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(25EN-23) 航空会社向け インフラ構築・保守PM・リーダ候補

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BIPROGY株式会社 の求人一覧

BIPROGY株式会社は、日本初の商用コンピューターによって今日の情報社会を拓き、以来60年以上にわたりシステムインテグレーターとして顧客課題を解決し、社会や産業を支えるシステムを構築してきました。 この経験と実績をバックボーンに、業種・業態の垣根を越え、さまざまな企業をつなぐビジネスエコシステムを創る中核となり、顧客・パートナーと共に、社会を豊かにする新しい価値と持続可能な社会の創出に取り組んでいます。

職務内容および役割

インフラ更改作業や既存システムの保守などが中心になります。顧客、開発パートナー企業と協力してプロジェクトを推進していくリーダーを目指す若手エンジニアを募集します。
最初はリーダーの指示のもと経験を積んでいただきますが、将来的にはチームリーダなどの責任あるポジションを担当していただく予定です。
経験がない領域についてもOJTや研修を通じたフォローアップがあります。

【期間】
 最短でも3〜5年。それ以降は、同部門内でのローテーションも可能です。

 変更の範囲:当面の間は本職務に従事いただく予定です。適性により当社業務全般に変更の可能性があります。

スキル要件

【必須スキル・経験】
●インフラ構築経験3年以上(特にAWS関連経験があると良い)
●コミュニケーション力、調整/交渉能力(社内、パートナー、顧客を想定)

【有ると望ましいスキル・経験】
●リーダ経験(チームメンバー3名以上)
●システム運用保守経験(定型業務、暫定対応、根本原因分析、恒久対応、顧客報告、予防保守等)
●Linux(RHEL)、Windows、AWS(AmazonRDS、コンテナ等)

部署の業務概要とメッセージ

【業務概要】
某大手航空会社様のインフラ構築・保守作業に関するプロジェクトを推進する組織です。

【本ポジションの魅力】
当業務はシステム開発の上流からご担当いただけるポジションになります。要件定義から設計・開発、テスト、保守まで多岐にわたる知識と経験を習得することができます。
お客様環境はクラウド化が進んでいるため、インフラの技術としてはAWSやIaCといったクラウドのスキルを習得することができます。

【メッセージ】
同じ組織にはキャリア採用者も数名おり活躍しています。
テレワーク環境が整っており、フレックス勤務、時短勤務、時間単位休暇等、フレキシブルに働けます。

職種 / 募集ポジション (25EN-23) 航空会社向け インフラ構築・保守PM・リーダ候補
雇用形態 正社員
給与
年収
 
勤務地
川崎事務所
・テレワーク併用可
勤務時間
9:00〜17:30(休憩1時間)
フレックスタイム制(コアタイム10:30〜15:00)
テレワーク制度あり
休日
年間122日
完全週休二日制、土曜 日曜 祝日、年末年始6日
福利厚生
●BIPROGY人間ドック(受診年齢制限あり)、社内外カウンセリング制度有
●出産・育児支援制度、不妊治療補助、育児介護サービス等
【休暇取得】産前産後:最大9ヶ月、育児:子が2歳になるまで、介護:通算12ヶ月
【時短勤務】1日2時間まで短縮可(育児※・介護)※子が高校卒業まで
●入社時年休付与、時間単位年休取得可、慶弔休暇等
●退職年金制度、確定拠出年金、職場積立NISA等
●社員互助会有
加入保険
健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険
受動喫煙対策
敷地内禁煙(屋外喫煙可能場所あり)
面接回数
2回
会社情報
会社名 BIPROGY株式会社
会社概要
設立:1958年(昭和33年)3月29日
代表者:代表取締役社長 齊藤 昇
資本金:54億8,317万円
売上高:4,040億10百万円(2025年3月期 連結)
従業員数:8,362名(2025年3月31日現在 連結)
事業内容:
クラウドやアウトソーシングなどのサービスビジネス、
コンピュータシステムやネットワークシステムの販売・賃貸、
ソフトウェアの開発・販売および各種システムサービス
Purpose・Vision2030
Purpose(BIPROGYグループらしさや経営の決意)
先見性と洞察力でテクノロジーの持つ可能性を引き出し、持続可能な社会を創出します。

Vision2030(2030年に向けて進むべき⽅向性)
わたしたちは、デジタルコモンズを誰もが幸せに暮らせる社会づくりを推進するしくみに育てていきます。

BIPROGYグループは、社会変化に対する先見性と洞察力、ICT を核としたテクノロジー、そしてさまざまなビジネスパートナーとのビジネスエコシステム形成を掛け合わせ、持続可能な社会の創出を目指しています。ICTサービスの提供だけにとどまることなく、これまで推進してきた、社会を豊かにする新しい価値の創造と社会課題の解決の取り組みを加速させ、社会的価値創出企業への変革を進めます。