■ポジションの魅力

～「Cookie規制で正確なセグメントが作れずCPAが高止まりしている」などといった課題をクリアにし、広告効果の最大化へ導くポジション～

◎約1億IDの行動・購買情報など生活者の実働データを用いて、デジタルマーケティングにおける上流の戦略設計（0次分析）から携われる

◎ドコモデータを活用した独自の配信セグメント作成など、CPA・CPI改善に向けた独自性の高い提案が可能な環境

◎インサイト発掘からペルソナ設計、戦略策定、配信セグメント作成、コンバージョン・購買後の効果分析まで、戦略だけでなく答え合わせまで一気通貫で実施可能

◎「行動予兆分析」による独自セグメントの作成など、Single ID Marketingならではの分析が可能

◎WEB上の行動追跡が制限されるデジタルマーケティングの転換期において、Single ID Marketingの先駆者として、次世代のマーケティングスタンダードを創り上げていくポジション

◎アナリスト・エンジニアと連携し、不可能を可能にしていくやりがいを実感できる環境

■募集背景

当社はこれまで電通グループの一員として、数多くのナショナルクライアントのマーケティングを支えてきました。

現在は、NTTドコモを親会社に迎え、電通グループを主要株主とする新経営体制へと移行。これにより、当社が培ってきた高度な技術力で、NTTドコモが保有する約1億IDのデータを活用する基盤が整いました。

これまでは寄せられるご相談に応える動きが中心でしたが、今後は「Single ID Marketing」を推進して業界に革新を起こすべく、自らクライアントにアプローチし、ビジネスを仕掛けていく攻めの体制へとシフトしていきます。

今回採用する方にお任せしたいのは、この強力なデータ基盤と当社の技術を掛け合わせ、クライアントの事業成長を最大化するためのプランニングやご提案です。

これまでに培った広告やマーケティングの知識を活かし、クライアントの課題解決をリードするプランニング力を持った方を、私たちは求めています。

■業務内容

広告効果の最大化を目指し、営業担当と共にクライアントの課題をヒアリング・抽出することからスタート。
「Cookie規制で正確なセグメントが作れずCPAが高止まりしている」などの課題に対し、約1億IDのドコモデータを基盤とした「Single ID Marketing」の手法を用いた上流の戦略設計から配信ターゲットの設計、そして配信後の全体最適な効果分析・ネクストプランの策定までをリードしていただきます。
社内の営業・運用コンサルタント・アナリスト・エンジニアとチームを組み、顧客課題によって「0次分析」なども行いながら、最適なプランニングでクライアントのビジネス課題を解決に導くポジションです。

＜業務の流れ（例）＞

▽課題抽出：
営業担当と共にクライアントと対話し、理想と現状のギャップからマーケティングにおける課題を特定します。

▽仮説設定：
社内のアナリストやエンジニアと連携し、約1億IDのドコモデータを活用した課題解決の仮説（ペルソナや突くべきインサイト、作成するセグメント）を組み立てます。

▽データ分析・仮説検証：
設定した仮説に基づき、エンジニアがデータを抽出。アナリストが詳細な分析を実行し、戦略の土台となる仮説の検証（0次分析）を行います。

▽プランニング・提案：
検証結果を基に、最適な戦略・施策をプランへと落とし込み、営業担当と共にクライアントへ提案します。

▽効果検証・改善提案：
決定したプランに基づき、運用コンサルタントが広告を配信。プランナーとして施策の全体像をモニタリングしながら、施策の妥当性を分析し、クライアントの事業成長に向けた次なる改善アプローチを企画・提案します。

変更の範囲：会社の定める業務（出向先会社での業務を含む）

＜Single ID Marketingとは＞

Web・アプリから実店舗の行動、購買履歴まで、分断されていたあらゆるデータを「1つのID」に統合することで、広告配信前の「0次分析（ペルソナ設計・課題抽出）」やターゲットセグメント、コンバージョン・購買後の効果分析までを実行可能にする新たなデータマーケティング手法です。

＜当社の強み＞

・限られた代理店しか扱えないデータクリーンルームを活用し、ドコモデータとクライアントが保有するデータを融合させた分析が可能。

・Web上の行動だけでなく、基地局データによる「位置情報」や「d払い等の決済データ」が紐づいており、可視化が難しかった実店舗での購買行動まで追跡・分析可能。

・日本最大級のアドテク開発で培った高度な技術力により、この膨大で複雑なドコモデータを利用可能なマーケティングデータへと加工・実装できる開発環境を保有。

＜案件例＞

・主要取引先：大手通信会社、放送局、食品・飲料メーカー、家電・美容家電メーカー、飲料系家電メーカー、大手ECプラットフォーム、EC・D2C企業、SaaS企業、不動産・住宅関連企業、人材企業、大手ゲームアプリ運営会社、漫画アプリ運営会社、韓国コスメメーカー、航空会社、大手ドラッグストア など

