MHIECの強み
私たちMHIECは、プラントの新規建設からアフターサービスまでを手掛ける、環境プラントに関する総合エンジニアリング企業です。三菱重工グループの高い技術力を活かし、事業計画段階から、施設・設備の設計や調達、試運転から稼働後の運転支援、保守・点検、改善・改造提案と、環境プラントのライフサイクルを総合的にカバーできるのが強みです。これまで培ってきた技術力を活かし、さらなる独自技術の開発を進め、社会の要請でもあるSDGsの実現に向け貢献していきます。
仕事内容
■職務内容：
《職務内容：概要》
国内ごみ処理施設における管理業務を行っていただきます。
《職務内容：詳細》
・新設、延命化、更新、修繕等の案件における施行管理
・工事監理、予算管理、工事業者手配、指示、工程管理、安全衛生管理
・メンテナンス計画立案（施設内の各種設備、配管、建屋等、プラント設置全般）
■出張頻度
横浜本社から全国への出張があります。
出張期間に関しては案件にもよりますが、長期で2～3年です。
出張手当・宿泊費用支給有
■採用後のフォロー
ベテラン社員に就き、OJTで研修を進めます。
平均的に3か月～半年程度で簡単な業務はキャッチアップすることができます。
必要な能力・経験
【いずれか資格が必須】
・監理技術者機械器具設置工事業
・監理技術者清掃施設工事業
・技術士（機械部門）
・技術士（総合技術監理部門）
【歓迎要件】
ごみ焼却プラント、環境関連のプラント経験
| 職種 / 募集ポジション | 監理技術者_清掃施設・機械器具設置工事業 |
|---|---|
| 雇用形態 | 契約社員 |
| 契約期間 | ■期間 1年更新（毎年3月末満了、4月更新） |
| 給与 |
|
| 勤務地 | 本社（横浜） |
| 勤務時間 | ■所定労働時間 08時間00分 休憩60分 ■フレックスタイム制 有 コアタイム：無 ■残業 有 ■残業手当 有 残業時間に応じて別途支給 （平均残業時間30時間／月） |
| 休日 | 年間125日（内訳：完全週休二日制、土曜 日曜 祝日） ■有給休暇：4月入社の場合22日付与※入社月により変動あり ■その他：GW休暇・夏季休暇・年末年始休暇あり |
| 福利厚生 | 出産・育児支援制度（一部従業員利用可） 資格取得支援制度（一部従業員利用可） 研修支援制度（一部従業員利用可） 昼食費補助（全従業員利用可） |
| 加入保険 | 健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険 |
| 受動喫煙対策 | 屋内全面禁煙（喫煙室あり） |
| 通勤手当 | 会社規定に基づき支給 |
| その他勤務条件に関する備考 | 【標準就業時間】8:30～17:30 ※有給休暇：4月入社の場合22日付与※入社月により変動あり ※想定年収は残業代6万円～/月（25時間分）を含みます。 ＜SDGsへの取り組み＞ 事業を通じた貢献 ・地球温暖化を防ぐ脱炭素社会の実現 ・IT時代の急速な変化に適応するデジタルトランスフォーメーション ・地域に密着した防災拠点として安全と安心に貢献 事業を支える基盤 ・多様性やライフステージを尊重するワーク・ライフバランスの実現 ・コンプライアンスを徹底し社会から信頼され続ける健全な組織へ ■就業場所の変更の範囲：変更なし ■従事すべき業務の変更の範囲：会社の定める業務 |
| その他制度 | ■教育貸金■特別休暇(結婚/出産/忌引等） ■資格手当 |
| 退職金 | 無 |
| 制度備考 | 【福利厚生】三菱重工と同様の福利厚生をもっております。 ■資格取得・研修支援：会社規定による ■教育・研修制度：導入研修、マンツーマンフォロー、階層別教育、OJTによる研修等（国内・海外現地工事への教育派遣など）・技術系社員のローテーション制度・三菱重工主催の各種専門教育や技術講習会・メーカー主催の技術講習会 ■自己啓発支援制度（e-learning、通信教育、英会話教育） ■資格取得奨励制度 ■昼食費補助@10,000円/月 |
| 会社名 | 三菱重工環境・化学エンジニアリング株式会社 |
|---|---|
| 設立 | 1976年 |
| 本社所在地 | 〒220-0012 神奈川県横浜市西区みなとみらい4丁目4番2号 横浜ブルーアベニュー |
| 資本金 | 34.5億円（2024年3月31日現在） |
| 売上高 | 551億円（2023年度実績） |
| 従業員数 | 650名（2025年4月1日現在） |
| 事業内容 | ■以下装置及び、関連装置の計画・開発・コンサルティング・設計・製造・建設・据付・販売およびアフターサービス事業 大気汚染防止装置、水質汚濁防止装置、廃棄物等の処理装置、熱回収装置、汚泥処理装置、汚泥再生処理装置、リサイクル関連機器、ごみ真空輸送装置、ごみ中継施設（ごみ収集車で搬入されたごみを圧縮して最終処分場へ輸送するシステム）、破砕機、脱水機、海洋生物付着防止装置、バイオマス燃料化装置、各種環境負荷低減システムおよび装置 |