株式会社ジーニーについて
当社は「日本からGAFAのような世界的なテクノロジー企業を創る」という想いのもと、
2010年4月に設立。創業からわずか7年で上場を果たし、その後も増収増益を続ける
成長企業です。
マーケティングテクノロジーを専門とする企業として、広告プラットフォーム事業や
マーケティングSaaS事業、デジタルPR事業などを展開しており、アドテクノロジーと
マーケティングテクノロジーの両プロダクトを保有する希少な企業として成長を続けています。
2020年には、Financial Times社発表の『アジア成長企業ランキング』も受賞いたしました。
2023年には当社の100%子会社として、最先端市場であるAI事業を主軸に事業展開を行う、
JAPAN AI株式会社を設立いたしました。JAPAN AIの技術は、ジーニーの既存のプロダクトと
シナジーを生み出し、グループ全体で高成長を遂げている最中となります。時代の最先端の
ソリューションを提案することで、顧客の業務効率化や生産性向上に貢献しています。
募集背景
当社はプロダクトの順調な成長・多角化、継続的なM&Aにより、
従業員数は現在1,000名規模に到達、2030年には数千人規模へと拡大する見込んでいます。
※566名(2023)→617名(2024)→877名(2025)→1,000名超(2026)
組織規模の拡大に伴い、多様な事業・職種・グレードを横断する評価制度の安定運用と
改善サイクルの確立が、組織の公平性・透明性・エンゲージメントを支える基盤として
重要性を増しています。
半期ごとの査定運用を確実に遂行しながら、制度課題の抽出・改善提案まで一気通貫で担い、
急成長企業を支える組織開発担当として、評価制度・組織基盤の強化を
共に推進していただける方のご応募をお待ちしています。
業務内容
組織開発チームにおいて、先ずは人事企画・制度運用担当として、主に評価制度(査定)の
運用を中心に、全社の人事制度の安定運用および高度化に携わっていただきます。
査定オペレーションの運用からキャッチアップいただき、
その後は制度改善・企画領域にも段階的に関与いただく想定です。
① 評価制度(査定)の運用業務
半期ごとの査定運用を中心に、評価制度の安定運用を担っていただきます
- キャリブレーション(評価調整会議)の運営
- 評価結果の集計・給与/賞与反映対応
- 査定スケジュール管理および関係部署との連携
- 制度運用に関する社内問い合わせ対応
② 人事制度の運用・改善
制度の安定運用だけでなく、実態に合わせた改善にも関与いただきます
- 新ルール/新制度の導入・運用設計
- 賞与制度・給与制度の改定対応
- 査定プロセスの改善(運用最適化・効率化)
③ 個別人事課題対応
個別の人事課題について、運用改善含め対応をいただきます
- コンプライアンス問題・社内諸問題への対応
- 人事課題に対する運用設計
チームの体制
配属:人事部 組織開発グループ
- 部長:1名
- マネージャー:1名
- リーダー:1名
- メンバー:4名(業務委託・契約社員含む)
人事部は「採用」「人材開発」「組織開発」「総務」「人事企画」「ブランドデザイン」の
グループで構成され、約30名(業務委託・派遣社員含む)のメンバーが在籍しています。
平均年齢は30代の落ち着いた雰囲気のグループです。
ポジションから得られる経験・魅力
- 成長企業における評価制度の設計・運用・改善を一気通貫で担う実務経験
ビジネス・エンジニア・コーポレートなど職種特性が異なる人材が混在し、
様々なバックグラウンドの社員に対する評価制度の「安定運用」と「継続的な改善」の
両立は容易ではありません。運用を通じて浮かび上がる制度課題の抽出・分析・改善提案まで、
上流から下流まで一気通貫で携わることができます。制度の「守り手」としてだけでなく、
「つくり手」としての経験を積める環境です。
- 経営層や事業責任者、現場と連動する人事企画の推進
各事業部の状況や組織コンディションを把握し、また経営層や現場と人事組織との
定例会議を通じ密に連携することで、課題を逃さずスピーディーに企画設計~実行~
改善までを、一気通貫で実行・リードいただきます。
広告プラットフォーム事業(成熟期)、SaaS事業(成長期)、AI事業(立ち上げ~成長期)
など、フェーズの異なる事業ごとに最適な人事企画・戦略の経験を積むことができます。
- 採用・人材開発など人事横断での連携による視野の拡大
各種人事サーベイや人事評価を活用し、また採用×組織開発、人材開発×組織開発のように
各グループ・領域の知見を最大限に発揮することで、課題に対する新たな気づきや、
多角的な視点から組織開発の課題解決に取り組むことができます。
キャリアパス
事業の成長、M&A、子会社の設立により従業員数が急速に増加しており、新たな組織や
プロジェクトが次々と立ち上がっていますので、
