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私たちは、サステナブルな未来の実現をするための“boooster”である。
■「サステナビリティ」という地球規模の課題に挑むプロフェッショナル集団
当社は「より持続可能でNET-ZEROな未来を実現する」をミッションに掲げ、「サステナビリティ」という地球規模の課題に挑む野心的スタートアップです。日本を代表するグローバル企業をメインクライアントとして、SX(サステナビリティ・トランスフォーメーション)を加速させるサステナビリティERP「booost Sustainability」の開発・運営を行っています。
■シリーズC 1stクローズで7億円を調達。シリーズA以降の調達額は総額41.5億円に
2026年3月に、One Capital・プロネクサスなどからシリーズC 1stクローズで7億円を調達。シリーズA以降の計資金調達額は41.5億円に。日本企業のSXを加速させるべく採用強化中です。(参考: Booost、シリーズC 1stクローズで7億円を調達 One Capital・プロネクサスが出資、シリーズA以降調達額は41.5億円に)
■スタートアップとしては稀有な大企業への導入実績
当社はDay1から大企業をメインターゲットに据え、伊藤忠商事やアシックスなど、スタートアップとしては稀有な大企業への導入実績を誇っています。
■マクロ環境の追い風に乗ってオピニオンリーダーへ:サステナビリティ2026問題
日本企業は今後、2027年3月期から順次、有価証券報告書でのより詳細なサステナビリティ情報の開示が求められるようになっていきます。
規制強化は当社にとってのビジネスチャンスであるだけでなく、日本企業全体の企業価値向上のチャンスでもあります。当社は「サステナビリティ2026問題」を掲げ、業界のオピニオンリーダーとして、日本企業全体のSXを牽引していきます。(参考:サステナビリティ情報開示の義務化を企業成長への絶好のチャンスに変える「日本をSX先進国へ」プロジェクトを発足)
募集背景
2027年3月期以降、プライム上場企業を中心にサステナビリティ情報開示の義務化が段階的に進む中、企業には「開示資料をつくる」だけでなく、非財務の情報を継続的に収集・管理・活用できる業務基盤そのものが求められています。
私たちは、サステナビリティERP「booost Sustainability」を通じて、そのような企業の変革を支援しています。
“財務ERPの次に来る、非財務ERP”を、どう企業に実装していくか。
その導入方法論そのものを、私たちはこれから確立していこうとしており、その役割を担っていただける方を求めております。
仕事内容
当社が開発・運用しているサステナビリティERP「booost Sustainability」を導入していただく大手企業に対して、導入およびコンサルティング支援を行っていただきます。
本ポジションは単なるPMOや導入支援ではなく、
- 大企業のSX(Sustainability Transformation)をどうシステムに落とし込むか
- 日本市場におけるサステナビリティERP導入のベストプラクティスをどう確立するか
という、“導入方法論そのものをつくる”役割を担っていただきます。
業務詳細
- 上流要件定義(重要性評価に基づく全体要件の策定)
- 企業のサステナビリティ戦略と整合したERP導入のビジョン・ロードマップ策定
- プロダクトの導入(プロジェクト単位)
- ERPの導入プロジェクトにおけるデリバリ
- 導入プロジェクトにおけるAs-Is業務・To-be業務の検討
- 既存システムや業務フローとの整合性確認、改善点の抽出
- 導入プロジェクトにおけるAs-Is業務・To-be業務の検討
- 業務・システム要件確認、Fit&Gap、Gapへのアプローチ検討、クライアント業務のシステム設計~設定への落とし込み
- ERPの導入プロジェクトにおけるデリバリ
- ステークホルダー・マネジメント
- 経営層、サステナビリティ担当部門・IT部門・外部ベンダーなど、多岐にわたる関係者との連携・調整
- 上流工程での合意形成とプロジェクト目的の明確化
- プロジェクトマネジメント支援
- スケジュール管理、リスクや課題の洗い出しと対策立案
- 要件定義フェーズ終了後の下流工程(設計・開発・テスト)との連携サポート
必須スキル
- コンサルタントとして下記を実施されたご経験
- 大手企業に対するERPやシステムの導入プロジェクトのマネジメントのご経験(3年以上)
- 複数の製品の導入プロジェクト経験が望ましい(多角的な視点)
- ERPの効率的な導入に必要な資料作成およびプロジェクト内での活用の推進のご経験
- 型化された資料を使うだけでなく、プロジェクトに応じて自ら型化しテンプレート類を生成・改善
- 上流(業務要件、システム要件の両面の整理)や、下流(システム導入部分の整理)の両方の業務の型化
