未来を見据え このまちをささえる
わたしたち日本インシークについて
日本インシーク＝Insight + Seek
私たちは、1972年設立以来、多くの社会資本整備において、調査・計画から設計に携わる総合建設コンサルタントとして社会に貢献してまいりました。「未来を見通し〔Insight〕、理想を追求する〔Seek〕」ことにより、事業基盤をさらに強固なものとし、高度で幅広い事業展開を行い、変革するニーズに応え、社会の課題解決に取り組んでまいります。
強靭なまちづくりに貢献／建設コンサルタント
当社は人々が安全安心に暮らしていくため、社会インフラ整備などを支える『総合建設コンサルタント』。最先端ICTを活かして、確かな信頼を獲得し、毎年売り上げを伸ばし成長を続けています。
■電力設備・施設 土木設計／建設コンサルタント
電力設備のうち、構造計算関連を主体とする技術者として、建設コンサルタント業務をお任せします。技術士を保有の場合は、業務の責任者として管理技術者をお任せします。
●こんな人を歓迎します
- 構造計算
ボックスカルバートや橋台などの専用プログラムを使用せず、ご自身で構造モデル作成の経験または技量を有する人。
●こんな人も活躍できます
当部では設計委託業務に現場調査が含まれる場合が多く、
専任監視員（災害防止責任者）を常駐させる必要があり、その業務に従事できる人。現地調査前：調査安全計画書の作成または補助、発注者との事前安全会議の参加
現地調査時：発注者・調査業者との連絡調整、現地安全管理（TBMの実施）
現地調査後：現地調査写真の整理 等
★出張頻度 ・・・ 年平均 1回／月 程度（全国）※現地踏査および顧客打合せ等
■その他
・新卒、第二新卒歓迎
・ご経験に応じて、若手技術者の育成・指導もお任せします。
・入社後、電力設備に関する講習会を3階程度実施します。
| 職種 / 募集ポジション | 技術職＊電力設備設計／建設コンサルタント技術職＜東京・茅場町＞ |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 契約期間 | ※試用期間6ヵ月 ★ご年齢に応じて嘱託社員での採用の可能性あり。 ※嘱託社員試用期間2週間 |
| 給与 |
|
| 勤務地 | 転勤可能性 基本なし ※社内方針として基本的には希望勤務地での配属としています。 |
| 勤務時間 | 9：00～17：30 ★毎週水曜日はノー残業デー ※残業月20～30h程度/繁閑により変動あり 残業時間の削減に会社を上げて取り組んでいます |
| 休日 | 123日（会社カレンダーによる） ■完全週休2日制 ■祝日休み ■年末年始休暇 ■GW休暇 ■夏季休暇 ■慶弔休暇 ■有給休暇 |
| 福利厚生 | 各種制度 ・資格取得支援制度 ・積水化学グループの生命保険団体割引あり ・交通費支給（月5万円迄） ・時間外手当 |
| 加入保険 | ・各種社会保険完備 |
| 求めるスキル | ◆必須スキル ・土木業界での業務経験 ・建設コンサルタントでの業務経験 ・要普免(AT限定可) ◆歓迎資格 ・技術士 ・技術士補 ・RCCM ・各種土木関連資格 |
| 配属・部員構成 | ■配属 防災・ライフライン事業部 電力部 ■部署人数 18名 東京本社 13名 埼玉支店 1名 新潟支店 4名 ※次世代をリードする20～40代歓迎 |
| 会社名 | 株式会社日本インシーク |
|---|---|
| 代表取締役 | 小林 祐太 |
| 設立 | 1972年1月29日 |
| 資本金 | 8,000万円 |
| 従業員 | 456名（令和6年4月現在） |
| 業種 | サービス業 総合建設コンサルタント 測量業 地質調査業 |
| 登録 | ■建設コンサルタント(第(04)-2983号) ･河川･砂防及び海岸･海洋部門 ･港湾及び空港部門 ･電力土木部門 ･道路部門 ･上水道及び工業用水道部門 ･下水道部門 ･農業土木部門 ･森林土木部門 ･造園部門 ･都市計画及び地方計画部門 ･地質部門 ･土質及び基礎部門 ･鋼構造及びコンクリート部門 ･施工計画･施工設備及び積算部門 ･建設環境部門 ■測量業 (第(12)-4933号) ■地質調査業 (第(06)-1120号) ■補償コンサルタント (第(01)-2629号) ･土地調査部門 ■一級建築士事務所 (第(チ)-11039号) ■計量証明事業 音圧レベル (東京都) 第810号、振動加速度レベル (東京都) 第979号 |
| その他登録 | ■ISO9001、14001、27001、55001、プライバシーマーク 認証取得 |
| 加入団体 | ■一般社団法人 建設コンサルタンツ協会 ■公益社団法人 全国上下水道コンサルタント協会 ■公益社団法人 日本測量協会 ■公益財団法人 日本測量調査技術協会 ■公益社団法人 日本河川協会 ■公益社団法人 日本下水道管路管理業協会 ■全国簡易水道協議会 ■公益社団法人 日本技術士会 ■公益社団法人 日本下水道協会 ■公益社団法人 日本水道協会 ■協同組合 関西地盤環境研究センター ■一般財団法人 GRI財団 ■一般社団法人 管路診断コンサルタント協会 ■一般社団法人 アンカー健全度協会 ■一般財団法人 新エネルギー財団 ■一般社団法人 電力土木技術協会 ■一般財団法人 日本建設情報総合センター ■一般社団法人 関西地質調査業協会 |