★最適なマーケティングソリューションの企画立案推進/事業化を推進
#メディア #ソリューション #広告 #新規事業
◎リモート/出社併用 ◎標準就業時間:7時間15分
◎厚生労働省 女性活躍推進認定 プラチナくるみん認定/えるぼし認定(3つ星)取得
■仕事内容
※メディアソリューション本部のオープンポジションでのスタッフを募集します。
具体的にはメディアソリューション営業部及び、メディアソリューション推進部にて人材を募集いたします。
(仕事内容)
【ソリューション営業】
クライアントのニーズ課題に基づいた最適なマーケティングソリューションの企画立案を推進いただきます。
【企画事業開発業務】
メディア・エンタテインメント部門において、マーケティングの知識、デジタルのトレンドを取り入れながら、コミュニケーション力を駆使して、メディア・エンタテインメント部門のキーパーソンと要件を詰め、事業化を推進いただきます。また、実行フェーズでは自身がコミットし推進していただきます。
当社の持つメディア資産をフル活用し、テレビとデジタルを融合させた新しいソリューションビジネスを創り出すというダイナミックな業務を経験することが可能です。
※変更の範囲:会社の定める業務
(募集背景)
体制強化のため、当社にてメディアソリューション事業を担当している、メディアソリューション本部のオープンポジションでのスタッフを募集します。
(部署構成)
メディアソリューション営業部:部長1名 管理職9名、スタッフ40名
メディアソリューション推進部:部長1名 管理職6名、スタッフ21名
(残業時間)
30時間/月程度(担当いただく業務により、各月の残業時間にバラつきあり)
■この仕事の魅力
メディア・プラットフォーム事業者として、テレビ・オフラインメディアを保有している点、会員基盤が550万人超保有している点、リアル拠点として66の局運営を行っており、地域密着したユーザー接点を持っている点。これらを組み合わせた独自のソリューション提案で企業の事業課題に答えて行くことができます。
■キャリアパス
メディアソリューション営業部またはメディアソリューション推進部において、まずは、ソリューション提案業務または企画立案業務に数年間携わっていただきます。その後、管理職、上級管理職とキャリアを積んでいただく予定です。
会社全体が大規模な組織であり、ケーブルテレビのプラットフォーム事業やメディア事業など希望に応じて、多種多様な経験を積むことが可能です。
■経験・資格
【必要な経験・資格】
(経験)
■メディアソリューション営業部
・ソリューション営業提案の経験(3年以上)
・広告に関わる業務経験広 ※告会社/メディア問わず(3年以上)
■メディアソリューション推進部
・事業会社でのソリューションビジネス領域での新規事業/新サービスの立ち上げ経験のある方(3年以上)
【あると望ましい経験・資格】
(経験)
■メディアソリューション営業部
・会員・ユーザー基盤のある企業でマネタイズ立案の経験がある方
■メディアソリューション推進部
・外部企業との提携・アライアンス実務経験のある方
・会員・ユーザー基盤のある企業でマネタイズ立案の経験がある方
■求める人物像
・社内外問わず、関わる人すべてと円滑な関係をつくるコミュニケーション能力のある方
・課題に対して、具体的な解決枠を提示し、実行する実践能力のある方
・高い目標に向かい、それを達成させるために努力を惜しまない方
職種 / 募集ポジション | メディアソリューション営業/広告企画・事業開発|スタッフ職(東京) |
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雇用形態 | 正社員 |
給与 |
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勤務地 | 転勤:当面無し ※変更の範囲:会社の定める場所 |
勤務時間 | 標準就業時間帯:9:30~17:45、休憩60分(実働7時間15分) |
休日 | 完全週休二日制 年間休日122日(2024年度) |
福利厚生 | 定期健康診断 財形貯蓄 確定拠出年金制度(401K) 福利厚生倶楽部 EAP 社員視聴モニター制度 時短勤務 育児・介護休暇制度 |
加入保険 | 厚生年金、健康保険、企業年金基金 |
受動喫煙対策 | 屋内禁煙(屋内喫煙可能場所あり) |
会社名 | JCOM株式会社 |
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ブランド名 | J:COM |
設立年月日 | 1995年1月18日 |
本社所在地 | 〒100-0005 東京都千代田区丸の内1-8-1 丸の内トラストタワーN館 |
代表取締役会長 | 芳賀 敏 |
代表取締役社長 | 岩木 陽一 |
資本金 | 376億円 |
売上高 | 8,288億円(連結) (2022年度)※国際会計基準(IFRS) |
従業員数 | グループ総計16,305名(2023年3月末現在) |
決算期 | 3月末 |
主な事業内容 | ・ケーブルテレビ局の統括運営を通じた有線テレビジョン放送事業及び電気通信事業 ・ケーブルテレビ局及びデジタル衛星放送向け番組供給事業統括 |
株主 | KDDI株式会社 住友商事株式会社 |