業務内容
- 受発電設備・発電機設備・無停電電源設備、照明設備、雷害対策設備など、インフラを支える電気設備
- マイクロ無線設備、移動無線設備、5G、光ファイバなど、インフラを支える通信設備
- AI等を活用した水害監視・火山監視、災害時の情報収集・提供を目的とした防災情報システム
- 河川情報システム、道路情報システムなど、インフラの管理・運用に用いられる情報システム
- ダム管理用制御処理設備、放流警報設備、雨量・水位テレメータ設備など、河川管理設備
- 道路情報設備、監視カメラ（CCTV）設備、ラジオ再放送設備、気象観測設備など、道路管理設備
- 消防救急指令システム、電子入札、納品システムなど、公共分野で用いられる情報システム
- BIM/CIMなどの新技術の導入検討、DX、IoT、オンライン化などの情報化施策の立案
業務内容の詳細は、こちら（弊社HP）もあわせてご確認ください。
仕事内容
情報システムのコンサルタント業務。
ICTによる防災・減災、交通、河川管理の提案、インフラの高度利用を支える電気通信システムの設計、大規模・広域災害を想定した防災計画の作成等。
・電気設備設計
・通信設備設計
・行政や防災で用いる情報システムの企画・要件定義～設計・開発監理、
情報工学に係る専門知識を用いた各種コンサルティング
・行政情報システムの企画、計画、調達支援及び開発監理
応募資格
・電気通信設備設計に係る経験
・情報システム設計・構築に係る経験
技術士、RCCM、技術士補（電気・電子及び情報工学部門）および及び情報処理技術者等の有資格者歓迎。
お問い合わせ
キャリア採用に関する問い合わせ先
〒103-8430
東京都中央区日本橋浜町3-21-1 日本橋浜町Ｆタワー
株式会社 建設技術研究所 管理本部人事部 中途採用担当
e-mail saiyo@ctie.co.jp
| 会社名 | 株式会社建設技術研究所 |
|---|---|
| 設立 | 1963（昭和38）年4月 |
| 本社所在地 | 東京都中央区日本橋浜町3-21-1(日本橋浜町Ｆタワー) |
| 資本金 | 3,025,875,010円 |
| 従業員数 | 2,045人（2023年4月1日現在） |
| 売上高 | 単体485億円／連結744億円（2021年12月期実績） |
| 上場取引所 | 東京証券取引所プライム市場 |
| 代表者 | 代表取締役社長 中村 哲己 |
| 売上高推移 | 単体485億円／連結744億円（2021年12月期実績） 単体443億円／連結651億円（2020年12月期実績） 単体410億円／連結626億円（2019年12月期実績） 単体367億円／連結584億円（2018年12月期実績） 単体354億円／連結493億円（2017年12月期実績） |
| 事業内容 | 土木建設事業に関する企画、調査、計画、設計及び事業監理他 |
| 登録資格 | 建設コンサルタント登録 建26第133号 地質調査業者登録 質29第19号 補償コンサルタント登録 補26第1002号 測量業者登録 第（14)-848号 一級建築士事務所登録 東京都知事登録 第4330号 一級建築士事務所登録 大阪府 （ト）第12091号 計量証明事業登録（音圧レベル）埼玉県 第 音40号 計量証明事業登録（濃度）千葉県 第542号 計量証明事業登録（振動加速度レベル）埼玉県 第 振29号 土壌汚染対策法第3条第1項に基づく指定調査機関 環2003-8-1018 |
| 主要加入団体 | （一般社団法人）建設コンサルタンツ協会 （公益社団法人）土木学会 （公益社団法人）日本技術士会 （一般社団法人）持続可能社会推進コンサルタント協会 （一般社団法人）日本環境アセスメント協会 （一般社団法人）海外コンサルタンツ協会 （一般社団法人）国際建設技術協会 他 |
| 主な取引先 | 国土交通省、都道府県、指定都市など |
| グループ会社 | 株式会社建設技研インターナショナル Waterman Group Plc 日本都市技術株式会社 株式会社地圏総合コンサルタント 株式会社日総建 株式会社環境総合リサーチ 株式会社CTIフロンティア 株式会社CTIリード 株式会社CTIウイング 株式会社CTIグランドプラニング |
| 中途採用比率 | 正規雇用労働者の中途採用比率（2023年6月28日時点） 2019年度（2019年1月～2019年12月末） 34％ 2020年度（2020年1月～2020年12月末） 43％ 2021年度（2021年1月～2021年12月末） 27％ 2022年度（2022年1月～2022年12月末） 37％ |