BIPROGY株式会社は、日本初の商用コンピューターによって今日の情報社会を拓き、以来60年以上にわたりシステムインテグレーターとして顧客課題を解決し、社会や産業を支えるシステムを構築してきました。 この経験と実績をバックボーンに、業種・業態の垣根を越え、さまざまな企業をつなぐビジネスエコシステムを創る中核となり、顧客・パートナーと共に、社会を豊かにする新しい価値と持続可能な社会の創出に取り組んでいます。
職務内容および役割
主に中国地方の流通業のお客様に対するシステム開発を担っていただきます。お客様と直接コミュニケーションを取り、要件定義から本番稼働に至るまでリードしていく仕事です。
設計・開発・テストの全工程を担当頂きます。
【期間】
最短でも3〜5年。それ以降は、同部門内でのローテーションも可能です。
変更の範囲:当面の間は本職務に従事いただく予定です。適性により当社業務全般に変更の可能性があります。
スキル要件
【必須スキル・経験】
●システム開発における経験(3年以上)
●コミュニケーション力(ステークホルダと協調して進める力)
●ドキュメンテーション力(論理性のある記載)
【有ると望ましいスキル・経験】
●流通小売業における業務知識
●クラウド環境での開発経験
●Microsoft .NET(C#、VB.NET)、SQL
部署の業務概要とメッセージ
【業務概要】
中四国地域の製造、流通業のお客様に対し、インフラ導入からアプリケーション開発まで担っております。
基幹系システムから情報分析まで幅広い領域を保持しており、顧客課題や社会的課題を解決するための新たなサービスの検討、提案、実装を行っております。
【本ポジションの魅力】
・お客様と要求整理し、業務改善の実現、DXの実現に携わることができます。
・システム要件定義から、設計・開発・テストを行い、カットオーバに至るまでの全工程を一貫して担うことができます。
・キャリアパスとして、プロジェクトマネジャに進むことも、スペシャリストとして得意分野を極めていくことも可能です。
・1人ではなく、チームでの仕事で、様々なメンバーと協力して仕事に取り組めます。
・自分で計画を立て、実行することができます。
【メッセージ】
・社員全員が尊重し合える職場を目指しています。ぜひ一緒に取り組みましょう。
職種 / 募集ポジション | (24EN-29) 中四国地区 アプリケーション開発エンジニア |
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雇用形態 | 正社員 |
給与 |
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勤務地 | 中国支店(広島市中区)、客先拠点(広島市中区) テレワーク併用可 変更の範囲:当面の間は本職務に従事いただく予定です。適性により当社業務全般に変更の可能性があります。 |
勤務時間 | 9:00〜17:30(休憩1時間) フレックスタイム制(コアタイム10:30〜15:00) テレワーク制度あり |
休日 | 年間122日 完全週休二日制、土曜 日曜 祝日、年末年始6日 |
福利厚生 | ●BIPROGY人間ドック(受診年齢制限あり)、社内外カウンセリング制度有 ●出産・育児支援制度、不妊治療補助、育児介護サービス等 【休暇取得】産前産後:最大9ヶ月、育児:子が2歳になるまで、介護:通算12ヶ月 【時短勤務】1日2時間まで短縮可(育児※・介護)※子が高校卒業まで ●入社時年休付与、時間単位年休取得可、慶弔休暇等 ●退職年金制度、確定拠出年金、職場積立NISA等 ●社員互助会有 |
加入保険 | 健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険 |
受動喫煙対策 | 敷地内禁煙(屋外喫煙可能場所あり) |
面接回数 | 2回 |
会社名 | BIPROGY株式会社 |
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会社概要 | 設立:1958年(昭和33年)3月29日 代表者:代表取締役社長 齊藤 昇 資本金:54億8,317万円 売上高:3,701億42百万円(2024年3月期 連結) 従業員数:8,218名(2024年3月31日現在 連結) 事業内容: クラウドやアウトソーシングなどのサービスビジネス、 コンピュータシステムやネットワークシステムの販売・賃貸、 ソフトウェアの開発・販売および各種システムサービス |
Purpose・Vision2030 | Purpose(BIPROGYグループらしさや経営の決意) 先見性と洞察力でテクノロジーの持つ可能性を引き出し、持続可能な社会を創出します。 Vision2030(2030年に向けて進むべき⽅向性) わたしたちは、デジタルコモンズを誰もが幸せに暮らせる社会づくりを推進するしくみに育てていきます。 BIPROGYグループは、社会変化に対する先見性と洞察力、ICT を核としたテクノロジー、そしてさまざまなビジネスパートナーとのビジネスエコシステム形成を掛け合わせ、持続可能な社会の創出を目指しています。ICTサービスの提供だけにとどまることなく、これまで推進してきた、社会を豊かにする新しい価値の創造と社会課題の解決の取り組みを加速させ、社会的価値創出企業への変革を進めます。 |