データエンジニア

■配属予定チーム（DX部Dataチーム）について

データ基盤の構築・データ分析体制の組織化を通じて、
社内のデータ活用に向けたCoE（Center of Excellence）
を組成することを目指しています。

事業拡大に伴い、社内データの活用ニーズに対応していくべく
個で活動するフェーズから組織化を目指す移行期に
参画いただける方をお待ちしております。

■業務内容について

1. 全社横断でのデータ管理体制と管理システムの開発
・データ基盤の設計策定（ToBe）
・フェーズ初期における既存データソースの調査と整理業務
・データ基盤を活用したデータ管理の各プロセスの策定
・Webやアプリログなどのシームレスなデータ取得方法の検討
・データの量、スキーマ、データウェアハウス、
　テーブルの種類、連携方法の概要作成など

2.データマート開発業務
・プロジェクトのスコープ定義と目標設定
・分析設計の策定と実行計画の立案
・データレイクとデータウェアハウスの構築と運用
・ETLとデータパイプラインの設計・開発と運用
・データ基盤の利用状況の監視とログ監視環境の構築
・データのセキュリティと個人情報保護対策
・BIツールとダッシュボードの構築と運用

3.ビジネス部門との連携
・データに関するビジネスニーズを理解し、
　ビジネス部門の要求に対応する解決策を提供
・ビジネス部門との定期的なコミュニケーションを通じて、
　データに基づいた意思決定をサポートするツールと方法を提供します。

4.社内のデータドリブンカルチャー醸成の推進
・データドリブンカルチャーの促進
・Snowflakeのトレーニングセッションの実施と利用促進
　コンテンツ・研修の計画から評価施策、
　組織全体のアセスメント評価、改善策の提案まで含む

■DX部の組織構成について

①Data：社内のデータ活用に向けたデータ基盤の構築・データ分析体制の組織化
②Developer：社内開発部門。各部署と連携しDXを推進。DB開発等も行う
③Ops：全部署の業務を効率的に行うためのテクノロジーやプロセスを整理し効率化。Salesforceの管理も行う。

■Dataチームのメンバー構成

・MGR：1名
・メンバー：2名

■活かせる技術・技術スタック

言語：Python, Javascript, SQL
インフラ：Google Cloud, AWS
ソースコード管理：Github
データ転送ツール：trocco, CRM Analytics
ドキュメントツール：Notion
コミュニケーションツール：Slack
その他： Terraform, hightouch

【DWH】Snowflake
【BI ツール】Tableau, Looker Studio

※弊社では、ビジネス部門のメンバー含む、
全従業員70名のうち約2割がTableauDATA Saberを取得するなど、

データ活用に積極的です
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株式会社船井総研ヒューマンキャピタルコンサルティングは、
2026年1月1日、株式会社HR Forceと船井総研グループ内の人的資本経営支援機能を統合する形で発足した、
人的資本領域に特化した経営コンサルティング会社です。

船井総研グループ内に蓄積されてきた
組織成長・人材・マネジメント領域のコンサルティングノウハウを集結し、
より多くの、より難易度の高い企業課題に挑むことを目的として設立されました。

私たちが取り組むテーマは、
「ヒューマンキャピタル（人的資本）経営」。

少子高齢化や労働力不足を背景に、企業経営における「人と組織」の重要性はかつてないほど高まっています。

こうした環境下で当社は、人材を単なるコストではなく経営の中核を担う資本（ヒューマンキャピタル）として捉え、
経営戦略と人材戦略を一体で設計・実行する
「人的資本経営」の推進を使命としています

●人的資本経営ロードマップの策定
●人事評価・賃金制度の設計・運用支援
●組織開発・エンゲージメント向上・理念浸透
●採用戦略設計からRPO（採用代行）までの実行支援
●人材育成・管理職・幹部育成プログラム
●HR領域におけるAI・DX・データ活用支援

など、人事戦略の上流設計から実務レベルの実行支援までをワンストップで提供しています。

また、業種特性を踏まえた実践的な支援にも強みを持ち、人材確保が重要な
●人材ビジネス業界
●警備・ビルメンテナンス業界
●タクシー・バス業界など、
労働集約型ビジネスを中心に、数多くの業績向上支援も実施しています。

新会社としてスタートした背景には、
企業を取り巻く環境変化の中で、
「人と組織の課題」がこれまで以上に経営の中枢テーマとなっている現状があります。

当社は船井総研グループのパーパス「サステナグロースカンパニーをもっと。」の実現に向けて、
人的資本経営の分野から日本企業の持続的成長を支え続けています