仕事内容
(仕事内容)
ケーブルテレビやインターネット、電話、電力小売サービスを新規のお客さまに提案する営業、または法人向けに企画を提案する営業
・テレビ、インターネット、モバイルサービスのほか、住まいに関する各種サービスの提供により、地域のお客さまのお困りごとを解決し、お客さまの生活を豊かにする提案等、地域のお客さまと直接かかわる業務(戸別訪問による提案型営業)
・管理会社、ハウスメーカー、携帯キャリアショップ、家電量販店などに対し、当社のサービスを提案する法人営業業務
※JCOM株式会社で採用後、土浦ケーブルテレビ(ジェイコム茨城)勤務(配属)となります
※変更の範囲:会社の定める業務
(募集背景)
・営業強化による若手社員の増員。
・若手ならではの発想や行動力に期待。
(部署構成)
茨城県内のケーブルテレビ局(JCOM)
・土浦ケーブルテレビ:58名
局内は、「営業部」・「お客さまサービス推進部」、「管理部」の3部署構成
局長1名、部長2名、各部署には管理職(マネージャー)数名が在籍
営業部スタッフ数:40名
(残業時間)
平均15時間/月程度となります。(担当業務や繁忙期によって各月の残業時間にばらつきがあります。)
この仕事の魅力
当社の多彩なサービスの提供により、お客さまのお困りごとを解決し、生活を豊かにする提案を行う業務です。お客さまの声を一番近くでお伺いし、社内にフィードバックすることで、新しいサービスや業務改革の提案が出来、お客さまへのサービス向上にも寄与できます。
また、お客さまと直接かかわる業務のため、コミュニケーション力や提案力を活かすことができます。新しい技術やサービスを通して成長することができ、成長にあわせて次のステップにすすむことができます。
営業スタッフとして業務に携わっていただいた後、5-6名を率いるチームリーダー、管理職及び上級管理職とキャリアアップできる人事制度あり。
その他、自己申告や適性を考慮し、将来的には営業以外の業務を担っていただく場合もあります。
【会社の魅力】
・人事制度(職能に応じた昇格・昇給制度あり)
・社内ベンチャー制度。全社員に当社の新規事業創出するチャンスあり!
・社内研修制度の充実。社内ユニバーシティ、通信教育、資格取得支援制度やグレード別研修など、ご自身のスキルアップにつながる研修等が多数!!
・福利厚生制度の充実。育児休業(男性のパパ休取得も増加中)、介護休業など、ライフイベントに沿った福利厚生制度あり!
【必要な経験・資格】
【必要な経験・資格】
(経験)
・正社員での勤務経験1年以上
※営業経験がなくても応募可能
(資格)
・普通自動車免許(必須)
【あると望ましい経験・資格】
(経験)
・接客業(営業・販売職など)経験(業界不問)
・リーダー職などマネジメント経験
求める人物像
・茨城で働きたい方
・テレビ番組や映画、音楽、スポーツが好きな方
・コミュニケーション能力が高く、チームワークよく業務遂行できる方
・将来のキャリアプランを考え、仕事を通して自身の成長を図りたいと考えている方
・目標達成・生産性向上のための提言を実現することができる方
・お客さまのニーズを理解したうえで、戦略を立案・新たな価値を提供することができる方
・社会の一員として、法律・規則を遵守するだけでなく、会社の規則・方針に従うことが出来る方
職種 / 募集ポジション | 個人向けダイレクトセールス/法人営業|スタッフ職(茨城)【土浦ケーブルテレビ】 |
---|---|
雇用形態 | 正社員 |
給与 |
|
勤務地 | ※変更の範囲:会社の定める場所 |
勤務時間 | 標準就業時間帯:9:30~17:45、休憩60分(実働7時間15分) |
休日 | 完全週休二日制 年間休日122日(2024年度) |
福利厚生 | 定期健康診断 財形貯蓄 確定拠出年金制度(401K) 福利厚生倶楽部 EAP 社員視聴モニター制度 時短勤務 育児・介護休暇制度 |
加入保険 | 厚生年金、健康保険、企業年金基金 |
備考 | JCOM株式会社で採用。その後、土浦ケーブルテレビ株式会社へ出向となります。 |
会社名 | JCOM株式会社 |
---|---|
ブランド名 | J:COM |
設立年月日 | 1995年1月18日 |
本社所在地 | 〒100-0005 東京都千代田区丸の内1-8-1 丸の内トラストタワーN館 |
代表取締役会長 | 芳賀 敏 |
代表取締役社長 | 岩木 陽一 |
資本金 | 376億円 |
売上高 | 8,288億円(連結) (2022年度)※国際会計基準(IFRS) |
従業員数 | グループ総計16,305名(2023年3月末現在) |
決算期 | 3月末 |
主な事業内容 | ・ケーブルテレビ局の統括運営を通じた有線テレビジョン放送事業及び電気通信事業 ・ケーブルテレビ局及びデジタル衛星放送向け番組供給事業統括 |
株主 | KDDI株式会社 住友商事株式会社 |