業界を変える!お客様のための業界へ。不動産情報のオープン化を推進し、「不動産コンビニ」構想の実現に向けて
当社は、不動産事業を通じて世の中を安心、便利にすることを目標に、国内1,000店舗のFCチェーンネットワークの構築による不動産情報の公開と、不動産サービスメーカーとして時代に即した不動産ソリューションサービスを提供することで、お客様から必要とされる企業を目指します。
日本全国の加盟店で収集した最新の不動産情報やお客様のニーズに耳を傾けることでサービスを企画立案・商品化します。そしてビッグデータを活用したマーケティングと、テレビCMなどのプロモーションを活用し、さらにIT・WEBを融合させた不動産テック企業となるために、不動産情報のオープン化の推進と安心・便利なサービスを提供する「不動産コンビニ」構想の実現を進めてまいります。
代表取締役会長 CEO 安藤 正弘
仕事内容
人事(採用・育成)業務全般。
採用・育成に関する制度や仕組みづくりなどを幅広くお任せします。
【具体的には】
採用育成戦略部の一員として新卒採用領域における人事業務を担当。
採用から入社者の受け入れ・フォロー、定着支援、育成に至るまで、
採用・育成に幅広く携わることができます。
不動産ソリューションを展開する同社において、
人事(採用・育成)に関する制度や仕組みづくり、
イベントや研修の運営などを幅広くお任せします。
<業務例>
・人事戦略の立案
・グループ各社の採用支援
・採用媒体の選定、人材会社との折衝
・新卒採用におけるインターンシップ、会社説明会の計画・運営
・選考管理、応募者・内定者フォロー
・スカウト業務
・教育基盤構築
・研修管理
・研修斡旋業務
・人材育成支援
・研修の構築、実施
・新入社員の定着支援
<配属部署>
経営的な視点から採用・育成戦略を立案し、
実行する採用育成戦略部への配属になります。
同部門は「新卒採用・育成」「キャリア(中途)採用・育成」の2グループで構成。
給与・労務については別部署があるため、担当業務に専念することが可能です。
求める人物像
人事経験不問/人事(採用・育成)・人材業界経験者は優遇します
【具体的には】
■必須条件:以下①②③のどれかいずれかに該当する方
①人事として頑張りたい方、
②数字を追いかけてきた経験がある、
③目標をチームで追ったことがある(経験が長い)、
④ホスピタリティがある方
⑤一人ひとりと向き合って仕事をしてきた経験がある方
■尚良し:人事経験者、人材紹介会社経験あり
<採用育成戦略部より>
他業界での人事経験者や人材業界での営業経験者など、
業界や職種を問わず、活躍できるフィールドがあります。
採用においては、あくまでも人物を重視。
私たちが求めているのは、
採用・育成の重要性を深く認識し、
柔軟な発想でその未来を切り拓いていける方です。
何事にも積極的に取り組める方からのご応募をお待ちしています。
<以下の方を歓迎>
□人事に幅広く携わりたい方
□柔軟な発想で物事に取り組める方
□目標達成意欲の高い方
□経営的な視点から採用・育成に取り組みたい方
□能動的に仕事を生み出し、実行できる方
□コミュニケーション能力に長け、ネットワークづくりが得意な方
□協調性のある方
□人のために全力を尽くせる方
職種 / 募集ポジション | 人事職(新卒担当) |
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雇用形態 | 正社員 |
契約期間 | ■試用期間:3ヵ月 ※労働条件は本採用と同じです。 |
給与 |
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勤務地 | 東京本社での勤務となります。 |
勤務時間 | 就業時間:9:00 ~ 17:30(所定労働時間:7時間30分/休憩60分) 残業:有 |
休日 | 完全週休2日(日+シフト)★年間休日115日 ※休みは希望を考慮。基本的には水・日のメンバーと土・日のメンバーが多いです。 ■休暇制度 ・GW公休/夏季公休/年末年始公休 ・産前・産後休暇/育児休暇 ・介護休暇 ・慶弔休暇 ・生理休暇 ・災害休暇 ・ライフサポート休暇 ・社会貢献休暇(ドナー休暇/裁判員休暇) |
福利厚生 | ・社内慶弔見舞金支援制度 ・各種表彰制度 ・社員持株会 ・有給 ・確定拠出年金制度 ・ワークライフバランス制度(時短勤務制度) ・従業員割引 ・資格受験費用負担制度あり(社内規定あり) ・ウェルカムランチ ・会社イベント ・健康診断 ・研修制度 OJT制度/eラーニング/月報/入社式(キャリア社員向け)/入社半年後研修(キャリア社員向け)/階層別研修/事業部内研修 |
加入保険 | ・健康保険 ・厚生年金 ・雇用保険 ・労災保険 |
受動喫煙対策 | 屋内全面禁煙 |
手当 | 通勤交通費 (~5万円/月) 子女手当(18歳以下で扶養されているお子様の人数×1万円/月) 資格手当 └宅地建物取引士(宅建)…2万円/月 └一級建築士…5万円/月 └二級建築士…2万円/月 └不動産鑑定士…2万円/月 ※その他各手当については社内規定に準じて支給をいたします。 |
