給 358,000円〜572,000円

■月給内訳
グレード給:267,000円〜444,000円
ライフプラン手当:29,000円
固定残業代:62,000円〜99,000円

■賞与実績
年2回支給(6月業績賞与、12月固定賞与)
勤務地
 
勤務時間
■所定労働時間:7時間30分(休憩60分)
■フレックスタイム制:有 
※コアタイム:11:00〜16:00
■残業:有
■残業手当:有 
固定残業代制 超過分別途支給 
※固定残業代の相当時間:25.0時間/月
休日
年間休日:120日以上(2025年度実績 124日)
【内訳】 
完全週休二日制(土曜 日曜 祝日休み)
年末年始休暇
産休・育休(取得実績あり)
介護休暇(取得実績あり)
特別休暇(慶弔など)
リフレッシュ休暇
創立記念日(5/1)
※有給休暇:入社3か月後より15日付与
福利厚生
各種社会保険、東急共済組合
通勤交通費支給制度
再雇用制度あり(定年:65歳)
産休育休制度、育児、介護の時短制度
健康診断・婦人科検診・予防接種補助
禁煙外来費用補助、団体生命保険
資格取得支援制度(最大20万円支給)
カフェテリアプラン 年5万円/人
福利厚生パッケージ「WELBOX」
東急不動産ホールディングス従業員持株会(奨励金あり)
確定拠出年金制度(会社拠出金あり)
加入保険
健康保険:有 厚生年金:有 雇用保険:有 労災保険:有
受動喫煙対策
敷地内全面禁煙
会社情報
会社名 株式会社リエネ・エナジー
本社所在地
〒105-0001 東京都港区虎ノ門1-2-8 虎ノ門琴平タワー
設立日
2012年1月25日
事業内容
再生可能エネルギー発電所の開発・発電・運営管理
従業員数
連結364名(2025年9月末現在)
資本金
連結47億3,257万円
サスティナビリティ
リエネ・エナジーは環境エネルギーを普及・拡大させることで、重要な社会インフラであるエネルギーの安定供給を実現すること、地域社会を元気にすること、そして世界の共通課題である気候変動への対応に向けてCO2削減に貢献することを掲げ、環境エネルギー事業に取り組んでいます。

また、脱炭素の推進にとどまらず、生物多様性の保全や地域との共生など、さまざまな環境・社会課題を統合的に捉え、持続可能な社会の実現を目指すとともに、ESG(環境・社会・ガバナンス)やSDGs(持続可能な開発目標)への取り組みを推進し、企業の社会的責任(CSR:Corporate Social Responsibility)を果たしてまいります。