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インフラエンジニア(放送・通信設備)|スタッフ職(東京/大阪)

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インフラエンジニア(放送・通信設備)|スタッフ職(東京/大阪) | JCOM株式会社

★ケーブルテレビ放送設備の運用指針策定、DXを活用したケーブルインターネット通信のトラヒックデータ分析や運用方針策定
 #放送設備 #電気通信設備 #インフラエンジニア #DX
◎リモート/出社併用  ◎標準就業時間:7時間15分  ◎フレックスタイム制
◎厚生労働省 女性活躍推進認定 プラチナくるみん認定/えるぼし認定(3つ星)取得

■仕事内容

(仕事内容)
・ケーブルテレビ放送設備の運用指針策定(設備投資計画の立案なども含む)
・DXを活用したケーブルインターネット通信のトラヒックデータ分析や運用方針策定(設備投資計画の立案やベンダとの連携も含む)

※変更の範囲:会社の定める業務

(募集背景)
体制強化のため、ケーブル・プラットフォーム事業を支える放送設備の運用管理業務スタッフを募集します。

(部署構成)
部長1名、管理職17名、スタッフ18名、業務委託1名

(残業時間)
20時間/月程度(担当いただく業務により、各月の残業時間にバラつきあり)

■この仕事の魅力

全国約100箇所あるケーブルテレビ機械室(ヘッドエンド)の運用・企画・管理業務となり、ケーブルテレビの伝送及び放送設備全般の管理に携わることとなります。設備ベンダーとの調整、各拠点の技術センターとの調整を行う業務となります。

■キャリアパス

ヘッドエンド運用部において、まずは、設備運用業務に数年間携わっていただき、その後、本人の志向を考慮して、上位ネットワークの運用や、フィールドでの運用業務など、幅広い業務に携わり、管理職、上級管理職とキャリアを積んでいただく予定です。会社全体が大規模な組織であるため、希望に応じて、多種多様な経験を積むことが可能です。

■経験・資格

【必要な経験・資格】
(経験)
・PC操作による表計算やPowerPointでの資料作成が出来る方
及び、下記いずれかの経験がある方
①放送設備、或いは電気通信設備の基地局や機械室での設備運用経験(3年以上)
②放送設備、或いは電気通信設備の中継系伝送路設備や受信点の設備運用経験(3年以上) 
③電気通信事業設備の基地局や機械室での設備運用経験(3年以上)
④電気通信事業の基地局や機械室での端末系交換設備運用経験(3年以上)

【あると望ましい経験・資格】
(経験)
・ケーブルテレビ技術職経験
・Pythonなどプログラム言語使用経験

(資格)
・電気通信主任技術者(伝送交換)

■求める人物像

・ケーブル・プラットフォーム事業の設備運用に興味があり、上記に記載の業務にチャレンジしたい方
・社会の一員として、法律・規則を遵守するだけでなく、会社の規則・方針に従うことが出来る方
・企業目標の実現に積極的に関与するため、目標達成・生産性向上のための提言を実現することができる方
・コミュニケーション能力が高く、チームワークよく業務遂行できる方

職種 / 募集ポジション インフラエンジニア(放送・通信設備)|スタッフ職(東京/大阪)
雇用形態 正社員
給与
月給
想定年収:420万円~660万円
想定年収(残業20時間が発生した場合):470万円~740万円

賞与:基本給の3.66ヶ月~7.1ヶ月(標準4.5ヶ月、個人業績により増減あり)
勤務地
  • 100-0005  東京都千代田区丸の内1-8-1 丸の内トラストタワーN館
    地図で確認
  • 564-0063  大阪府吹田市江坂町2-1-47 京阪神新江坂ビル
    地図で確認
東京/大阪配属については本人希望を考慮
転勤:当面無し
※変更の範囲:会社の定める場所
勤務時間
標準就業時間帯:9:30~17:45、休憩60分(実働7時間15分)
フレックスタイム制:有 コアタイム:11:00~15:00
休日
完全週休二日制 年間休日122日(2024年度)
福利厚生
定期健康診断
財形貯蓄
確定拠出年金制度(401K)
福利厚生倶楽部
EAP
時短勤務
育児・介護休暇制度
加入保険
厚生年金、健康保険、企業年金基金
受動喫煙対策
屋内禁煙(屋内喫煙可能場所あり)
会社情報
会社名 JCOM株式会社
ブランド名
J:COM
設立年月日
1995年1月18日
本社所在地
〒100-0005 東京都千代田区丸の内1-8-1 丸の内トラストタワーN館
代表取締役会長
芳賀 敏
代表取締役社長
岩木 陽一
資本金
456億円
売上高
8,923億円(連結) (2023年度)※国際会計基準(IFRS)
従業員数
グループ総計15,871名(2024年3月末現在)
決算期
3月末
主な事業内容
・ケーブルテレビ局の統括運営を通じた有線テレビジョン放送事業及び電気通信事業 
・ケーブルテレビ局及びデジタル衛星放送向け番組供給事業統括
株主
KDDI株式会社 
住友商事株式会社