- 導入プロジェクトにおけるクライアントへのプレゼンテーション
- 大手企業に対するERPやシステムの導入プロジェクトのマネジメントのご経験(3年以上)
歓迎スキル
- 大手企業をクライアントとしたプロジェクト推進のご経験
- PMP、プロジェクト管理関連の資格
- サステナビリティ領域でのご経験
■求める人物像:
- 自律的に情報を収集し、問題解決へ向けて主体的に行動できる方
- 部門間の利害調整や合意形成を粘り強く進められるコミュニケーション力のある方
- サステナビリティ課題に対して強い熱意を持ち、新しい知見を吸収する意欲のある方
あなたと一緒に実現したいこと
サステナビリティERP導入専門チームの一員として、プロジェクトでのPM/PMOとして実際のデリバリを遂行しながら導入作業の効率化を担っていただきます。
各部署と深く連携しながら、サステナビリティERP導入におけるベストプラクティスをよりブラッシュアップ並びに新たなベストプラクティスの確立(型化)、プロジェクトで即活用していただくことを期待しています。
大企業の変革SX(Sustainability Transformation)を通じて、より持続可能でNet-ZEROな未来の実現をあなたと共に成し遂げたいと考えています。
やりがい/今後のキャリア
【地球規模の課題に挑む】
弊社は「より持続可能でNET-ZEROな未来を実現する」というミッションのもと、大手企業 No.1のSustainability ERPである「booost Sustainability」の開発運営を行う会社です。
気候変動/生物多様性/人権/労働問題/人口問題など、ESG全般のマネジメントを行なっています。
【急成長する組織】
今期を第二の創業期として大きく成長するために、資金調達を進めると同時に人員拡大をしています。
既に、当社が目指す世界への共感と、その実現を可能にするプロダクトや事業戦略に魅力を感じてくれたサステナビリティERPに情熱を持った高い専門性をもつメンバーが集結しています。
【スタートアップでの広い裁量×高い社会的インパクト】
クライアントは誰もが名前を知っているバリューチェーンのトップ企業となります。
スタートアップならではの広い裁量を持ちながら、社会的インパクトの大きい仕事に携われる魅力があります。
【自社プロダクトの価値最大化への貢献】
海外ソリューションではあまり経験のできないプロダクトの価値最大化へ貢献することが可能です。
製品ロードマップを理解し、標準機能の強化やカスタマイズの最適化により、サステナビリティERPを進化させることに大きな魅力があります。
働き方
- フレックスタイム制
- 1日の標準労働時間は7時間30分
- コアタイム(午後1時00分から午後5時00分まで)
- ハイブリット勤務
- 週1出社 ※水曜日の出社を推奨しています
| 職種 / 募集ポジション | サステナビリティERP 導入コンサルタント |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 給与 |
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| 勤務地 | |
| 勤務時間 | フレックスタイム制(1日の標準労働時間 7時間30分) ・コアタイム 午前11時00分から午後3時00分まで ・フレキシブルタイム 始業 午前6時00分から午前11時00分まで 終業 午後3時00分から午後10時00分まで |
| 休日 | ・土日祝休み ・年末年始休暇 ・年次有給 ・夏季休暇 ・慶弔休暇 ・産前産後休暇 ・生理休暇 ・介護休暇 年間休日日数:約125日 有給休暇日数: 入社時:5日、入社後6ヶ月:5日、以降1年ごとに付与 |
| 福利厚生 | 定期健康診断、社内コミュニケーション費用補助 育児休業制度、介護休業制度、慶弔見舞金制度 時短制度 ・育児:3歳に満たない子を養育する従業員 ( 1日、1.5時間まで短縮可 ) ・介護:当該家族1人当たり利用開始の日から3年の間 (1日、1.5時間まで短縮可 ) |
| 加入保険 | 健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険 |
| 受動喫煙対策 | ■東京本社: 執務室内・フロア全面禁煙 新大崎勧業ビルディング地下に喫煙専用室あり |
| 手当 | 通勤手当 / 残業手当 / 等級手当 / 出張手当 |
| 就業場所・業務の変更の範囲 | 当分なし(ただし業務の都合により配置転換・出向等を命じることがある) |
| 会社名 | Booost株式会社 |
|---|---|
| 代表者 | 青井宏憲 |
| 設立年月日 | 2015年4月 |
| 従業員数 | 90名 ※2025年1月1日時点 |
| 本社所在地 | 〒141-0032 東京都品川区大崎一丁目6番4号 新大崎勧業ビルディング10階 |
| 資本金 | 18億円(資本剰余金を含む)/2025年2月時点 |