職務内容
募集背景
体制強化
概要
社内SEとしてシステム部門のさまざまな領域においてご活躍頂きます。
具体的な担当領域については、本人の希望・スキル・適正に応じてお任せ致します。
詳細
本人の希望・スキル・適正に応じて以下のいずれかの領域の業務を担って頂きます。
・システム企画(当社グループ全体の中長期的なIT戦略、ITガバナンスに関する企画策定業務を行います)
・システム開発(社内外向けのシステム開発について上流?下流工程までを担当いただきます。下流工程は主にSierが実施していますが、今後は内製化を拡大していきます。)
・セキュリティ関連(セキュリティ対策における企画・開発・運用から、ポリシー・ルールの制定・実装、モニタリングなど、セキュリティスペシャリストとして幅広い業務を行って頂きます。
・ITインフラ(当社システムの基盤を支える、ネットワーク・サーバに関する企画・導入運用を行って頂きます。クラウドサービスも積極的に導入していますので、クラウド領域に関する業務も広がっています。)
・グローバルIT(グローバルベースでのITガバナンス維持のため、海外拠点に対するシステム企画/提供、拠点サポート、各種統制対応を海外担当者と連携し対応いただきます。)
・IT関連の運用管理業務(IT関連機器の管理、運用改善、各種社内システム・クラウドサービスのアカウント・ライセンス管理、新システム導入時の運用設計・受入れ、社内システムの問合せ・作業依頼対応等)
この仕事の魅力
・当社としてのシステムの重要性がこれまで以上に高まっており、今後も継続的に発展・拡大していく業務領域であること。
・新しい技術やトレンドに常にアンテナを張り仕事に従事することにより、それらを活かす環境と自己成長やキャリアのスキルアップができる環境がある。
・海外拠点を有している金融業であるため、「IT」×「金融」や「IT」×「グローバル」というITスキルにとどまらないキャリアを積むことができる。
条件
必須条件
以下条件を満たす方
・IT領域の業務経験3年以上(業界、業種問わず)
・ITやDXに対する興味を有しており、IT関係での業務を強く希望している方
歓迎条件
下記のいずれかの条件があれば望ましい。
・ITパスポートや基本情報技術者などのIT関係の資格保有者
・セキュリティ、AI、データサイエンスなど特定の専門領域に強い興味がある方、またはそれらに関し学んだことのある方
・ビジネスレベルの英語力(現地法人と英語でコミュニケーションが取ることができると尚良い)
求める人材像
・IT/DXに関する専門知識の研鑽をおこたらず、従来技術にとどまらず、新しい技術やトレンドに常にアンテナを張り、それを業務にどう活かせるのかをイメージし試行錯誤できる方
・ステークホルダーとの摩擦を恐れず、コミュニケーション能力を持って関係構築、交渉、課題解決を図れる方
・評論家ではなく、自身に何ができるかを理解し、柔軟な思考と広い視野で考え、能動的主体的に価値を創造し、会社に貢献したい強い思いがある方
・社内SEとして経験をつみ、システム部門の中核人材あるいはマネジャーとして長期的に活躍したいと考えている方
・論理的な思考でものごとを考えられる方
・多様なステークホルダーと関係構築、交渉ができる高いコミュニケーション能力を有する
こんな人を探しています
・事業会社の情報システム部門
・ITコンサルファーム
・システムインテグレータ(Sier)
・その他事業会社
| 職種 / 募集ポジション | 【IT部】社内SE(ポテンシャル採用) |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 契約期間 | 期間の定めなし 試用期間:有(試用期間6ヶ月、本採用時との労働条件の相違は無し) |
| 給与 |
|
| 勤務地 | ※将来的には転居を伴う異動の可能性有り |
| 勤務時間 | 8:45?17:10 ※フレックス制度あり(コアタイム無):各人で始業・終業時刻を設定 休憩時間:12:00?13:00 (但し、交代付与することがある) 時間外労働:有 |
| 休日 | 完全週休2日制(土・日)、祝日 |
| 福利厚生 | 財形貯蓄、退職年金、持株会、育児休暇制度ほか |
| 加入保険 | 雇用・労災・健康・厚生年金保険完備、団体生命保険 |
| 受動喫煙対策 | 各拠点共に屋内全面禁煙(屋内喫煙可能場所あり) |
| 会社名 | 三菱HCキャピタル株式会社 |
|---|---|
| 代表者 | 代表取締役 社長執行役員 久井 大樹 |
| 設立年月日 | 1971年4月12日 |
| 従業員数 | 連結8,380名、単体2,102名 (2025年3月末時点) |
| 本社所在地 | 〒100-6525 東京都千代田区丸の内1-5-1 新丸の内ビルディング |
| 事業内容 | 各種物件のリース、各種物件の割賦販売、各種ファイナンス業務等 |
| 労働施策総合推進法に基づく中途採用比率の公表 | 2022年度:49% 2023年度:57% 2024年度:56% |