ご希望のキャリアを実現していただくチャンスが多くあります。
例:組織開発リーダー・マネージャー、他人事グループとの兼務(人材開発等)、HRBP
※ステップアップに向けて必要なスキルや経験を段階的に積んでいけるよう、支援いたします。
働き方
- 基本的に出社勤務となりますが、週1日在宅勤務が可能です
※働き方に関しては選考内で柔軟に相談いただけます - 就業時間は10:00~19:00となりますが、前後2時間以内の時差勤務も可能です
例)8:00~17:00、12:00~21:00など
必須条件
- 人事企画または組織開発に関連する業務経験 2年以上
歓迎条件
- 人事評価の制度企画及び運用のご経験
- 社員アンケート調査など、データ分析に基づく施策提案・改善実行の経験
- 関係各所への調整等、広く組織を巻き込んだ業務経験
- 関係各所への調整等、組織を巻き込んだ業務経験
選考フロー
書類選考 → 面接(2~3回)→ 内定
※最終面接までに適性検査の受検とリファレンスチェックをご対応いただく予定です
| 職種 / 募集ポジション | 【コーポレート】組織開発担当 |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 給与 |
|
| 勤務地 |
| 会社名 | 株式会社ジーニー |
|---|---|
| 事業内容 | ・広告プラットフォーム事業 ・マーケティングSaaS事業 ・デジタルPR事業 |
| 設立年月日 | 2010年4月14日 |
| 代表者 | 代表取締役社長 工藤 智昭 |
| 資本金 | 100百万円(連結、2025年3月末現在) |
| 従業員数 | 877名(連結、2025年3月末現在) |
| 本社所在地 | 東京都新宿区西新宿6-8-1 住友不動産新宿オークタワー5/6階 |
| 就業時間 | 10:00~19:00 ※土日祝は休業日となります ※出向の場合は、出向先の規程に準じます |
| 福利厚生 | 【待遇・福利厚生】 <正社員> ・書籍購入補助(半期 30,000円まで) ・リフレッシュ手当(毎月 5,000円まで) ・部活動手当(毎月5,000円まで) ・家賃手当(当社指定の駅を対象とし毎月30,000円まで) ・シャッフルランチ/ディナー(四半期に一度ランチ1,000円まで、ディナー5,000円まで) ・資格取得支援制度、英語学習支援制度(業務に必要な場合のみ) ・リフレッシュ休暇制度(3年間継続勤務した社員へ毎年付与される特別休暇 2日) ・定期健康診断(年1回) ・従業員持株会 <契約社員> ・書籍購入補助(半期 30,000円まで) ・リフレッシュ手当(毎月 5,000円まで) ・部活動手当(毎月5,000円まで) ・シャッフルランチ/ディナー(四半期に一度ランチ1,000円まで、ディナー5,000円まで) ・リフレッシュ休暇制度(3年間継続勤務した社員へ毎年付与される特別休暇 2日) ・定期健康診断(年1回) 【保険】 ・社会保険完備 【諸手当】 ・交通費全額支給 |
| 代表プロフィール | 早稲田大学大学院卒業後、株式会社リクルート(現 株式会社リクルートホールディングス)へ入社。2010年4月株式会社ジーニーを創業、代表取締役社長に就任。2023年4月には戦略的AIカンパニーJAPAN AI株式会社を設立し、同社の代表取締役社長を兼任している。 |
| 企業成長ランキング | ■ Financial Times社発表のアジア成長企業ランキング2020を受賞 Financial Times社とStatista社が、アジア太平洋地域12カ国5,000万以上の企業を対象に実施した調査で、飛躍的活躍を遂げた企業500社に選出されました。 |
| 休日休暇 | 完全週休二日制 所定休日:土・日・祝日 休暇:年次有給休暇、夏季休暇(3日)、年末年始休暇(12月31日〜1月3日)、慶弔休暇 |
| グループ会社 | CATS株式会社(日本) JAPAN AI株式会社(日本) ソーシャルワイヤー株式会社(日本) Geniee International Pte., Ltd.(シンガポール) Geniee Vietnam Co., Ltd.(ベトナム) PT. Geniee Technology Indonesia(インドネシア) PT. Adstars Media Pariwara(インドネシア) Geniee US Inc.(米国) Geniee Software India Pvt. Ltd.(インド) GENIEE ADTECH – FZCO(UAE) |
| 備考 | ・試用期間 正社員/契約社員:1か月 ・受動喫煙対策 敷地内禁煙(屋外に喫煙場所設置) ・従事すべき業務の変更の範囲 会社の定める業務 ・就業の場所の変更の範囲 会社の定める場所 ・有期労働契約を更新する場合の基準に関する事項(通算契約期間又は更新回数の上限を含む) 更新の上限なし |