ミッション・期待すること
本ポジションでは、全社プロモーション戦略に基づき、化粧品や健康食品といった担当領域における施策を主体的に推進し、成果創出と改善を担っていただきます。単なる施策実行にとどまらず、顧客視点に立った企画・クリエイティブに関与しながら、プロモーションの精度向上に貢献していただくことを期待しています。
具体的には、以下の役割を担っていただきます。
◆プロモーション施策の企画・実行（戦略方針を踏まえ、自ら施策を立案・推進）
◆施策の改善・最適化（データや顧客反応をもとに、継続的な改善を実行）
◆クリエイティブへの関与（コピーや訴求設計に関わり、成果につながる表現を追求）
◆ナレッジの蓄積・共有（施策を通じた学びをチームに還元し、全体の底上げに貢献）
【具体的な仕事内容】
化粧品・健康食品領域におけるプロモーション業務として、各施策の企画・実行・改善を中心に担当いただきます。
- プロモーション施策の企画（市場・顧客理解をもとに、具体的な施策を立案）
- 施策の実行（Web広告、SNS、店頭販促、PR等の施策推進）
- クリエイティブ企画・ディレクション（LP、広告、店頭ツール等の訴求設計・制作ディレクション）
- 効果検証・改善（KPIに基づく分析と改善施策の実行）
- 業務改善・ナレッジ共有（施策の振り返りとチームへの共有）
応募資格_(MUST)
- プロモーション／マーケティング領域における実務経験（目安2年以上）
- BtoC商材における販促・マーケティング経験
- 施策の実行・改善に主体的に関わった経験
応募資格_(WANT)
- 化粧品・健康食品領域における販促・マーケティング経験
- デジタルマーケティング（広告運用、SNS、インフルエンサー施策等）の実務経験
- チームマネジメントまたはメンバー育成の経験
| 職種 / 募集ポジション | 販促企画 プロモーショングループ/ スタッフクラス |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 契約期間 | 試用期間：3ヶ月 （勤務条件変更なし） |
| 給与 |
|
| 勤務地 | ●都営三田線・浅草線「三田」駅…直結 ●JR 山手線・京浜東北線「田町」駅…徒歩2分 ※在宅勤務制度あり（週2回まで） |
| 勤務時間 | フレックスタイム制 ●フレキシブルタイム7:00～11:00,15:00～20:00 ●コアタイム11:00～15:00 ※1日の標準労働時間は7時間 |
| 休日 | ●年間休日120日以上 ●完全週休二日制（土日） ●祝日 ●年末年始休暇 ●年次有給休暇（半日休暇制度あり） ●リフレッシュ休暇（年2回取得可能） ●慶弔休暇 ●産前産後休業 ●育児・介護休業 ●介護・子の看護等休暇 他 |
| 福利厚生 | ●退職金制度 ●DHC商品社員割引制度 ●弔慰金制度 ●定期健康診断 ●健康保険組合の保養施設利用 ●インフルエンザ予防接種料補助 ●全国約25,000施設の宿泊施設を福利厚生価格で提供 ●全国約24,000店舗の飲食店が最大半額利用可能 ●スポーツクラブ法人契約 ●健康メンタル相談サービス ●（育児休暇・介護休暇）補助金制度 ●無料eラーニング完備 ●リフレッシュ施策 ●余暇支援施策 他 |
| 加入保険 | ●雇用保険 ●健康保険 ●厚生年金 ●労災保険 |
| 受動喫煙対策 | 敷地内全面禁煙 |
| 諸手当 | ●通勤手当：支給あり（当社規定による） ●時間外労働手当 他 |
| 選考フロー | Step１ 書類選考 応募フォームから書類をご提出ください。 ※書類選考前にカジュアル面談を実施する場合もございます。 Step２ 適性検査・面接 対面・オンラインにて、１～２回面接を実施します。 ※書類選考通過後、適性検査をお送りしますので、期日までに受検いただきます。 Step３ 内定 書類選考～内定まで１ヶ月前後時間を要します。 あらかじめご了承ください。 ※状況により選考内容は変更する場合がありますのでご了承ください。 |
| 会社名 | 株式会社ディーエイチシー |
|---|---|
| 本社 | 〒108-0014 東京都港区芝5丁目34番2号 ミタマチテラス19階 |
| 代表取締役会長 CEO | 髙谷 成夫 |
| 代表取締役社長 COO | 宮﨑 緑 |
| 代表取締役副社長 | 小髙 弘行 |
| 創業 | 1972年 |
| 売上高（連結） | 99,603百万円 |
| 従業員数 | 1,459人（単体） 1,831人（連結） ※2026年4月1日現在 |
| 取引銀行 | みずほ銀行 三菱UFJ銀行 三井住友信託銀行 |
| 中途採用率 | 労働施策総合推進法に基づく中途採用率の公表 正規雇用労働者の中途採用比率 2023年度 100% 2024年度 93% 2025年度 55％ 公表日：2026年1月1日 |