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インターン|プレエントリーフォーム【採用広報ライター】物流不動産の現場を密着取材/営業系・企画系に通ずる業務遂行プロセスを経験

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株式会社シーアールイー の求人一覧

インターン内容

シーアールイー採用ブログのライターとして、記事の企画から取材アポ・取材・記事執筆・記事掲載まで一連の業務をご担当いただきます。

新卒採用/中途採用における採用オウンドメディアとして、メディアプラットフォーム「note」に採用ブログを立ち上げ運用しています。

就活生や求職者の皆様が知りたい情報にフォーカスし、下記コンテンツ記事を作成しています。
・社員インタビュー
・社員座談会
・役員インタビュー
・働き方/職場環境/社内制度
・社員の1日密着インタビュー
・事業解剖

「note」掲載のCRE採用ブログはこちらのURLよりご覧いただけます。

https://note.com/cresaiyo2022/

ポジション

人事チーム 採用広報担当

業務内容

採用ブログコンテンツ内の「社員の1日密着インタビュー」の記事をご担当いただきます。

①座学研修

企画の作り方、取材アポの取り方、取材の仕方、記事執筆の仕方など、一連のインプットを座学形式にて実施します。

②記事企画

まずは、企画書を作成していただきます。自分が取材したい事業/社員を選定し、どんなテーマにフォーカスして取材をするのか、記事の内容と構成案を作成します。

③取材アポ

企画書審査が通過しましたら、取材候補者に対して取材依頼のアポイントメントを取ります。

④インタビュー&同行取材

アポが取れたら、日程調整・取材の準備を進め、個別インタビューと現場同行による密着取材を実施します。

⑤記事執筆(ライティング)

インタビュー・密着取材で得られた素材を整理し、記事の執筆を行います。

⑥noteへ記事掲載

記事内容の審査と校閲が完了しましたら、「note」上のCRE採用ブログに記事を掲載します。取材・記事執筆の担当者として、大学名と氏名を掲載します。

このインターンで得られる経験・付加価値

①ライター業務を通じて「世の中の物流を支える」物流不動産業務の魅力を理解できる。

今回のインターンは、「ライター」という業務を通じて「物流不動産の仕事」を知ってもらいたいという想いがあります。社員へのインタビューと業務同行による1日密着取材を通じて、CREが不動産の所有者様、利用者様のためにどんな想いで業務を行っているのか、この仕事が世の中の物流を支える役割としてどのように担っているかを目の前で知ることができます。

不動産業界・物流業界・インフラ業界に興味をお持ちの学生には必見です。

②営業系/企画系、どちらの職種にも通ずる業務遂行プロセスを経験できる。

今回のライター業務の中には、企画・アポ・取材・記事執筆という大きく分けて4つの業務プロセスがあります。

企画 では、「読者(顧客)の本質的なニーズは何か」を考え抜く「 思考力と企画力 」を。
アポ では、「相手(顧客)にどう伝えれば承認されるか」という「 伝える力 」を。
取材 では、「相手(顧客)のニーズを引き出しキャッチする」ための「 ヒアリング力 」を。
執筆 では、「集めた素材を活かして相手(顧客)が求める情報を伝える」ための「 構成力 」を。

それぞれ営業系・企画系にもどちらにも通ずる業務遂行プロセス・スキルを経験することができます。これから企業選びや仕事選びを考える学生の皆様とって価値のある経験となるのではないでしょうか。

③自身が企画~執筆した取材記事が、CREの採用ページに掲載される。

このインターンを通じて、実行してきたプロセスとその成果が実績として残り、バイネームで掲載されます。CREのみならず、今後の就職活動でもアピールポイントとして期待できるでしょう。

応募要件

・大学・大学院に在籍されている方で、26卒~28卒に該当される方
・不動産業界・物流業界・インフラ業界に興味をお持ちの方

応募フロー

インターンの応募については、以下の通りとなります。

①プレエントリー(こちらのプレエントリーフォームより、ご応募をお願いします)

②会社説明会参加(6月開催予定:開催日が決定次第、メールにてご案内します)

③インターン応募(説明会に参加された方に、インターン応募ページをご案内します)

④選考(6~7月:書類選考・面接を実施予定)

⑤インターン生決定(6月~7月)

⑥インターン開始(8月~)

