【TNLメディアジーングループ合同】2026年度 新卒採用エントリー

応募資格

2026年3月までに4年制大学を卒業見込みの方。または4年制大学以上を卒業されて2年以内の方。学部・学科・専攻は問いません。

※いただいた履歴書やESを拝見しながらご連絡する為、タイミングによってはご連絡が遅くなる可能性がございます。あらかじめご了承ください。

仕事内容

募集職種：総合職

入社後、各人の適性・希望に応じて株式会社メディアジーン・株式会社インフォバーンの各部門に配属されます。

■配属の可能性がある職種(一例です）

・営業/ 企画 職（メディアプランナー/アカウントプランナー）

・ディレクター職（コンテンツ/Webディレクター）

・ECなどコンテンツの企画、制作職 (プロダクトディレクター/アフィリエイトコンテンツ制作、D2C企画）

※編集職への配属は予定しておりません

事業領域

TNLメディアジーングループ（メディアジーン/インフォバーン）は、2023年5月に台湾のメディア＆テクノロジーグループ「The News Lens Co.」と経営統合をして、TNLメディアジーングループとなりました。2024年12月には米国NASDAQ市場への上場を果たし、今後さらに事業を加速させていきます。

●メディアジーンの事業領域について

ミレニアル世代のための経済メディア『Business Insider Japan』やテクノロジー＆製品情報メディア『ギズモード・ジャパン』、インクルーシブな未来を拓くコミュニティ＆メディア『MASHING UP』、ガジェット特化のクラウドファンディングサービス『マチヤ』など、ターゲット・コミュニティにむけた15のメディアと、3つのコマースサービス、計17ブランドを運営しています。

・MEDIA事業
『Business Insider Japan』や『ギズモード・ジャパン』など、自社で展開する15のターゲティングメディアの企画・運営。

・COMMERCE事業
マチヤや、コストリー、ギズ屋台といったプラットフォームの企画・運営。

・PRODUCT事業
ナナチュラル、アンサングを中心としたオリジナルブランドの企画・運営

●インフォバーンの事業領域について

オウンドメディアの運営やコンテンツ企画制作・編集を通じて、企業のマーケティング・コミュニケーションを支援し、さらに製品やサービスデザインの支援へと事業領域を拡大しています。

各社事業の詳細はこちらをご覧ください
https://corporate.mediagene.co.jp/

私たちが実現したい社会、抱き続ける想いを、5つのVisionとして伝えます。

●Authenticity 〜信頼を築いてこそ、メッセージは届く〜

メディアのあり方に変化が求められ続けた25年。その存在価値が「信頼性」にあることだけは普遍です。ニュース、ビジネス、テクノロジー、ライフスタイル……マスではなく「一人ひとり」に響くコンテンツを届けるために、複数のメディア・ブランドを展開してきました。これからも「Authentic Content」で、人や企業のメッセージを伝えます。

●With Stories 〜企業がユーザーとストーリーでつながる〜

社会のデジタル化で指数関数的に増えゆく情報量。そんな時代にユーザーの心をとらえるのは、企業やサービス・製品に込められた「物語」です。 編集とデザインの力でクライアント企業を支援して25年、数多くの「ファン」をともに育んできました。事業開発や組織づくり、マーケティングにおいて、共感を呼び起こすコミュニケーションをデザインします。

●Co-Production 〜生産⇔消費を超えた「価値協創」を広げる〜

20世紀の「大量生産・大量消費」モデルは終わり、今は人と人とがつながって味方をつくれる時代です。欲しいものが見つからない？ 高くて商品が買えない？アイデアを売り込めない？ つくるお金がない？ そんな悩みもソーシャル上でシェアし合えれば、きっと解消できるはず。つくる・売る・買うの垣根を越えた、「人とともに価値を生む場」を提供します。

●Social Good 〜D&Iが根づいた誰もが輝く社会を〜

複雑化するビジネス環境への対応と、直面する社会課題の解決。両者はますます緊密になり、多彩な人々との対話が重要になっています。 だからこそ、誰もが「自分らしく生きる」ことに妥協しないでほしい……その想いから、DE＆I推進に向けたコミュニティを築き、多様性をテーマに商品開発を手がけています。 個性を発揮できる社会の実現に向け、実践者・協力者として尽力します。

●Innovation〜次なる変革を起こす「種」の発見とともに〜

さまざまな社会問題が山積する時代には、「イノベーションの種」も数多く埋まっています。ただ、その種は「現場」でこそ発見できるものです。 私たちは欧州イノベーション視察プログラムや、地域課題を体験・議論するプロジェクトなどを通じて、官⇔民／都市⇔地方／日本⇔世界をつなぐハブとなり、テクノロジーの最前線を伝えるとともに、イノベーターを支援していきます。