・月額予算：数千万円～数億円

・対応領域：ブランディング・認知・獲得　※フルファネルあり

＜人事制度について＞

社員の成長を支援する人事制度においては、キャリアの途中から①組織成長を牽引する「マネジメント」コースと、②高度な専門性を軸に組織成果の最大化を図る「スペシャリスト」コースの2つのキャリアパスがあり、適性や組織状況に応じたフィールドでご活躍・ご成長いただけます。

各キャリアパスごとに評価基準（能力・姿勢・成果の3要素で評価）を設けており、自身のパフォーマンスや立ち振る舞いが昇給・昇格へダイレクトに還元される人事制度となっています。

支援実績

【Case1】ドコモデータを活用したクラスタリングによる新規ターゲット発掘・獲得支援

業種：通信業界

【課題】
光回線の契約において、目標CPAはある程度達成している状況であったが、件数拡大に向けた新規ターゲット発掘の打ち手が見当たらなかった。

【施策概要】
ドコモデータで疑似的な「光回線既契約者」を生成し、既契約者の中で似通った性質を持つユーザーのクラスタリングを通じ、新しい切り口のターゲット層を策定し広告セグメントとして活用した。

【得られた効果】
目標CPAをクリアし一部のセグメントではリターゲティングと同水準の獲得効率を実現。揺るがない強いエビデンスをもとにクラスタを生成したことで、戦略ターゲットの解像度を上昇させることができた。

【提案・施策分類】
マーケティング戦略/顧客データ分析（クラスタリング・プロファイリング）/メディアプランニング/デジタル広告運用コンサルティング

【Case2】ライフイベント予兆データ（ドコモデータ）を活用したインフラ検討ユーザー層の獲得支援

業種：インフラ業界

【課題】
引越後の新規契約を増加させるべく、広告配信において引越関連のターゲティングを実施したものの、インフラ契約を検討する段階のユーザーを局所的に捉えられていないためか各媒体でCPAが目標対比で上振れするなど獲得効率が悪化していた。

【施策概要】
「住所変更履歴があるユーザー」を「引越したユーザー」と定義し、引越の事前行動履歴を分析しカスタマージャーニーを可視化した。引越月を起点とし、Nか月前にとある特徴量が顕著に表れることを発見し、この特徴をもとにライフイベント予兆オーディエンス群を生成し広告配信をおこなった。

【得られた効果】
住所変更履歴という明確なエビデンスに基づく事前行動の把握により、従来のターゲティングでは困難だったインフラ検討段階のユーザーを正しく捕捉した広告アプローチ手法を確立した。

【提案・施策分類】
マーケティング戦略 / カスタマージャーニー分析 / オーディエンスデータ抽出・拡張（ライフイベント予兆） / メディアプランニング / ターゲティング最適化

【Case3】位置情報データとスコアリングを活用したテーマパーク来訪見込み層の可視化・獲得支援

業種：アミューズメント業界

【課題】
旅行需要は時期によって大きな波があるため、テーマパークへの来訪を促す広告配信はタイミングの詳細な設計が必要な状況。ユーザーの検討開始時期の傾向は一定把握できるものの、具体的に「どのタイミング」で「どのようなユーザー」に広告を届けるべきかが不明確であった。

【施策概要】
位置情報データを利用し、全国から空港へ訪れたユーザーを正解データとして抽出 。「来訪×来訪時期（四半期毎）」の掛け合わせで、ドコモユーザーに類似度スコアを付与。来訪時期ごとのユーザープロファイリングによるペルソナ像の策定と、具体的な検討開始タイミングの可視化を行い、スコア上位の顕在層を広告ターゲティングに活用した。

【得られた効果】
実際に空港まで訪れたユーザーの確かな位置情報をエビデンスとすることで、これまで不明確であった「いつ」「誰に」広告を配信すべきかを明確化。来訪時期ごとの具体的な行動特性や検討開始の波を解像度高く捉え、根拠に基づいた最適なタイミングでのターゲティングアプローチ手法を確立した。

【提案・施策分類】
マーケティング戦略 / 顧客データ分析（位置情報・MJ SCORE・プロファイリング） / メディアプランニング / ターゲティング最適化

求めるスキル

▼必須スキル

・広告・マーケティング領域における、課題ヒアリングから戦略立案・提案までの実務経験　3年以上
　∟想定職種：ストラテジックプランナー、アカウントプランナー、アカウントエグゼクティブ、運用型広告コンサルタント、マーケティング領域の戦略コンサルタント　など