選考ステップ | 書類選考 ▼ 一次面接(対面)+適性検査 ※書類選考通過後、一次面接までに適性検査をWEB受検いただきます ▼ 座談会&職場見学(対面)※選考要素無し 入社後ギャップを減らすために既存メンバーとの交流や、職場見学を行っていただきます。 ▼ 最終面接(WEB) ▼ 内々定 ▼ 条件提示面談(内定) ※対面面接におけるマスクの着用は任意となります ※入社日・面接日は相談に応じます。 【応募後の連絡】 応募いただいた方全員に、7営業日以内にご連絡いたします。 ※応募者が多数の場合、ご連絡が遅れることがあります。 |
連絡先 | ハウスドゥグループ採用担当 京都市中京区烏丸通錦小路上ル手洗水町670 京都フクトクビル5F Tel:0120-899-221(平日9:30~17:30) ※土日祝は、留守番電話につながります。 Mail:oubo-os@housedo.co.jp ※ハウスドゥグループの選考管理は、株式会社And Doホールディングスにて行います。 |
雇用元 | 株式会社And Doホールディングス |
会社名 | ハウスドゥグループ |
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株式会社And Doホールディングス | 代表者:代表取締役会長 CEO 安藤 正弘 証券コード:3457 上場取引所:東京証券取引所プライム市場 ≪事業内容≫ グループ戦略立案及び各事業会社の経営管理 【ハウス・リースバック事業】 ・ハウス・リース、ハウス・リースバック、アセット・リースバックの企画・マネジメント ⇒ https://www.housedo.co.jp/leaseback/ |
設立 | 2009年1月(創業:1991年) |
代表者 | 代表取締役会長 CEO 安藤 正弘 代表取締役社長 冨永 正英 |
従業員数 | 764名(2024年6月末現在・グループ合計) |
資本金 | 34億57百万円(2024年6月末現在) |
売上高 | 675.7億円(2024年6月末現在・グループ連結) |
グループ会社一覧 | ハウスドゥグループの各社概要は下記となります。 |
株式会社ハウスドゥ住宅販売 | 代表者:代表取締役社長 冨永 正英 設立:2010年3月 ≪事業内容≫ 【フランチャイズ事業】 ・「HOUSE DO」不動産売買仲介FC加盟店への各種サービス提供業務、コンサルティング業務 ⇒ 不動産売買仲介FC https://www.housedo.co.jp/fc/ ・「RENT Do」賃貸不動産仲介事業、不動産賃貸加盟店への各種サービス提供業務、コンサルティング業務 ⇒ 不動産賃貸仲介FC https://fc.housedo.co.jp/rentdo/ ・「タイムルームクラウド」の企画・マネジメント ⇒ タイムルーム https://www.timeroom-cloud.com/ 【不動産流通事業】 不動産売買仲介・代理業 |
株式会社ハウスドゥ・ジャパン | 代表者:代表取締役社長 市田 真也 設立:2016年10月 ≪事業内容≫ 【不動産売買事業】 ・売買事業:中古住宅及び不動産の買取、再生販売 ⇒ https://www.housedo.co.jp/baikyaku/ ・新築分譲住宅企画・販売、宅地分譲及び開発 ・住宅 (新築戸建) 事業:新築住宅の企画・設計・施工 ⇒ ハウスドゥの新築・デザイン住宅“SHIRO” https://shiro.housedo.co.jp/ 【リフォーム事業】 ・リフォーム事業:リフォーム全般、増改築の企画・設計・施工、耐震補強 ⇒ DOのリフォーム https://www.doreform.com/ 【コーポレイトサイト】 ⇒https://hdj.housedo.co.jp/ |
株式会社フィナンシャルドゥ | 代表者:代表取締役会長 安藤 正弘 代表取締役社長 富田 数明 設立:2012年2月 ≪事業内容≫ 金融事業、投資用・事業用不動産コンサルティング事業 https://www.housedo.co.jp/rd/financialdo.html |
株式会社ハウスドゥ販売管理 | 代表者:代表取締役社長 冨永 正英 設立:2011年11月 ≪事業内容≫ プロパティマネジメント事業、不動産賃貸管理・仲介 |
株式会社京葉ビルド | 代表者:代表取締役社長 冨永 正英 設立:1990年4月 ≪事業内容≫ 不動産賃貸管理・仲介 https://k-build.co.jp/ |
H-DO (THAILAND) Limited | 代表者:Authorized Director 村田晋一 Authorized Director Wattikorn Vittayaamnuaykoon 設立:2019年2月 ≪事業内容≫ 不動産売買事業、フランチャイズ事業 https://www.h-do.co.th/ https://www.h-do.co.th/jp/purchase/ |