1. 株式会社シマノ
  2. 株式会社シマノ 採用情報
  3. 株式会社シマノ の求人一覧
  4. 【東京】自転車部品事業の製品別採算分析 & 開発費管理

【東京】自転車部品事業の製品別採算分析 & 開発費管理

  • 【東京】自転車部品事業の製品別採算分析 & 開発費管理
  • 正社員

株式会社シマノ の求人一覧

【東京】自転車部品事業の製品別採算分析 & 開発費管理 | 株式会社シマノ

事業概要

2021年3月に創業100周年を迎え、創業当初から自転車部品の開発・製造に注力してきた当社。今では自転車部品・釣具のグローバルブランドとして、世界に約50拠点を展開しています。「こころ躍る製品」を創造し、常に最先端の「技術開発」「製品開発」に取り組んでおり、世の中にないものを生み出し、自転車や釣り業界にムーブメントを起こしています。

■当社の魅力■

大手でありながら自由度が高く、各自大きな裁量を持ってミッションを遂行しています。中途入社も多く、実績でフラットに評価されるため、伸び伸び働き、主体性を発揮したい方にマッチしています。

仕事内容

■システム開発管理課は、大阪本社及び東京オフィスで行う自転車部品の技術開発や商品開発における開発経費や人件費などの管理、及び製品別の採算分析/管理などを担っています。開発部門の現場が、魅力ある商品を効率的、かつ競争力のあるコストで開発できるように、予算/採算管理の側面からサポートします。また、そうしたサポートをより効率的、かつ実効的に実現していくために、仕組みの構築や管理フローの確立など、インフラの整備にも取り組んでいます。

■具体的には
・製品軸、研究テーマ軸で開発費を集計・分析
・製品別の採算分析
・研究開発費用や設備投資予算などの予実管理、稟議申請などのとりまとめ業務
・開発部門の現場管理に役立てるレポーティングの仕組の構築

※【環境/ツール】SAP、SAP(BW)、Jira、Excel
・東京オフィスにおける経理/購買庶務業務の監督

【やりがい、魅力】
・当社製品の開発段階から発売終了までの商品ライフサイクル全体にわたり、採算という切り口で分析し、開発現場へフィードバックを行います。そうした過程を通して、商品としての魅力とコスト競争力を両立させる製品を作り出すことにチャレンジできます。

・良くも悪くも定型化された仕事はありません。必要なプロセスを築く、必要な情報を発信する、全て自発的に取り組んで頂ける環境です。

経験

【必須】
・経理もしくは経営管理部門等での予算管理 or 採算管理 or 原価計算の実務経験
・上述の業務を通したデータ処理スキル(Excel他)
・データ分析から、効率化や改善を図りたい想いをお持ちの方

【尚可】・Access、BI等を用いたデータ処理スキル
・簿記3級以上
・英語力(目安:TOEIC600点以上)

求める人物像

・現場の管理業務の効率化や改善の志向をお持ちの方
・現場との調整折衝、コミュニケーション力をお持ちの方

職種 / 募集ポジション 【東京】自転車部品事業の製品別採算分析 & 開発費管理
雇用形態 正社員
給与
年収
能力、資格、経歴、経験等を考慮し、面接後に給与を決定いたします。

賞与:年2回(7・12月) 
諸手当:残業手当(非管理職のみ)、家族手当、クオリティ・オブ・ライフ手当、通勤手当(公共交通機関:全額、自転車(ヘルメット着用):月5,000円)、イベント手当、食事手当など
その他:自己啓発支援手当、通信教育奨励金、語学研修受講代、持株会奨励金(30%)、自転車/ヘルメット購入補助金など
勤務地
(変更の範囲)国内、海外の各関係会社、その他、会社が命じた就業場所での就業可能性有
就業時間
8:00〜17:00(休憩65分) ※職種により時差出勤制あり
休日
週休2日制 ※ 当社カレンダーにより、年数回土曜日出社あり
年間休日125日
休暇制度
有給休暇(入社日当日に付与)、特別休暇(慶弔時など)、育児休業、介護休業、マイライフプラン休暇(時効消滅する年次有給のうち80日までを積み立て、自己啓発活動や余暇活動、慶弔休暇の一部として使用可能)
その他福利厚生
社会保険、退職金、保養所、財形貯蓄、遺族年金、団体長期障害所得補償保険(傷病により長期休業となった場合に備え、所得の一部を補償)、独身寮/新婚者住宅/転勤者住宅など
仕事の内容備考
(雇入れ直後)<仕事内容>に準ずる業務
(変更の範囲)会社が命じた業務範囲での就業可能性有
会社情報
会社名 株式会社シマノ
本社住所
〒590-8577
堺市堺区老松町3丁77番地
創業・設立
創業 1921年2月(大正10年)
設立 1940年1月(昭和15年)
資本金
356億円
従業員数
シマノ本社:1,651人
連結:9,703人
(2023年12月31日現在)
主な事業
自転車部品、釣具関連用品等の開発・製造・販売
連結子会社
48社(2023年12月31日現在)