【協会について】
約60年の実績をもつ試験実施団体です。実用英語技能検定(英検)をはじめとする多様な試験の実施・運営を行っており、小さいお子様からご年配の方まで、学習ステージや目的に合わせた試験を展開することで受験者の生涯学習を支えています。
◇協会の事業をより詳しくご紹介しています。ぜひご覧ください。
日本英語検定協会『協会案内』
【現在のカルチャー】
「歴史ある団体でありながら、また公益財団法人でありながら、スピード感をもって新しい施策に取り組んでいる」
公益財団法人と聞くと保守的なイメージを持たれるかもしれませんが、実情は、既存のやり方に捉われず、新しいことへのチャレンジを推進しております。各部署が、スピード感をもって業務に取り組んでおり、日々変化していく時代に沿って日本の英語教育に資するため、新しい挑戦を続けています。
◇動画:『英検×デジタル』英検S-CBTにおけるデジタルツール活用の取り組み(YouTube)
【「公益財団法人」としての特徴】
私たちは、国によって事業の「公益性」が認定された組織です。公益財団法人という、利益追求型ではなく人々にとってのメリットの最大化を追求できる環境にジョインいただくことで、ダイレクトに日本の英語力向上への貢献することができます。
【働き方・キャリアについて】
私たちは約150名の組織です。職員同士だけでなくマネージャーとの仕事の距離も近いため、相談やコミュニケーションがとりやすい環境がございます。また、少数精鋭で将来大きな裁量をもって働くことができますので、スピード感をもったスキルアップが望めます。
【これからの協会】
<英語教育を取り巻く環境も、協会の事業も「変革」の時代に突入>
「英語に触れる機会の増加と若年化」「入試での検定試験活用の活性化」「ビジネスにおける英語4技能の育成・スキル向上のための需要の高まり」など、社会全体として、英語教育が注目されその学習のニーズも高まっている状態です。また、教育のICT化の推進や、英語の学習方法なども大きく変化しており、教育は変革期を迎えた非常に動きのあるホットな業界です。
<今後の展望>
現在全国展開している英検S-CBTは、新しい受験スタイルを実現した試験で、これからもサービスを充実させていく事業の一つです。また、英検の試験結果のフィードバックも年々充実させており、今後も研究部門で分析や検証を行い、受験者の学習をさらにサポートするための要素を追加していく予定です。長期的な目標として、試験問題作成や採点業務におけるAIの活用、セキュリティ面をクリアした上での在宅受験、学校のタブレットやネットワークシステムを利用した受験システムの検討を進めていきます。AI翻訳などの技術の発達が目覚ましい昨今、英語学習の在り方が今後変わることが見込まれています。将来的なニーズをシミュレーションしながら協会として何ができるか、何をするべきかの検討も進めて参ります。
今後も様々な変化が見込まれる英語学習の未来を支え創る、チャレンジングな仕事です。私たちが活躍できるフィールドは日々拡大しています。 変革を推進するチームで、熱意をもって共に挑戦していただける方にぜひジョインいただきたいと考えています。
採用背景
昨年度の英検受験者は420万人を超え(※)、大学受験の外部検定を利用した人の90%が英検を選択するなど、ますます英検の注目度が高まっています。
私たち英検協会は、これに甘んじることなく、さらに多くの方に英語力向上を図っていただくために、英検をもっと世の中に広めていきたいと考えております。
そのような中、顧客接点の最前線である英検サービスセンターで、英検の『顔』としてご活躍いただき、英検協会の信頼感のさらなる向上に貢献していただける方を求めています。
また、お客様との対話の中でサービス改善につながるヒントを敏感に感じ取っていただき、英検のサービス全体の進化に貢献していただける方を求めています。
※実用英語技能検定、英検IBA、英検Jr. の志願者数の合算
業務内容
英検に関するお客様からのお問合せに回答していただくお仕事です。
団体(学校・塾)の先生が主なお客様となります。
英検の申込方法や、試験の内容など、様々なお問合せに対応していただきます。
※すべて日本語での対応です。
●具体的な仕事内容
1. 電話でのお問合せに対して回答する
2. メールでのお問合せに対して架電して回答する
3. メールでのお問合せに対してメールで回答する
●充実の研修・マニュアル
事前トレーニングや詳細なマニュアルをご用意しておりますので、入社時に専門的な知識がなくても大丈夫です。
入社後はまず座学研修を行い、座学研修後のOJTはリーダー、スーパーバイザーが隣にいる状態で顧客対応できます。
OJT終了後も、電話での回答に困ったときは近くにいるリーダー・スーパーバイザーにすぐ聞ける環境が整っていますので、安心して業務に取り組んでいただけます。
