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機能材料事業本部 技術部 管理技術を活用した工場現場改善支援<原則リモートワーク/居住地不問>

  • 156 機能材料事業本部 技術部 管理技術を活用した工場現場改善支援<原則リモートワーク/居住地不問>
  • 正社員

三井金属鉱業株式会社 の求人一覧

企業紹介

 三井グループの中核企業である三井金属は1874年、前身である三井組が、神岡鉱山(岐阜県)で鉱山開発という経済の屋台骨を担う事業を手掛けたことに始まります。
 今では、金属地金の供給にとどまることなく、常に時代の先を読み、蓄積した技術力を活用し、機能材料・電子材料・自動車部品等々、社名からは想像もつかない程多くの事業を展開しており、付加価値の高い製品を数多く世の中に提供しています。当社の製品がみなさんの目に触れることは殆どありませんが、私達の日常を陰ながら支え、快適な暮らし作りに役立っています。 

パーパス

“地球”を相手に鉱山開発という道に挑み、社会の便益に寄与してきた“探索精神”、そして時代を先取りした新しい“多様な技術を融合”することこそが私たちの強みです。私たちは、「環境への貢献」と「人類への貢献」を共に満たす「地球を笑顔にする」ことこそが如何なる変化に直面しても判断の基軸となる“存在意義”と認識し、パーパスを『探索精神と多様な技術の融合で、地球を笑顔にする。』と設定しました。

組織ビジョン

あったらいいなをグローバルシェアNo. 1製品に育てる事業体

配属先ミッション/職務内容/業務の面白み・魅力

【配属先ミッション】
・本部内安全/環境管理・品質保証の統括及び指導
・本部内設備技術・管理技術の支援及び展開促進
・本部カーボンニュートラル戦略の立案・策定・推進

【職務内容】
主に本部内の改善ニーズ(品質、生産性)のある工場(国内10拠点、海外5拠点あり)に対して管理技術を活用した改善支援の業務を担当して頂きます。原則在宅勤務ですが、工場(国内=埼玉、岐阜、広島、山口、福岡等、海外=台湾、中国、マレーシア等)への出張(月2~3回(2~3日/回))も行って頂き、課題や問題の確認(現場確認)や改善指導を行って頂きます。オンライン、対面を問わず、人と関わることが好きな方には魅力的な業務です。

<管理技術改善支援(比率80%)>
・工場の品質、生産性の改善ニーズ詳細を工場担当者との打合せにて確認
・改善支援計画の立案
・オンライン会議(月数回)にて、計画進捗状況の確認と具体的な改善指導を実施
・改善成果を報告会等にて工場幹部へ報告

<管理技術関連イベント(比率20%)>
・本部のものづくり力向上を目的に、各工場の主に監督職を対象とした技術交流会(改善事例紹介,工場見学会)や、主に現場担当者を対象としたQCサークル交流会(改善事例発表)の企画、運営

SQC(統計的品質管理):データ可視化(グラフ化)、検定・推定、重回帰分析等
IE(ムダ取り):工程分析、稼働分析等(ムダを定量化する手法)

<働き方>
原則リモートワークですが、月1回程度の頻度で大崎本社で対面会議があります。

【業務の面白み/魅力】
・本部内の各工場の様々な方と関わることができる。
・素材系の固有技術を知ることができる。
・現場改善の達成感を味わうことができる。

キャリアステップイメージ

【キャリアステップイメージ】
まずは本部の管理技術改善支援スタッフとして現場改善指導の経験を積んで頂きます。その後は本人の希望と適性を踏まえ、本部とは異なる視点(本社や工場)での改善支援スタッフとして、キャリアを積んで頂くことを想定しています。

求める経験/知識

【学歴】
高専(専科)卒以上

【必須要件】
※以下いずれかに当てはまる方
・工場での品質不良等の品質問題を、ご自身が主となり、管理技術(SQC)を活用して解決した実践経験2年以上
・工場での生産性向上の課題を、ご自身が主となり、管理技術(IE)を活用して解決した実践経験2年以上
(SQC:統計的品質管理/目安としてQC検定2級以上 IE:ムダ取り)
※異業種・異業界の方も歓迎です

【望ましいスキル】
・品質や生産性の改善のために管理技術(SQC/IE)を活用して解決できるよう、工場現場の方々へ支援や指導をした経験2年以上
・QCサークルの指導経験
・語学(英語):文書・マニュアル読解

求める人物像

人と関わるのが好きな方、現場改善が好きな方

職種 / 募集ポジション 156 機能材料事業本部 技術部 管理技術を活用した工場現場改善支援<原則リモートワーク/居住地不問>
雇用形態 正社員
給与
年収
【月収】
月額賃金 345,500円~

【賞与】
年2回(6、12月)

※年収は年齢/経験/能力を考慮し決定します
※年収表記は残業代込みとなります(14h/月と仮定)
※管理職登用の場合は、残業代は含まれません
勤務地
  • 141-8584  東京都品川区大崎一丁目11-1(ゲートシティ大崎ウエストタワー20F)
    地図で確認
【初任地】
東京都品川区(本社)