職種 / 募集ポジション インターン|プレエントリーフォーム【採用広報ライター】
雇用形態 インターン
契約期間
インターン期間:2024年8月~10月までを想定(2~3ヶ月)
給与
時給
交通費:1ヶ月20,000円まで
勤務地
  • 1050001  東京都港区虎ノ門2-10-1 虎ノ門ツインビルディング東棟19F
    地図で確認
アクセス
①東京メトロ日比谷線「虎ノ門ヒルズ」駅 A2出口より徒歩3分
②東京メトロ銀座線「虎ノ門」駅 2a出口・3出口より徒歩8分
勤務時間
勤務時間:1日3時間から(10:00~18:00まで勤務可能)
勤務日数:週3から
土日出勤:なし
祝日出勤:なし
会社情報
会社名 株式会社シーアールイー
会社説明
CREグループは、国内でも数少ない物流不動産分野に特化した企業集団です。

物流不動産の開発、マスターリース、プロパティマネジメント、リーシングからアセットマネジメントまで、一連のサービスを幅広く提供させていただくことにより、企業経営に重要な物流の最適化・効率化、不動産所有者様の資産価値向上を目指してまいりました。おかげさまで、これらの経験・実績を高く評価いただき、物流不動産をはじめとする事業系不動産の管理受託も年々増加しております。今後さらにその拡大に向け、事業ビジョン「世界の人とモノをつなぐ物流インフラプラットフォームとしてNO.1企業グループ」を掲げ、物流不動産の利便性を向上させるサービスもご提供し、その利用価値を高めてまいります。
設立
2009年12月22日
上場市場
東京証券取引所 プライム市場(証券コード:3458)
事業内容
物流施設の賃貸、管理、開発、仲介、及び投資助言
事業紹介
▶マスターリース/資産活用事業
中小型倉庫の物件管理・賃貸管理・オーナー対応/有効活用提案

▶プロパティマネジメント事業
自社開発大型物流施設/他社大型物流施設のプロパティマネジメント

▶リーシング事業
大型物流施設/中小型倉庫/他社物流施設のリーシング・仲介営業

▶開発事業
自社開発の大型物流施設「LogiSquare(ロジスクエア)」の開発企画/マネジメント

▶海外事業
海外における物流施設投資案件探索・投資・収支管理

▶アセットマネジメント事業
不動産ファンドへの投資機会提案・不動産ファイナンス・証券化サポート
資本金
52億9,562万円(2023年7月末時点)
売上高
521億5,959万円(2023年7月末時点)
代表者
代表取締役社長  亀山 忠秀
従業員数
連結 332名(2023年7月末時点)
事業所
【本社】
〒105-0001
東京都港区虎ノ門2-10-1 虎ノ門ツインビルディング東棟19F
TEL:03(5572)6600 /FAX:03(5572)6623

【営業所】
西東京営業所
〒190-0012
東京都立川市曙町2-37-7 コアシティ立川3階
TEL:042(548)3751/FAX:042(548)3753

神奈川営業所
〒252-0303
神奈川県相模原市南区相模大野3-20-1 中央総業ビル2階
TEL:042(701)6670/FAX:042(701)6671

大阪営業所
〒550-0004
大阪府大阪市西区靭本町1-11-7 信濃橋三井ビルディング7階
TEL:06(6225)3161/FAX:06(6225)3163

福岡営業所
〒812-0011
福岡県福岡市博多区博多駅前3丁目25番21号 博多駅前ビジネスセンター3階
TEL:092(477)8602/FAX:092(477)8605

シンガポール(CRE Asia Pte.Ltd.)
80 Robinson Road #10-01A Singapore 068898
TEL : +65-6420-6370

タイ(CRE (Thailand) Co., Ltd.)
139 The Street Shopping Mall Ratchada, Room 301-304,
Ratchadapisek Road, Din Daeng,
Din Daeng, Bangkok 10400 Thailand
TEL : +66-2-275-5472/FAX : +66-2-275-5473
子会社
CREリートアドバイザーズ株式会社
ストラテジック・パートナーズ株式会社
株式会社CREアライアンス
株式会社はぴロジ
株式会社APT
株式会社ストラソルアーキテクト
CRE Asia Pte. Ltd.
CRE(Thailand)CO.,Ltd.
関連会社
株式会社エンバイオ・ホールディングス
日本パーソナルストレージ株式会社
株式会社土地再生投資
株式会社A-TRUCK
Sembcorp Infra Services Hai Phong Co., Ltd(ベトナム)
PT.Bukit Inti Lestari(インドネシア)
ライセンス
宅地建物取引業/国土交通大臣免許(3)第8124号
一級建築士事務所/東京都知事登録 第56618号
建設業/国土交通大臣 許可(特-28)第23993号
第二種金融商品取引業/関東財務局長(金商)第2614号
不動産特定共同事業/金融庁長官・国土交通大臣第97号