メールでの回答も、豊富なテンプレートを用意しています。テンプレートで回答できない場合は、送信前に必ずリーダー・スーパーバイザーがチェックしますのでご安心ください。
●将来的に・・・
お仕事に慣れてきた方には、アウトバウンドコールをお任せすることもあります。学校や塾の先生方にこちらから架電し、お困りごとのサポートや、有益な情報の提供などを行っていただきます。
求めるスキル・経験(Must)
1) 電話でのお問合せ対応の経験(業界・職種は問いません)
2) 文字入力程度のパソコンスキル
求めるスキル・経験(Want)
1) コールセンター業務やカスタマーヘルプデスク業務の経験
2) 交渉を伴う高度なお客様対応の経験
3) 英語対応可能な方も大歓迎
求める人物像
1) 顧客に寄り添って、親切丁寧に顧客対応できる方(顧客志向)
2) 知識・ルール習得に、根気強く取り組める方(ルール理解)
3) 業務の方針や指導に対して、素直に従って対応することのできる方(素直さ)
4) 「コールセンターは英検協会の顧客接点」「コミュニケーターは英検協会の顔」という自覚と責任を持てる方(責任感)
5) 業務を通じて成長し、末永く教育業界へ貢献したいという思いのある方(熱意)
応募資格
高等専門学校卒業以上
中長期で期待したいチーム内での役割
知識・スキルを磨いていただき、リーダーやスーパーバイザーを目指していただきたいです。
また、習熟度に応じて様々な業務をお願いすることもありますので、積極的にチャレンジしていただきたいです。
本ポジションの魅力
1) 日本の英語力向上に貢献する、という社会的使命を持った英検協会の顔として最前線に立ち、日々お客様と向き合って対応することで、他ではなかなか得られない充実感を得ることができます。
2) お問合せへの回答だけでなく、英検のサービス向上のため、アイディアを発信できるのもこのポジションの魅力です。たとえば、お客様から「英検申込手順が複雑すぎる」とのご意見をいただいたスタッフが、フローの簡素化提案を行って採用されたケースがありました。
(2023.10.06)
職種 / 募集ポジション | 教育事業部コミュニケーター(契約職員B・A) |
---|---|
雇用形態 | 契約社員 |
契約期間 | 入社月にかかわらず、初回契約は2024年4月10日まで。 ・その後は毎年4月11日~翌年4月10日の1年間ごとの更新。 ・契約更新可否は、勤務成績・勤務態度・会社業績などを勘案し決定。 |
給与 |
|
勤務地 | 東京メトロ東西線【神楽坂駅】矢来町出口 徒歩5分 都営大江戸線【牛込神楽坂駅】A1出口 徒歩3分 ※転勤なし |
勤務時間 | 9:30~17:30(休憩1時間) |
休日 | ① 日曜日(法定休日) ② 土曜日 ③ 国民の祝日に関する法律に定められた休日 ④ 年末年始(12 月 29 日から翌年1月4日まで) ⑤ 5月1日(社休日) ⑥ その他協会が休日と定めた日 ※年に10回ほど、検定運営に伴う休日出勤がございます (後日、振替休日を取得いただきます) <休暇> 年次有給休暇:入社6か月経過後に10日間付与 |
福利厚生 | 定期健康診断、リフレッシュ休暇制度、家族検定料補助制度 等 |
加入保険 | 雇用保険、健康保険、厚生年金保険、介護保険、労災保険 |
受動喫煙対策 | 敷地内全面禁煙 |
手当 | ・扶養手当:1名につき11,000円~19,000円/月 |
選考プロセスについて | 書類選考⇒1次面接(原則対面)⇒2次面接(原則対面)⇒最終面接⇒内定 |
ご応募について | <応募書類> ・顔写真付き履歴書(顔写真の無い履歴書は無効となります) ・職務経歴書 <応募方法> 本ページ最下部の「応募する」ボタンを押下し、上記2種類の応募書類を添付してご応募ください。 |
個人情報の取り扱いについて | ご登録いただいた個人情報は、弊会での人事採用選考活動のため、次の目的で使用いたします。 (1) 採用選考結果及び面接日程等のご連絡 (2) 採用決定後における雇用管理上の基礎資料の作成 (3) 個人が特定(識別)できない形での今後の採用活動における選考内容分析のための統計資料の作成 |
会社名 | 公益財団法人日本英語検定協会 |
---|---|
理事長 | 松川 孝一 |
設立年月 | 1963年 |
協会理念 | 日常の社会生活に必要な実用英語の習得及び普及向上に資するため、英語の能力を判定し、また様々な機会を通じてその能力を養成することにより、生涯学習の振興に寄与することを目的とする。 |
主な事業 | 1.英語能力判定事業 2.実用英語の研修・教育事業 3.実用英語の習得及び普及向上に繋がる研究及び事業に対する助成事業 4.その他、目的を達成するために必要な事業 |