【在宅勤務】
有

【在宅勤務の頻度】
原則在宅勤務

【フレックスタイム】
有

【コアタイム】

【転勤有無】
当面転勤は無いが、将来的には国内または海外転勤の可能性あり
勤務時間
9時00分~18時00分 (休憩:60分/日)
受動喫煙対策
屋内全面禁煙
選考フロー
書類選考⇒適性検査⇒面接(3回)
職種/勤務地変更の範囲
【職種】
双方の合意に基づき、職種変更の可能性がある

【勤務地】
三井金属・グループ会社の本社および国内外の支社・営業所

※一人ひとりのキャリアビションに合わせた、職種/勤務地の変更の可能性があります。
※当社は2022年4月の職務・役割基準のジョブ型人事制度への人事制度刷新と合わせて、キャリア開発支援の取組みを強化し、
社員の希望と会社の期待をすり合わせながら、一人ひとりのキャリアビジョンの実現に向けた成長を支援する取組みを継続的に実施してまいります。(2023年版統合報告書 抜粋)
会社情報
会社名 三井金属鉱業株式会社
代表者(役職/氏名)
代表取締役社長 /納 武士
設立
1950年5月1日
従業員数
12,115 名(連結)/2,252 名(単体) (2023 年3 月現在)
資本金
42,178百万円(2023年3月末)
平均年齢
42.14歳(2023 年3 月現在)
平均勤続年数
13.69年(2023 年3 月現在)
平均残業時間
13.8時間(三井金属単体/2022年度実績)
本社所在地
〒141-8584
東京都品川区大崎1-11-1 ゲートシティ大崎ウエストタワー20F
本社以外の事務所
◆工場・営業所/青森、福島、埼玉、神奈川、山梨、大阪、岐阜、岡
山、広島、山口、福岡 他
◆研究所/埼玉
◆海外/アメリカ、イギリス、中国、台湾、マレーシア、タイ、イン
ド、インドネシア、ペルー 他
グループ会社
◆機能材料事業:パウダーテック㈱、日本イットリウム㈱、Mitsui
Kinzoku Components India Private Limited 他
◆金属事業:神岡鉱業㈱、彦島製錬㈱、三池製錬㈱、八戸製錬㈱、三
井金属リサイクル㈱ 他
◆モビリティ事業:三井金属アクト㈱、三井金属ダイカスト㈱GECOM Corp. 、MITSUI KINZOKU ACT MEXICANA, S.A. de C.V. 他
◆その他:三井住友金属鉱山伸銅㈱ 他
事業内容
機能材料・電子材料の製造・販売、非鉄金属製錬、資源開発、貴金属リサイクル、素材関連事業、自動車部品の製造・販売 等
売上高・経常利益
◆2023年3月期
売上高:651,965 百万円/経常利益:19,886 百万円
◆2022 年3 月期
売上高:633,346 百万円/経常利益:65,990 百万円
◆2021 年3 月期
売上高:522,936 百万円/経常利益:51,265 百万円

売上高構成比率
◆機能材料事業部門:1,125 億円(約15.8%)
◆金属事業部門:2,564 億円(約35.9%)
♦モビリティ事業部門:2,164 億円(約30.3%)
◆その他の事業部門:1,281 億円(約18.0%)
(2023年3月期)
試用期間
3か月
※試用期間中の勤務条件変更なし
休日/休暇
休日:原則週休2 日制(土・日)、祝日、年末年始 他
(年間休日数124 日:2024年度本社例)
休暇:年次有給休暇(入社日に基づき入社後即日2 日〜20 日) 他
福利厚生
通勤手当:有(会社規定に基づき支給)
住宅手当:有(会社規定に基づき支給:最大48,000円/月)
家族手当:有(会社規定に基づき支給:7,500円/月~)※非管理職のみ適用
寮・社宅:有(会社規定に基づき付与)
専用通勤バスあり(事業所による)
人間ドック受診費用補助
教育制度
キャリア採用者研修
組織別研修、選抜型研修
カフェテリア型能力開発プログラム(必修、推奨、自己啓発等、多岐にわたる研修プログラムを用意)
制度
フレックスタイム制 コアタイムなし(一部拠点を除く)
テレワーク制度(職種、配属先による)
カムバック制度(やむを得ず退職した社員の再雇用制度)
配偶者の転勤に伴う休職制度
資格取得支援制度
社内公募制度
博士号取得支援制度(条件あり)
持ち家支援制度(銀行提携融資制度)
退職金制度(退職一時金、確定拠出年金、確定給付年金)
育児・介護休業制度(法定以上)
時短制度(小学校6年生まで)
ライフプラン支援
財形制度(一般、住宅、年金)
積立貯蓄
職場積立NISA
その他
社員持株会
子女学費融資
永年勤続表彰(10年、20年、30年、40年)
中途採用比率
労働施策総合推進法に基づく中途採用比率(正規雇用労働者)
2020年度 59%
2021年度 74%
2022年度 69%
(公表日:2023年5月17日)