医師主導治験・臨床研究 プロジェクトマネジャー（非企業治験領域）

職務内容

企業治験ではなく、医師主導治験または各種臨床研究（介入・非介入研究、RWE研究等）において、プロジェクト全体を俯瞰したマネジメント業務を担当していただきます。

主な業務内容
・医師主導治験・臨床研究におけるプロジェクトマネジメント業務全般
　スケジュール／リソース／コスト／リスク管理
・研究計画段階からの関与
　研究デザイン検討支援、実施体制構築、運用方針の整理
・プロジェクト関係者との調整・折衝
　研究代表医師、分担医師、医療機関、製薬企業・医療機器メーカー（MA部門等）
・試験・研究運営の統括
　CRA、DM、統計、MW 等の社内メンバーのマネジメント
・規制・品質対応
　GCP、臨床研究法、関連指針に基づく運用管理
　監査・調査対応支援
・課題抽出および改善提案
　プロジェクト横断での品質・効率向上施策の立案

応募要件

【必須学歴】
大卒以上
【必須要件】
・複数の部門や社内外メンバーが関与するプロジェクト、または業務の管理経験
⇒CTL（Clinical Team Lead）またはアシスタントCTLの経験
⇒企業治験、もしくは企業治験以外（医師主導治験・臨床研究等）のプロジェクトにおける責任者、またはプロジェクトマネジャーとしての経験
・幅広い年代・職種のメンバーとコミュニケーションを取りながら、以下を含むマネジメント業務を推進できる方
・意思決定
・課題整理・解決
・スケジュールおよび進捗管理
【歓迎するスタンス・人物像】
・未経験の領域や新しい業務内容にも、前向きにチャレンジできる方
・既存のやり方にとらわれず、自由度のある環境でプロジェクトを主体的に推進したい方
・複数の部門・立場の異なる関係者が関わるチームにおいて、円滑な調整力・コミュニケーション力を発揮できる方
・プロジェクト全体を俯瞰し、自ら考え行動する姿勢をお持ちの方

仕事の魅力

① 研究の上流から関与できるポジション
企業治験の「決められたプロトコルを運用するPM」とは異なり、医師・アカデミアと対話しながら研究そのものを形にしていくフェーズから関与できます。
② 多様な研究・試験に携われる経験値の広さ
医師主導治験、特定／非特定臨床研究、観察研究やRWE研究、国際共同研究など、疾患領域・研究形態ともに幅が広く、新しいスキルを身に着けることもでき、PMとしての引き出しを大きく増やせます。
③ 裁量と専門性を活かしたマネジメント
画一的な業務ではなく、研究特性・医師の考え方・予算に応じた最適解を組み立てるPM力が求められます。自身の判断・提案がプロジェクト成功に直結する手応えを得られる環境です。

キャリアパス

本ポジションでは、医師主導治験・臨床研究のプロジェクトマネジメント経験を基盤として、専門性の深化と役割の拡張の双方を実現できる、多様なキャリア形成が可能です。志向・適性に応じて、研究推進の中核を担いながら、より上流・戦略的なポジションへとステップアップできます。
1. プロジェクトマネジメント領域でのステップアップ
・シニアPM
複数プロジェクトの統括や、難易度・複雑性の高い研究の責任者として、研究全体の進行・品質・リスクマネジメントを主導します。
・領域・研究種別のリードPM
医師主導治験／臨床研究分野における社内エキスパートとして、特定領域・研究タイプのリード、後進育成、標準化・高度化を担います。
2. 事業・組織マネジメントへの展開
PM育成、体制設計、サービス設計、事業拡大への関与など、個別プロジェクトを超えた視点で組織・事業を牽引する役割へと広がります。
3. 専門性を軸とした特化型キャリア
上流設計支援、規制対応、品質管理、国際案件対応など、自身の強みを活かした専門領域での価値発揮が可能です。

待遇

【給与】経験・能力・資格等考慮し、弊社規程に則して決定します。
【昇給】 年1回（10月）
【賞与】 年3回（夏季賞与6月・冬季賞与12月・決算賞与10月）
【諸手当】 職務手当、役職手当、時間外手当、通勤手当、在宅勤務手当
【勤務時間】1日の標準労働時間7.5時間のフレックスタイム制（コアタイム/11：00～14：00）
【休日休暇】完全週休2日制（土日）、祝日、フレキシブル休暇（5日）、年末年始（7日）、有給休暇（入社時より、１日・半日・１時間単位で取得可能）、慶弔休暇、創業記念休日、永年勤続休暇（勤続10年以降）、ボランティア休暇など。年間休日は約125日です。その他、産前産後休業、育児休業、介護休業・休暇、裁判員休暇、子のイベント休暇、家族の看護休暇等も整備しています
【福利厚生】社会保険完備、育児・介護のための時短勤務制度、健保提携施設、ベネフィット・ステーション、クラブ活動、こころの健康相談、財形貯蓄、厚生貸付金、企業年金（確定給付企業年金）、社外教育支援、ワークスマートデー、在宅勤務制度、お祝い金（勤続10年以降）、副業・兼業の許可など