株式会社日本能率協会マネジメントセンター(以下JMAM:ジェイマム)では「Enjoy Your Growth!」というコーポレートメッセージを掲げ、「学びのデザイン事業」「時間〈とき〉デザイン事業」の2大ドメインのもと、3つの事業を行っています。
JMAMが考える「成長」。それは「前に踏み出す」こと。「思い描く未来」へと、「自らが」進み出す、その行為を指します。JMAMは成長を願う人々のあらゆる時に寄り添います。定めた未来へと真っすぐに向かっている時、やむなく方向転換が必要になった時、あるいは立ち止まることをやむなくされた時。決して予想通りに行かない人生において、それでも成長を目指す人々の次の一歩を踏み出す背中を、そっと後押しするような存在でありたいと思います。
あなたが進みたい未来を照らし、必要な「コト」をご提供しながら、「JMAMと一緒ならなんとかなる」と、信頼していただくことが、私たちの目標です。そして願わくは、その一歩は「楽しい」ものであってほしい。成長の過程には、越えなければいけない壁が出てきます。しかしその壁を乗り越えることさえも、積極的に楽しむ姿勢を持ちながら、思い描く未来へと軽やかに前進していってほしい。JMAMが掲げる「Enjoy Your Growth!」というコーポレートメッセージには、そのような想いを込めています。
募集背景
アセスメント事業では、企業の人事部に対して、採用・昇格・教育等の目的で使用する「適性検査」を提供しています。
紙の答案・マークシート・WEBサイトなど、多様な媒体から収集した回答を、オリジナル開発の採点システムで集計し、特徴的で魅力ある報告書に仕上げるサービスです。
今回は、このアセスメント事業においてICTやDX化を推進させ、業務プロセスの効率的な運用体制の構築とともに、事業を横断して安定した運用の仕組み構築をリードして頂ける人材を募集します。
仕事内容
・適性検査の受検・採点・結果集計を行うシステムに関する企画・発注・受入テスト
・受検・採点サービスの運用サポート
・サービスに使用しているシステムおよび運用に参加している委託先に関する、セキュリティ調査票の作成
・その他、お客様人事担当者・受験者・社内営業担当者からの問合せ対応、FAQ作成
必要となる経験/スキル
<必須>
・社内システム等のシステム運用者として業務管理・オペレーションに従事してきた経験
・業務プロセスにおいて自発的に課題を見つけ、改善の企画・提案から実行までを主体的に進めた経験
<歓迎>
・人材アセスメント/サーベイに関する興味関心
・サポートデスクの経験
・情報システム部門での経験
・IT系の最新動向(新技術や改廃情報)への興味関心と知識
※プログラミング系のロジックを理解できる必要があるため(コードまで書ける必要はない)
求める人物像
・個人の力で課題を解決する以上に、仕組み・仕掛けを作って課題を解決することに、やりがいを感じる人
・知的好奇心が高く、探求心がある人。凝り性な人
・緻密・几帳面であり、飽きっぽくない性格
・人間の行動原理の分析に強い関心のある人 ※商品として適性検査を扱うため
職種 / 募集ポジション | 35期_LDV_アセスシステム運用 |
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雇用形態 | 正社員 |
給与 |
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勤務地 | 【就業場所】 雇入れ直後:求人票に記載の住所とする。 変更の範囲:全国の当社各拠点 ※総合職のため将来的に異動転勤の可能性があります |
勤務時間 | 9:00~17:15 (所定労働時間:7時間15分・休憩時間:60分) |
休日 | 年間休日:125日 休暇・休日:完全週休2日制(土・日)、祝日、年末年始、GW、 年次有給(入社時に10~15日付与)、慶弔、育児・介護休業制度 |
福利厚生 | ・通勤手当:交通費全額支給 ・時間外手当 ・退職金制度あり ・財形貯蓄制度 ・持ち株制度 ・社会保険完備(雇用・労災・健康・厚生年金) ・副業許可制 ・教育制度 社内コンテンツを実質無料で利用可能(一部負担有) その他、多様な学びを支援するセミナー半額補助制度有 |
受動喫煙対策 | 屋内原則禁煙(喫煙専⽤室設置) |
応募資格 | ・四年制大学卒業以上 |
試用期間 | 6カ月 ※条件等に変更ありません |
選考フロー | 書類選考 一次選考:面接(オンライン) 二次選考:適性検査(V-CAT)/面接(オンライン) 三次選考:役員面接(対面) ※状況により変更させていただきます |
会社名 | 株式会社日本能率協会マネジメントセンター |
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名称 | 株式会社日本能率協会マネジメントセンター |
代表取締役社長 | 張 士洛 |
設立 | 1991年8月8日(営業開始日1991年10月1日) |
資本金 | 10億円 |
従業員数 | 連結 573名(単体 437名) ※2024年6月時点 |
売上高 | 連結 167億円(単体 145億円) ※2024年6月時点 |
事業内容 | 人材育成支援事業 通信教育事業、eラーニング事業、研修事業、アセスメント事業 手帳事業 手帳、システム手帳、カレンダー、家計簿などの開発制作および販売 出版事業 ビジネス書の発行、資格関連図書・資料の出版 |