業務内容
- 自然環境や生活環境に関する調査、解析、計画から環境影響手続きまで環境面の広範な課題の解決
- 先進的技術の開発・導入による環境調査・保全計画の立案
- グリーンインフラの研究、導入に向けた検討と普及活動の実践
- 廃棄物処理施設整備・更新事業の総合的支援
- 災害時の廃棄物対策の強靭化事業支援・処理計画立案
- 不法投棄廃棄物・土壌汚染の環境修復事業支援
- 脱炭素社会や地域循環共生圏の実現に向けた計画の策定支援
- 再生可能エネルギーの導入計画策定支援・導入事業の具体化支援
業務内容の詳細は、こちら（弊社HP）もあわせてご確認ください。
仕事内容
■環境分野（東北・東京（さいたま）・中部・大阪）
環境アセスメント、建設環境等の調査・解析・計画
■資源分野（東京・大阪）
廃棄物処理施設を建設するにあたっての調査・計画設計
廃棄物担当
└ 土質地盤の調査・解析、及び土壌調査、地下水汚染、
環境汚染修復等の地圏環境調査・計画・設計
資源循環担当
└ 一般廃棄物処理に関する調査、計画、及び廃棄物処理施設の計画、設計
■エネルギー分野（東京・大阪）
再生可能エネルギー設備導入、省エネルギー改修、スマートシティ構築等に関する調査・フィージビリティスタディ・設計、再生可能エネルギー等エネルギー事業の事業化について、ご本人の経験・実績、希望を踏まえ、担当して頂きます。
具体的には、次のような業務を担当していただきます。
再生可能エネルギー導入（風力発電、水力発電、バイオマス発電、太陽光発電、水素等）
└ 設備導入の計画、導入可能性性調査、設計、事業化支援等
省エネルギー改修
└ 省エネルギー診断、省エネルギー改修計画・設計、エネルギーサービス事業化支援等
スマートシティ構築
└ 脱炭素地域づくり、スマートシティ構築に調査、計画、事業化支援等
エネルギー事業構築
└自社事業として再生可能エネルギー設備等の事業化検討、事業構築、維持管理
応募資格
■環境分野（東北・東京（さいたま）・中部・大阪）
・技術士、RCCM、技術士補（建設環境及び環境部門）等の資格保有者
・河川環境、水環境関連等の経験者
・生活環境（大気汚染や道路交通）関連等の経験者
■資源分野（東京・大阪）
廃棄物担当
・技術士、RCCM、技術士補（地質、土質および基礎および土壌環境保全士関連）等の有資格者
・土壌環境、地下水関連等の実務経験が豊富な方
資源循環担当
・技術士、RCCM、技術士補（地質、土質および基礎および土壌環境保全士関連）等の有資格者
■エネルギー分野（東京・大阪）
エネルギー担当
・一級建築士、建築設備士、技術士、エネルギー管理士等の有資格者
・脱炭素・エネルギー関連のコンサルティング業務経験者、又はエネルギー分野の事業構築経験者
お問い合わせ
キャリア採用に関する問い合わせ先
〒103-8430
東京都中央区日本橋浜町3-21-1 日本橋浜町Ｆタワー
株式会社 建設技術研究所 管理本部人事部 中途採用担当
e-mail saiyo@ctie.co.jp
| 会社名 | 株式会社建設技術研究所 |
|---|---|
| 設立 | 1963（昭和38）年4月 |
| 本社所在地 | 東京都中央区日本橋浜町3-21-1(日本橋浜町Ｆタワー) |
| 資本金 | 3,025,875,010円 |
| 従業員数 | 2,188人（2024年4月1日現在） |
| 売上高 | 単体574億円／連結930億円（2023年12月期実績） |
| 上場取引所 | 東京証券取引所プライム市場 |
| 代表者 | 代表取締役社長 西村 達也 |
| 売上高推移 | 単体574億円／連結930億円（2023年12月期実績） 単体513億円／連結834億円（2022年12月期実績） 単体485億円／連結744億円（2021年12月期実績） 単体443億円／連結651億円（2020年12月期実績） 単体410億円／連結626億円（2019年12月期実績） |
| 事業内容 | 土木建設事業に関する企画、調査、計画、設計及び事業監理他 |
| 登録資格 | 建設コンサルタント登録 建01第133号 地質調査業者登録 質04第19号 補償コンサルタント登録 補01第1002号 測量業者登録 第（15）-848号 一級建築士事務所登録 （東京都）第4330号 一級建築士事務所登録 （大阪府）（チ）第12091号 一級建築士事務所登録 （愛知県）（い-1）第13738号 計量証明事業登録（濃度）（東京都）第1424号 土壌汚染対策法第3条第1項に基づく指定調査機関 環2003-8-2022 気象予報業務許可（気象等）許可第192号 |
| 主要加入団体 | （一般社団法人）建設コンサルタンツ協会 （公益社団法人）土木学会 （公益社団法人）日本技術士会 （一般社団法人）持続可能社会推進コンサルタント協会 （一般社団法人）日本環境アセスメント協会 （一般社団法人）海外コンサルタンツ協会 （一般社団法人）国際建設技術協会 他 |
| 主な取引先 | 国土交通省、都道府県、指定都市など |
| グループ会社 | 株式会社建設技研インターナショナル Waterman Group Plc 日本都市技術株式会社 株式会社地圏総合コンサルタント 株式会社日総建 株式会社環境総合リサーチ 株式会社CTIフロンティア 株式会社CTIアセンド 株式会社CTIリード 株式会社CTIウイング 株式会社CTIグランドプラニング 湯浅コンサルタント株式会社 |
| 中途採用比率 | 正規雇用労働者の中途採用比率（2024年7月26日時点） 2020年度（2020年1月～2020年12月末） 43％ 2021年度（2021年1月～2021年12月末） 27％ 2022年度（2022年1月～2022年12月末） 37％ 2023年度（2023年1月～2023年12月末） 35％ |