1. マクセル株式会社
  2. マクセル株式会社 採用情報
  3. マクセル株式会社 の求人一覧
  4. (情シ)【京都】社内SE

(情シ)【京都】社内SE

  • (情シ)【京都】社内SE
  • 正社員

マクセル株式会社 の求人一覧

マクセルは、1961年の創業以来、国内初でアルカリ乾電池の生産を開始、その後も世界初の製品を数多く生み出し、独自のアナログコア技術をベースに人々の暮らしにさまざまな感動を提供してきたモノづくり会社です。
アナログコア技術とは、創業製品である電池、磁気テープ・粘着テープ、光学部品などの競争力を支えてきたマクセル独自の「混合分散技術」「精密塗布技術」「高精度成形技術」であり、簡単に複製のできないマクセルオリジナルの独創技術です。
この独創技術のイノベーションを通じ、「モビリティ」「ICT/AI」「人/社会インフラ」の3分野へ注力し、世の中へ 「Maximum Excellence〔最高の価値〕」を提供し続け、「未来の中に、いつもいる」企業となるよう、持続可能な社会に貢献しています。

仕事内容

当社の基幹業務(生産・販売・調達・財務会計)に関わる業務改革の推進や、システム導入・構築を担っていただきます。
主な業務は、Webアプリケーションやデータベース技術を活用した社内システムの構築・改善、およびベンダーと協力したパッケージ導入・運用です。まずは、MES(製造実行システム)などの生産管理システムの導入・支援から担当していただくことを想定しています。
将来的には、海外拠点との連携やシステム導入プロジェクト、海外駐在など、グローバルな舞台でキャリアを広げることも可能です。

【主な業務内容】
基幹業務システム(生産・販売・調達・財務会計)の企画・設計・開発
Web・データベース技術を用いた社内システムの構築・改善
ベンダーと連携したパッケージシステムの導入・運用
システムの運用・保守、障害対応
社内関係部門との調整・折衝を通じた業務改革の推進

働き方の補足

■在宅勤務可 部内利用:平均週1~2回程度

■フレックス制度有(コアタイム無)

資格・スキル・経験など

【必須要件】
業務系システムの開発経験(プログラミング経験3年以上 /言語不問)

【歓迎要件】
・製造業向けのシステム改善・導入提案/開発経験
・ERPや業務パッケージの導入・運用経験
・英語を使用する業務に抵抗がない方
・データベース言語の知見をお持ちの方

職種 / 募集ポジション (情シ)【京都】社内SE
雇用形態 正社員
契約期間
無期雇用
定年60歳(再雇用制度あり)
給与
年収
[年収イメージ]※これまでのご経験・能力を考慮の上、当社規程に基づき、担当職位の大きさに応じて決定
【想定月収】下限25万円〜
勤務地
■最寄り駅
JR東海道本線山崎駅 徒歩20分
阪急電鉄阪急京都線大山崎駅 徒歩20分
※JR/阪急の駅から会社送迎バスあり
勤務時間
8:30~17:00
※フレックスタイム制(標準労働時間 1日7時間45分/コアタイムなし)
休日
年間125日(2025年度計画)
内訳:完全週休二日制、土曜 日曜 祝日
福利厚生
フレックスタイム制度、在宅勤務制度、時短勤務制度、カフェテリアプラン、確定拠出年金、社員研修制度、財形貯蓄、持株会、制服貸与、労働組合あり、事業所内に社員食堂有り
加入保険
健康保険:有 厚生年金:有 雇用保険:有 労災保険:有
受動喫煙対策
敷地内禁煙(屋外喫煙可能場所あり)
試用期間
3ヶ月(試用期間中の勤務条件:変更有)
※フレックスタイム制に関しては試用期間中の適用はございません。
【試用期間中の勤務形態】
就業時間 8:30~17:00
所定労働時間 7時間45分
休憩 45分"
有給休暇
入社直後最大22日付与(入社月により変動有)
勤続1年未満22日、勤続1年以上24日
通勤手当
会社規定に基づき支給
教育制度
■階層別/職能別研修 ■通信教育の奨励金制度 ■公的資格表彰金制度 ■年齢や資格に応じた教育制度
休暇/働く環境
■通算2年間の介護・育児休暇があり、育児休暇における復職率100%。
■慶弔時の特別休暇 ■転勤休暇制度 ■リフレッシュ休暇
■在宅勤務 ■フレックス(コアタイム無) ■時差出勤 ■短時間勤務制度
配属部門
情報システム部 事業プラットフォーム課(部全体:50名、課:課長以下5名)
備考
業務の変更の範囲:会社の定める業務
勤務地の変更の範囲:会社の定める事業場
会社情報
会社名 マクセル株式会社
本社所在地
〒618-0071
京都府乙訓郡大山崎町大山崎小字小泉1
設立
1960年9月
従業員数
3,956名
上場市場名
プライム市場
資本金
12,200百万円
売上高
129,139百万円
経常利益
9,786百万円
キャリア採用比率
2022年度 63.6%
2023年度 62.7%
2024年度 74.8%