三菱重工グループは、エンジニアリングとものづくりのグローバルリーダーとして、
1884年の創立以来、社会課題に真摯に向き合い、人々の暮らしを支えてきました。
長い歴史の中で培われた高い技術力に最先端の知見を取り入れ、
カーボンニュートラル社会実現に向けたエナジートランジション、社会インフラのスマート化、サイバー・セキュリティ分野の発展に取り組み、人々の豊かな暮らしを実現します。
仕事内容
三菱重工グループにおけるHR領域のエキスパートとしての以下のような業務を担当頂きます。
〇報酬・評価、リソースマネジメント、タレントマネジメント、採用、
人材育成といったHR施策の企画・立案
〇ワークスタイル変革やエンゲージメント向上、
ダイバーシティ&インクルージョン深化施策の企画・立案
〇担当事業部門内における上記の各種HR施策の実行・運用
〇担当事業部門のHRに関するニーズや課題を踏まえた施策・制度の提案・提言
仕事の魅力・やりがい
〇グローバルに事業展開するモノづくり企業の人事部門の一員として、
HR施策の企画・立案から運用まで携わることができます。
〇グループ内には様々な事業を有しており、またキャリア入社された方も多数在籍しているため、
多様な事業・多様な人材の中で、これまでの経験を活かして活躍頂けるフィールドが多くあります。
〇働き方や福利厚生については、国内・業界内でも高い水準の制度を整えており、
安心して長く働いて頂ける環境があります。
募集背景
三菱重工グループは多様な人材や技術分野、製品、事業分野を持っており、これらを巧みに組み合わせることで新たな価値を生み出し、「変化する社会課題の解決」と「人々の豊かな暮らしの実現」をミッションとして掲げています。近年は、エネルギーの安定供給ニーズや安全保障意識の高まり等により、当社グループが課題解決に貢献できる領域が増えており、事業規模が拡大しています。これを支える「人的基盤」を強化していくことを中期経営計画とにおける方針の一つとして掲げており、採用、オンボーディング、育成、処遇・配置、キャリア支援、エンゲージメント向上などのHRの取り組みが社内外からも注目を集めています。
モノづくり企業におけるHRパーソンとしてこれまでの経験やスキルを活かしながら、これらの取り組みを一緒に推進して頂ける方を募集します。
求める能力・経験・資格
1.必須
【能力】
・課題を自ら見出し、解決に向けて、情熱をもって最後までやり抜く力
・多様な部門に自ら働きかけ、リードするコミュニケーション力
【経験】
・企業における人事・労政業務経験
2.歓迎(あれば望ましい)
【経験】
・大企業(1,000人以上)またはコングロマリット企業における人事・労政業務経験があれば望ましい。
| 職種 / 募集ポジション | HR(Human Resources)制度/施策の設計・展開および事業部門におけるHR戦略パートナー |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 契約期間 | 期間の定めなし 試用期間(14日間)※労働条件の変更なし |
| 給与 |
|
| 勤務地 | 事業所:長崎(長崎市)、茨城(日立市)、本社:東京(丸の内)のいずれか ※経歴、スキル、キャリア志向等を踏まえ、応募者と相談の上決定予定 (変更の範囲)当社の定める場所。将来的に国内外への居住地変更を伴う異動の可能性があります。 |
| 勤務時間 | 8:30~17:30(休憩時間12:00~13:00) ※フルフレックスタイム制、標準労働時間:1日あたり8時間 |
| 休日 | ・年間休日126日(2026年度実績) ・完全週休2日制(土・日) ・祝日、年末年始休暇、夏季休暇、年次有給休暇(最大22日/年)、結婚休暇、出産休暇等 ・勤務地により休日振替あり |
| 福利厚生 | ・住宅支援制度:家賃補助のほか、寮・社宅完備(支給・入居条件あり) ・家族手当:あり(管理職(課長相当職以上)は支給対象外) ・育児・介護休業制度、確定拠出年金制度、人間ドック補助、自己啓発支援制度 等 |
| 加入保険 | 雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険 |
| 受動喫煙対策 | 屋内禁煙 |
| 会社名 | 三菱重工業株式会社 |
|---|---|
| 社名 | 三菱重工業株式会社 Mitsubishi Heavy Industries, Ltd. |
| 創立年月日 | 1884年(明治17年)7月7日 |
| 設立年月日 | 1950年(昭和25年)1月11日 |
| 本社所在地 | <丸の内>丸の内二重橋ビル 〒100-8332 東京都千代田区丸の内三丁目2番3号 <田町>田町タワー 〒108-8015 東京都港区芝五丁目33番11号 |
| 取締役社長 CEO | 伊藤 栄作(いとう えいさく) |
| 資本金 | 2,656億円(2025年3月31日現在) |
| 事業内容 | エナジー、プラント・インフラ、物流・冷熱・ドライブシステム、 航空・防衛・宇宙 |