マクセルは、1961年の創業以来、国内初でアルカリ乾電池の生産を開始、その後も世界初の製品を数多く生み出し、独自のアナログコア技術をベースに人々の暮らしにさまざまな感動を提供してきたモノづくり会社です。
アナログコア技術とは、創業製品である電池、磁気テープ・粘着テープ、光学部品などの競争力を支えてきたマクセル独自の「混合分散技術」「精密塗布技術」「高精度成形技術」であり、簡単に複製のできないマクセルオリジナルの独創技術です。
この独創技術のイノベーションを通じ、「モビリティ」「ICT/AI」「人/社会インフラ」の3分野へ注力し、世の中へ 「Maximum Excellence〔最高の価値〕」を提供し続け、「未来の中に、いつもいる」企業となるよう、持続可能な社会に貢献しています。
職務内容
当社では国内外での電池需要の高まりに伴い、医療・車載向けの高信頼性電池の生産体制を強化しております。このたび、新規設備導入および既存設備の改造設計に対応するため、即戦力となる技術者を募集します。当社独自の高速・高精度な量産技術を活かし、電池製造設備の設計から導入までを一貫してご担当いただきます。あなたの経験と技術が、次世代の電池開発を支える力になります。ぜひ向上心とやりがいをもってご活躍頂ける方をお待ちしております。
【担当設備例】粉体混合装置、乾燥装置、組立装置、仕上げ装置など
主な業務内容:
・生産設備の構想設計・仕様策定・改造設計(改善)
・取引先メーカーとの技術折衝(仕様打合せ、承認図確認、完成検査)
・設備導入に伴う計画作成、進捗管理、搬入・立上げ・条件出し・量産対応
■ポイント
※機械設計者1名+電気設計者1名のチームで一貫して担当。
※国内生産にこだわり、社会貢献性の高い製品づくりに携われます。
※増産体制の強化を行っている当事業所にて、ご経験やノウハウを生かし、新たな生産設備の導入へ能動的に携わって頂くことを期待しています!
資格・スキル・経験など
必須要件
【機械系】機構設計経験5年以上、2D/3D図面作成スキル(AutoCAD等)
【電気系】電気制御設計経験3年以上、PLCプログラミングスキル
歓迎要件
・設備仕様策定経験(2年以上)
・自動機メーカーでの設備設計経験(2年以上)
・チームリーダーやプロジェクトマネジメント経験
・向上心・熱意を持ち、主体的に業務に取り組める方
職種 / 募集ポジション | 【兵庫県小野】電池製造設備の生産設備設計 ※即戦力 |
---|---|
雇用形態 | 正社員 |
契約期間 | 無期雇用 定年60歳(再雇用制度あり) |
給与 |
|
勤務地 | ■最寄り駅 神戸電鉄 三木駅・樫山駅 ※駅から「らんらんバス」に乗車15分 ※私有車にて通勤される方がほとんどとなっています |
勤務時間 | 8:30~17:00 ※フレックスタイム制(標準労働時間 1日7時間45分/コアタイムなし) |
休日 | 年間125日(2025年度計画) 内訳:完全週休二日制、土曜 日曜 祝日 |
福利厚生 | フレックスタイム制度、在宅勤務制度、時短勤務制度、カフェテリアプラン、確定拠出年金、社員研修制度、財形貯蓄、持株会、制服貸与、労働組合あり、事業所内に社員食堂有り |
加入保険 | 健康保険:有 厚生年金:有 雇用保険:有 労災保険:有 |
受動喫煙対策 | 敷地内禁煙(屋外喫煙可能場所あり) |
試用期間 | 3ヶ月(試用期間中の勤務条件:変更有) ※フレックスタイム制に関しては試用期間中の適用はございません。 【試用期間中の勤務形態】 就業時間 8:30~17:00 所定労働時間 7時間45分 休憩 45分 |
有給休暇 | 入社直後最大22日付与(入社月により変動有) 勤続1年未満22日、勤続1年以上24日 |
通勤手当 | 会社規定に基づき支給 |
教育制度 | ■階層別/職能別研修 ■通信教育の奨励金制度 ■公的資格表彰金制度 ■年齢や資格に応じた教育制度 |
休暇/働く環境 | ■通算2年間の介護・育児休暇があり、育児休暇における復職率100%。 ■慶弔時の特別休暇 ■転勤休暇制度 ■リフレッシュ休暇 ■在宅勤務 ■フレックス(コアタイム無) ■時差出勤 ■短時間勤務制度 |
配属部門 | モノづくり本部 エナジー生産技術部 |
備考 | 業務の変更の範囲:会社の定める業務 勤務地の変更の範囲:会社の定める事業場 |
会社名 | マクセル株式会社 |
---|---|
本社所在地 | 〒618-0071 京都府乙訓郡大山崎町大山崎小字小泉1 |
設立 | 1960年9月 |
従業員数 | 3,956名 |
上場市場名 | プライム市場 |
資本金 | 12,200百万円 |
売上高 | 129,139百万円 |
経常利益 | 9,786百万円 |
キャリア採用比率 | 2022年度 63.6% 2023年度 62.7% 2024年度 74.8% |