小さな光半導体デバイスで大きな社会貢献を。
AI・HPC・次世代通信を支える「電子I/Oの限界を超える光I/O」。
日本ルメンタムは、この構造転換の中核となる光半導体デバイスを自社開発・量産化する拠点です。
当社は、データセンタ／AIクラスタ／次世代ワイヤレス通信（6G）に不可欠な光送受信トランシーバ向けのEML（Electro-absorption Modulator Integrated with DFB Laser）、CWLaser（Continuous Wave Laser）などを主力製品とし、CWDM／L-WDMなど多波長帯の高速光デバイスを展開。
電子伝送の限界に直面する産業構造の中で、光I/Oへの転換を先導するポジションを確立しています。
仕事内容
世界有数のEML量産拠点で、製造データの分析を通じて歩留まり・品質・コストの改善を推進するポジションです。日々の生産データから課題を発見し、開発・ウエハ工程・後工程などの関係部門と連携しながら、分析結果を具体的な改善策や仕組みに結び付けます。
メガデータセンターやAI/MLを支える最先端の高速光デバイスを対象に、データ分析と半導体製品・製造への理解を活かし、課題の特定から改善の実行、効果検証まで一貫して取り組んでいただきます。
主な業務
- 半導体レーザ製品の生産データ・品質データを分析し、歩留まりや工程の変動要因を特定
- 分析結果に基づく歩留まり改善、原価低減、生産性向上プロジェクトの立案・推進
- 前工程・後工程の工程データを用いた工程管理、特性改善、不良解析
- 統計的手法やデータベースを活用した、異常傾向の把握や不良予測の検討
- 生産データの可視化・分析プロセスの効率化・自動化など、製造DXの推進
- AI導入プロジェクトへの参画および、分析モデルや仕組みの現場適用
- 開発・製造・品質などの関係部門と連携し、施策の実行と効果検証をリード
ミッション
開発と製造を横断し、半導体の物理・工程知識とデータ分析を組み合わせて、歩留まり改善と製造の自動化を推進することがミッションです。
分析や提案にとどまらず、課題の優先順位を見極め、実現可能で効果の大きい施策を選択。関係部門を巻き込み、改善効果が確認できるまで粘り強く実行します。需要変動の大きい市場に対応するため、ウエハ工程と後工程のエンジニアと協力し、製品品質と生産効率の向上を目指します。
世界的な需要拡大が続く高速光デバイスの生産現場で、新しい製品知識や分析技術を主体的に学び、データアナリストとしての専門性を製造現場の成果につなげていただくことを期待しています。
このポジションの魅力
- 世界有数のEML量産拠点で、事業への影響が大きい歩留まり・コスト改善に携わることができます。
- データ分析の結果を、製品や工程の改善として現場に実装できます。
- 開発・製造・品質など複数部門と協働し、分析から改善実行まで一貫して担当できます。
- 高速光デバイス生産におけるDX、AI活用に関する経験を広げられます。
- 裁量を持って課題解決に取り組み、実際の改善成果で貢献できます。
必須スキル・経験
- 半導体の開発または生産技術において、品質改善・歩留まり改善に取り組んだ実績
- 生産・品質などのデータを用いて課題を分析し、改善につなげた経験
- 関係部門と連携し、主体的に課題解決を進めた経験
- 英語でのメール対応、PowerPoint資料作成、簡単な会話ができる英語力
歓迎スキル・経験
- 半導体レーザの開発、特性評価、歩留まり改善、原価低減の経験
- データベースの操作経験
- 統計解析ソフトウェアやデータ分析ツールの使用経験
- 生産データの可視化、分析プロセスの効率化・自動化に関する経験
- AI・機械学習を活用した分析や、製造現場への導入プロジェクトの経験
- 英語での会議における議論・ファシリテーション経験
| 職種 / 募集ポジション | 10001：光素子データサイエンティスト |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 給与 |
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| 勤務地 | |
| 勤務時間 | 9:00-17:30（休憩45分） |
| 休日 | 完全週休二日制・年間休日125日 |
| 福利厚生 | 財形貯蓄、カフェテリアプラン等有 【住宅手当】 ・対象： 単身30歳を迎える誕生月まで。または単身赴任者 ・最大25,000円 【既婚者住宅手当】 ・対象：借り主である物件。40歳を迎える誕生月まで。 ・最大40,000円 【単身赴任手当】 ・転居時一時金 80,000円 ・別居手当 40,000円/月 ・帰省手当 往復交通費実費1回分/月 |
| 加入保険 | 各種保険完備 |
| 受動喫煙対策 | 屋内喫煙室あり |
