人事

概要

理事長の松尾豊（東京大学大学院工学系研究科 教授）が旗振り役となり、ディープラーニングを事業の核とするスタートアップと研究者が中心となって2017年に設立した一般社団法人です。
「ディープラーニングという技術は大きな可能性を持った技術であり、今後の人工知能の発展、そして日本の産業において重要な基盤技術になる」という信念の元、「産業活用促進」「人材育成」「公的機関や産業への提言」「国際連携」「社会との対話」を活動の柱に据えて、産業の健全な発展のために必要な活動を多岐に渡って柔軟かつスピード感を持って行っています。
とりわけ成長著しく多角的な広がりが期待されるのが「G検定/E資格」という名で知られるディープラーニング関するJDLA主催の資格試験であり、それらを軸とする人材育成事業です。

当法人における資格試験

■G検定（オンラインテスト）

ディープラーニングに関する知識を有し事業活用する人材（ジェネラリスト）育成のための検定試験（累計受験者121,123名、累計合格者：80,087名）

■E資格（認定プログラム修了＋CBT）

理論を理解しディープラーニングを実装する人材（エンジニア）育成のための資格試験（累計受験者：10,915名、累計合格者：7,885名）

■JDLA資格試験合格者コミュニティ（CDLE, Community of Deep Learning Evangelist）

メンバー累計：5万人強
（※2024年3月現在）

私たちについて

私たちは東京大学大学院工学系研究科の教授が旗振り役となり、ディープラーニングを事業の核とするスタートアップ/大企業/有識者（学術界）/技術者や研究者が中心となって2017年に設立した一般社団法人です。
「ディープラーニングという技術は大きな可能性を持った技術であり、今後の人工知能の発展、そして日本の産業において重要な基盤技術になる」という信念で展開しております。
とりわけ一つの事業として年々拡大し、今後多角的な広がりが期待されているのが「G検定/E資格」というディープラーニングに関する資格試験です。
日進月歩する技術/事業領域であるため、試験内容が最新の現状に即した、現実的で実用的かつ業界的なコンセンサスを反映したものであるよう、多数の有識者を巻き込んでの作問領域議論・検討・意思決定判断がされており、本資格試験合格に向けて学習することが即ち知識獲得の有効な手段となり、本資格の取得が現実社会において役立つ実力の証明となるような試験資格として運営しています。

採用背景

事業が順調に伸びていく一方で、組織拡大に伴い、事業・組織戦略に基づく採用、人事企画、労務など幅広く活躍推進いただける人材が不足しております。
他部門との連携はもちろん、「ヒト」「モノ」「カネ」の重要な「ヒト」の部分を組織としてどうあるべきなのか、理事長や事務局長と共に戦略の一端を担っていただます。
JDLAの更なる成長に向けた中長期の組織づくりを一緒に推進いただける方を募集します。

本ポジションのミッションと期待役割

採用・人事企画を管掌し、社員がミッションに邁進できる体制を構築することを責務としています。具体的には、採用強化、オンボーディングの強化、マネジメント層への支援、個々の社員が活躍できるような施策や評価制度の運用改善を行います。これら人事企画の幅広い業務をお任せします。
また、業界動向や協会活動の広がりに応じて柔軟かつ、効果的に変化できる事務局づくりに向けた組織戦略や組織開発の企画、実行をしながら、カルチャー醸成もしていただきます。
少数精鋭の組織のため事務局全体の運営を俯瞰する視野をもちながらも、人事として組織がどうあるべきかを考え企画・推進いただけるため、手触り感を持って推進いただける環境です。

具体的な仕事内容

・採用戦略の立案、実行
　└採用ブランディング、採用広報の戦略立案、実行、採用フローの標準化・組織化
・組織運用面の検討
　└オンボーディング、教育体制の構築
・評価：評価制度の運用と検証
　└評価情報の管理、新しい施策の検討/選定
・組織開発についての立案、実行
　└文化醸成や組織改革の実行
・労務：勤怠管理、人事に関するデータの更新・管理、入退社などの手続き全般
　└就業規則等の整備
・その他労務業務全般

必須スキル

・事業会社での人事領域全般の実務経験（特に目標管理、採用業務）
・経営層相手にHR視点から組織成長のディスカッションができる
・組織横断的に内部調整を行うポジションの経験

歓迎スキル

※一つの領域に特化している方を歓迎します
・人事制度の企画～運用、定着までの実務経験
・スタートアップなど小規模組織で事業成長をさせた実績

求める人物像

・環境の変化に強く、自律・自走していただける方
・ディープラーニングを中心とする技術による日本の産業競争力の向上を目指すという協会目的に賛同し、その目的達成をモチベーションとできる方
・理事や事務局内他部門、外部専門家など様々なステークホルダーと自ら関係を構築しながら業務を遂行していける方
・既存の業務フローやプロセスについての課題を自ら発見してチーム内外と協力しながら改善していける方