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私たちは、サステナブルな未来の実現をするための“boooster”である。
■「サステナビリティ」という地球規模の課題に挑むプロフェッショナル集団
当社は「より持続可能でNET-ZEROな未来を実現する」をミッションに掲げ、「サステナビリティ」という地球規模の課題に挑む野心的スタートアップです。日本を代表するグローバル企業をメインクライアントとして、SX(サステナビリティ・トランスフォーメーション)を加速させるサステナビリティERP「booost Sustainability」の開発・運営を行っています。
■2026年10月 シリーズCのファイナルクローズを迎え、累計調達額が52億円に
調達資金は、AI-Native企業価値経営OS「booost」の機能拡充、グローバル企業の運用を支えるデータ基盤・統制機能の強化、導入・活用支援体制の拡充に充当していきます。 (参考:2年連続大手シェアNo.1*のBooost、累計調達額52億円にシリーズCの資金調達を完了 )
■スタートアップとしては稀有な大企業への導入実績
当社はDay1から大企業をメインターゲットに据え、伊藤忠商事やアシックスなど、スタートアップとしては稀有な大企業への導入実績を誇っています。
■マクロ環境の追い風に乗ってオピニオンリーダーへ:サステナビリティ2026問題
日本企業は今後、2027年3月期から順次、有価証券報告書でのより詳細なサステナビリティ情報の開示が求められるようになっていきます。
規制強化は当社にとってのビジネスチャンスであるだけでなく、日本企業全体の企業価値向上のチャンスでもあります。当社は「サステナビリティ2026問題」を掲げ、業界のオピニオンリーダーとして、日本企業全体のSXを牽引していきます。(参考:サステナビリティ情報開示の義務化を企業成長への絶好のチャンスに変える「日本をSX先進国へ」プロジェクトを発足)
career登録について
下記のようなご要望がありましたら、こちらのポジションからご登録ください。
・職種を絞らず、幅広くbooostに応募したい方
・どんな職種がご自身のキャリアに合っているかを相談したい方
・Booostに関心があり、情報がほしい方
※ご登録されたすべての方に選考の確約をするものではありません。ご了承ください。
※プロダクトやサービスに関する情報は配信されません。
コーポレートサイトのお問い合わせからご連絡をお願いいたします。
https://booost-tech.com/
| 職種 / 募集ポジション | career登録 |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 給与 |
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| 勤務地 | |
| 勤務時間 | フレックスタイム制(1日の標準労働時間 7時間30分) ・コアタイム 午前11時00分から午後3時00分まで ・フレキシブルタイム 始業 午前6時00分から午前11時00分まで 終業 午後3時00分から午後10時00分まで |
| 休日 | ・土日祝休み ・年末年始休暇 ・年次有給 ・夏季休暇 ・慶弔休暇 ・産前産後休暇 ・生理休暇 ・介護休暇 年間休日日数:約125日 有給休暇日数: 入社時:5日、入社後6ヶ月:5日、以降1年ごとに付与 |
| 福利厚生 | 定期健康診断、社内コミュニケーション費用補助 育児休業制度、介護休業制度、慶弔見舞金制度 時短制度 ・育児:3歳に満たない子を養育する従業員 ( 1日、1.5時間まで短縮可 ) ・介護:当該家族1人当たり利用開始の日から3年の間 (1日、1.5時間まで短縮可 ) |
| 加入保険 | 健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険 |
| 受動喫煙対策 | ■東京本社: 執務室内・フロア全面禁煙 新大崎勧業ビルディング地下に喫煙専用室あり |
| 手当 | 通勤手当 /残業手当 / 等級手当 / 出張手当 |
| 就業場所・業務の変更の範囲 | 当分なし(ただし業務の都合により配置転換・出向等を命じることがある) |
| 会社名 | Booost株式会社 |
|---|---|
| 代表者 | 青井宏憲 |
| 設立年月日 | 2015年4月 |
| 従業員数 | 102名 ※2026年11月時点 |
| 本社所在地 | 〒141-0032 東京都品川区大崎一丁目6番4号 新大崎勧業ビルディング10階 |
| 資本金 | 11億円(資本剰余金を含む)/2026年10月末時点 |
| 事業内容 | サステナビリティとAIの融合を通じて、企業のSX(サステナビリティ・トランスフォーメーション)と企業価値向上を支援する「サステナビリティ×AIカンパニー」です。 大手企業向け市場で2年連続シェアNo.1(ITR調べ)を獲得したサステナビリティERP「booost Sustainability」を中核に、国内外のグループ会社やサプライチェーンを含む非財務情報の収集・管理・分析から、開示規制対応、財務的影響分析、経営判断への活用までを一気通貫で支援しています。 さらに、生成AIやAIエージェントを活用し、データ収集・分析・開示文書作成などの業務を高度化・自動化。サステナビリティ情報を企業価値向上につながる経営資本へと転換し、持続可能な企業経営の実現を推進しています。 *出典: ITR「ITR Market View:予算・経費・サブスクリプション管理市場2026」サステナビリティ情報管理ツール市場-年商5,000億円以上:ベンダー別売上金額シェア(2024年度・2025年度予測) |