| 定年 | 【60歳以降の雇用条件】 60歳以降も年収の変更なし 昇給・昇格の対象 契約期間：1年更新 |
| 確定拠出＆退職金 | 本給月額(年俸の12等分)×6.5%を積み上げる うち27,500円をDC拠出し、残りは退職一時金へ |
| 会社名 | 日本ルメンタム株式会社 |
|---|---|
| 事業内容 | 通信用光半導体素子の研究開発・設計・製造・販売 |
| 設立 | 2000年9月 |
| 資本金 | 2億円 |
| 事業所 | 252-5250 神奈川県相模原市中央区小山4-1-55 |
| 従業員数 | 正社員290名 派遣・請負600名前後 |
| 代表者 | 岩藤 泰典 （いわふじ やすのり） |
| 社員インタビュー | https://www.goodstory.jp/companies/lumentum/ |
| 米国親会社Lumentumについて | Lumentum は、画期的なフォトニクスイノベーションを実現し、テクノロジーの飛躍的な進歩を可能にすることで、世界がつながり、創造し、交流する方法を変えていきます。 革新的なフォトニクス製品の幅広いポートフォリオによって、世界の通信ネットワーク全体における俊敏性、柔軟性、そしてスピードの向上を実現してきました。クラウドデータセンターで処理、蓄積されるデータ量は増加の一途をたどっていますが、Lumentum の製品が大きく貢献しています。ストリーミングビデオ、ゲーム機、マシンビジョンといった高帯域幅のアプリケーションに加え、新たな生成 AI ツールの出現に伴い、高帯域幅の需要は高まる一方です。 クラウド・データーセンター以外にも、キロワットクラスのファイバーレーザや超短パルス固体レーザをはじめとする高性能な産業用レーザも製造しております。これらのレーザは、自動車、太陽電池、ディスプレイ、半導体チップなど、厳格な規格に準拠する製品の精密製造に使用されます。 また、Lumentum は、モバイル機器だけでなく、自動運転、インキャビンドライバーモニタリング、高度なイメージング、その他の次世代アプリケーションで使用される大容量 3D センシングアプリケーション用の最新半導体レーザを提供してきた業界のパイオニアとして今後も社会に貢献していきます。 |
| 沿革 | 世界初の海底光ファイバ通信用レーザを1985年に実用化して以来、日本ルメンタムは常に最先端の光デバイスで豊かな情報通信社会の発展に貢献してきました。 米国Nasdaq上場のLumentum Holdingsの日本法人として、AI時代における世界の情報インフラを技術で支えています。 業界トップの性能へ挑戦し続ける革新的なアイデアと豊富な経験によって、市場で高いシェアを獲得するだけでなく、多くのお客様との協創的なコラボレーションによって業界をリードしています。 ■ 2020年 3月：800GE(ギガビットイーサ)向け半導体レーザを発表 ■ 2019 年 9月：世界最速の高温動作半導体レーザを発表 6月：社名を日本オクラロ株式会社から日本ルメンタム株式会社へ改称 ■ 2018 年 12月：Lumentumのグループ会社となる 9月：400GE向け変調器集積レーザを発表 ■ 2016 年 3月：現在トップシェアとなっている光通信用レーザを販売開始、100GEの普及に貢献 ■ 2013 年 横浜市から現在の相模原市へ事業所移転 ■ 2012 年 Oclaro Inc.と合併し日本オクラロ株式会社へ改称 ■ 2007 年 世界初の温度制御を必要としない変調器集積レーザを発売 ■ 2000 年 Opnext, Inc.を設立し株式会社日立製作所から独立 ■ 1998 年 革新的な10Gb/s変調器集積レーザの量産を開始 ■ 1990 年 世界初の1.55μm半導体多重量子井戸レーザの量産化 ■ 1982 年 世界初の大西洋横断海底光ファイバ通信で使用する半導体レーザを開発 ■ 1975 年 世界初の分布帰還型(DFB)型レーザの電流注入発振に成功 ■ 1974 年 世界初の埋込(BH)型レーザの室温連続発振に成功 |
| 主力製品 | 光送受信モジュール（トランシーバ）の心臓部となる半導体のチップを開発・設計・量産しています。 １．EML（電界吸収型変調器集積レーザー） 「光源」と「超高速変調器」を単一チップ上に集積した、長距離・大容量通信の基幹デバイス 製造難易度が高く技術的独占が続いています。次世代超高速ネットワークに欠かせないEMLを高い歩留まりで量産・出荷できるのは、現在世界でLumentumだけという評価もあります。 ２．CW Laser（連続波レーザー） 「超高出力」と「極限の安定性」を両立した、次世代光コンピューティングの基幹光源 ルメンタムの化合物半導体技術は、これら双方のデバイスにおいて「業界最高水準の光出力効率」と「過酷な環境下での高い信頼性（長寿命）」を誇り、世界の巨大テック企業のインフラ基盤に採用されています。 |