▼歓迎スキル

・デジタル広告領域（運用型広告等）の経験・知識

・データを起点とした、マーケティング課題の特定および仮説検証の実務経験

・社内外の多様なステークホルダーと協働し、プロジェクトを推進した経験

・複雑な事象を専門知識のない相手にも分かりやすく説明・プレゼンできるスキル

・市場調査の設計や、その結果を基に戦略を組み立てた経験

・データクリーンルーム等の最新のデータソリューションに関する知識

▼フィットする人物像

・Cookie規制によるCPA・CPI高騰に課題感をお持ちの方

・「守り」より「攻め」の姿勢で、前例のないチャレンジやデータソリューションの活用を楽しめる方

・たとえすぐには受注に繋がらなくても、クライアントのためになると信じる提案を粘り強く行える方
・指示待ちではなく、自ら課題を発見し、周囲を巻き込みながら解決に向けて行動できる方

・新しい知識を取り入れる意欲のある方

選考について

選考フロー

カジュアル面談　CARTA ZERO シニアディレクター ※希望に応じて
書類選考　CARTA ZERO シニアディレクター
１次面接　CARTA ZERO シニアディレクター
２次面接　CARTA ZERO 局長・CARTA HOLDINGS HR
最終面接　CARTA ZERO 取締役COO/執行役員

注意事項

• 選考回数は増減する可能性があります。また面接官は変更となる場合があります
• 1,2次面接はオンラインで実施可能です。最終面接は対面での実施を想定しています
• 入社後のオンボーディングや就業支援を行うため、1次面接実施前までに適性検査を実施いたします
• ご入社のための条件すり合わせや疑問解消のため、選考の途中で人事面談を実施します

バックグラウンドチェックについて

選考の途中で、バックグラウンドチェック（リファレンスチェック/コンプライアンスチェック）を実施します。当社と利用契約を締結したバックグラウンドチェックのサービス提供会社に対して、以下に掲げる応募者様の個人情報の開示（第三者提供）を行いますのでご承知ください。

• 応募者様の氏名
• メールアドレス
• 応募書類（履歴書、職務経歴書など）

<バックグラウンドチェックのサービス提供会社>
back check 株式会社

・同社の個人情報保護方針
https://backcheck.co.jp/policy/privacy
・同社の反社会的勢力に対する基本方針
https://backcheck.co.jp/policy/against_anti-social_forces

※状況に応じて、バックグラウンドチェックを実施しない場合もございます。実施の際は改めて直接ご案内いたします。

事業概要

マーケティングの枠を超えた事業進化パートナーへ。
CARTA ZEROは、クライアントの本質的な課題と真摯に向き合い、成長を支え、可能性を拓くパートナーです。
人を軸に、社会や事業の進化に寄与する存在として、変化の先にある未来をともに創っていきます。

▼統合について

グループの強みを結集し、デジタルマーケティング領域においてより統合的なソリューションを提供するため、2025年7月1日を効力発生日として、株式会社CARTA COMMUNICATIONS（CCI）、株式会社CARTA MARKETING FIRM、株式会社Barrizの３社を統合し、株式会社CARTA ZERO（以下「CARTA ZERO」）として始動いたします。
CARTA ZEROは、グループ3社の強みを結集することで、柔軟なリソース配分による機動性や生産性の向上、サービスや機能の強化等を図り、より統合的なソリューションを提供することで持続的な成長を目指してまいります。
プレスリリース：CARTA HD、グループ会社3社を統合し、新会社CARTA ZEROを始動

▼入社後の配属先について

株式会社CARTA HOLDINGS雇用、株式会社CARTA ZEROへ出向となります。
※福利厚生、雇用形態等に変更はございません。

CARTA HOLDINGS について

 CARTA HOLDINGS（カルタホールディングス）は、東京都に本社を置き、従業員約1,500名を擁する企業です。
私たちは、あらゆる産業を次のステージへ導く「進化推進業」として挑戦を続けています。

そのルーツは日本初のインターネット広告会社として誕生したことにあります。日本のインターネット産業の発展と共に築き上げた「業界を代表するマーケットプレゼンス」と、生活者向けのメディア事業とアドテクノロジー事業を自社で創り上げてきた「事業開発力・技術力」。この二つの特徴を併せ持つのが、CARTAの強みです。

現在は以下の3つの領域で相互に連携し、世の中の課題解決と、あらゆる企業・産業のビジネスの進化を推進しています。

• デジタルマーケティング事業
• メディア&コマース事業
• 人材関連サービス事業

グループ内には創業期から成熟期まで複数の事業会社があり、ステージも様々です。事業責任者が中心となり個々に経営を担う一方で、親会社であるCARTA HOLDINGSが経営支援機能に特化し、各事業を強固に支える体制を構築しています。

事業会社が個々に切磋琢磨する一方で、社員は事業領域を超えて互いに連携し、ビジネス開発に携わっています。また、条件が合えば事業間でのキャリアチェンジの機会もあり、多様な経験を通じて成長できる環境です。

そして今、私たちは新たな成長ステージに立っています。 2025年12月よりNTTドコモグループと電通グループの傘下となり、今後は両グループが保有する多様なアセットを組み合わせ、事業の競争力を高め、さらなる成長を目指してまいります。

■関連情報
採用サイト
採用説明資料