企業紹介
三井グループの中核企業である三井金属は1874年、前身である三井組が、神岡鉱山（岐阜県）で鉱山開発という経済の屋台骨を担う事業を手掛けたことに始まります。
今では、金属地金の供給にとどまることなく、常に時代の先を読み、蓄積した技術力を活用し、機能材料・電子材料・自動車部品等々、社名からは想像もつかない程多くの事業を展開しており、付加価値の高い製品を数多く世の中に提供しています。当社の製品がみなさんの目に触れることは殆どありませんが、私達の日常を陰ながら支え、快適な暮らし作りに役立っています。
パーパス
“地球”を相手に鉱山開発という道に挑み、社会の便益に寄与してきた“探索精神”、そして時代を先取りした新しい“多様な技術を融合”することこそが私たちの強みです。私たちは、「環境への貢献」と「人類への貢献」を共に満たす「地球を笑顔にする」ことこそが如何なる変化に直面しても判断の基軸となる“存在意義”と認識し、パーパスを『探索精神と多様な技術の融合で、地球を笑顔にする。』と設定しました。
組織(部・工場)ビジョン
機能性粉体事業部は幅広い市場(ex.スマートフォン、自動車、ディスプレイ等)とコネクションがある成長ポテンシャルが高い事業分野であり、今後の大きな収益につながる期待値が高い開発テーマも多く、それらを着実に実現していく
配属先ミッション/職務内容/ 業務の面白み・魅力
【配属先ミッション】
市場から求められるよりよい電池材料の開発
【職務内容】
新規材料として上市を目指している高電位正極材料の開発・量産対応に向けた開発推進をお任せいたします。（ご経験に応じてNi-MH用負極材料の開発をお任せすることもあります）
LIB材料の新規開発だけでなく、チームの試験計画、社内技術会議報告、顧客面談、試作評価設備の整備などのテーマ主担当業務をお任せします。国内顧客が7.8割程度を占めており、出張は国内が1回/月程度です。製品開発のリードタイムは1.2年～4.5年程度、開発テーマは複数担当いただきますが、基本的には部門全員で取り組む方針です。
【具体的には】
・材料設計開発 ：顧客要求に応じた新機能設計、材料開発
・量産プロセス開発 ：量産プロセスの確立、量産に係る機器選定
・評価、解析 ：材料のメカニズム解明、市場へ訴求する評価データの取得
＜技術的な課題＞
高電位正極材はエネルギー密度を高められる材料として長年注目されておりますが、
電解液の分解によるガス発生が問題となり、未だ上市実現が出来ていない材料です。
上記課題を解決できる手法を開発し、量産立ち上げを進めております。
＜竹原電池開発室とは＞
リチウムイオン電池正極活物質や水素吸蔵合金、亜鉛箔と3種類の異なる電池材料種を開発しております。リチウムイオン電池正極活物質：市場では上市されていない新規材料の上市を目指し、開発・立ち上げを行っております。水素吸蔵合金：電池用途としてだけでなく、水素社会を担う「水素貯蔵材料」として新規立ち上げを目指しております。亜鉛箔：エネルギー密度の高い新電池の負極材として、新規立ち上げを目指しております
＜想定用途＞
軽量・環境負荷の少ない12V電池や、急速充電/高出力用途電池、安全性/高出力用途電池等を想定しています。
【業務の面白み/魅力】
・電池性能や信頼性の向上に寄与する材料開発に従事いただけます。
・世界的な電池技術の開発動向に繋がるテーマ提案の機会があります。
・電力問題や環境、資源問題など社会問題の解決に貢献できる開発テーマです。
キャリアステップイメージ
キャリアアップ：開発マネジメント、企画や知財、営業
ローテーション：研究、製造、企画、営業部門
求める経験/知識
【学歴】
・大学卒以上
【必須要件】
電気化学/材料化学/無機化学のいずれかのバックグラウンドをお持ちで、
大学もしくは企業で、リチウムイオン電池に以下いずれかで携わった経験
・リチウムイオン電池の設計の研究開発経験
・リチウムイオン電池に関する材料の研究開発経験
・リチウムイオン電池に関する物性評価の経験
上記経験に加え、以下も当てはまる方
・英語力（メール、文書・マニュアル読解力）
【望ましいスキル】
・電池開発における量産技術の経験
・水素吸蔵合金の開発経験
求める人物像
仮説検証型の材料開発を通じて、周囲を巻き込む探求心を備えている
| 職種 / 募集ポジション | 42 機能性粉体事業部 開発統括部 竹原開発室（担当職）電池材料の新規開発 |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 給与 |
|
| 勤務地 | 【初任地】 広島県竹原市 【フレックスタイム】 有 【コアタイム】 有 【転勤有無】 当面転勤は無いが、将来的には国内または海外転勤の可能性あり |
| 勤務時間 | 8時～17時（休憩：60分） |
| 受動喫煙対策 | 屋内原則禁煙(喫煙専用室設置) |
| 選考フロー | 書類選考⇒適性検査⇒面接（2回） |
| 職種/勤務地 変更の範囲 | 【職種】 双方の合意に基づき、職種変更の可能性がある 【勤務地】 三井金属・グループ会社の本社および国内外の支社・営業所 ※一人ひとりのキャリアビションに合わせた、職種/勤務地の変更の可能性があります。 ※当社は2022年4月の職務・役割基準のジョブ型人事制度への人事制度刷新と合わせて、キャリア開発支援の取組みを強化し、 社員の希望と会社の期待をすり合わせながら、一人ひとりのキャリアビジョンの実現に向けた成長を支援する取組みを継続的に実施してまいります。（2023年版統合報告書 抜粋） |
| 会社名 | 三井金属鉱業株式会社 |
|---|---|
| 代表者（役職/氏名） | 代表取締役社長 /納 武士 |
| 設立 | 1950年5月1日 |
| 従業員数 | 12,115 名（連結）／2,252 名（単体） （2023 年3 月現在） |
| 資本金 | 42,178百万円（2023年3月末） |
| 平均年齢 | 42.14歳（2023 年3 月現在） |
| 平均勤続年数 | 13.69年（2023 年3 月現在） |
| 平均残業時間 | 13.8時間（三井金属単体/2022年度実績） |
| 本社所在地 | 〒141-8584 東京都品川区大崎1-11-1 ゲートシティ大崎ウエストタワー20F |
| 本社以外の事務所 | ◆工場・営業所／青森、福島、埼玉、神奈川、山梨、大阪、岐阜、岡 山、広島、山口、福岡 他 ◆研究所／埼玉 ◆海外／アメリカ、イギリス、中国、台湾、マレーシア、タイ、イン ド、インドネシア、ペルー 他 |
| グループ会社 | ◆機能材料事業：パウダーテック㈱、日本イットリウム㈱、Mitsui Kinzoku Components India Private Limited 他 ◆金属事業：神岡鉱業㈱、彦島製錬㈱、三池製錬㈱、八戸製錬㈱、三 井金属リサイクル㈱ 他 ◆モビリティ事業：三井金属アクト㈱、三井金属ダイカスト㈱GECOM Corp. 、MITSUI KINZOKU ACT MEXICANA, S.A. de C.V. 他 ◆その他：三井住友金属鉱山伸銅㈱ 他 |
| 事業内容 | 機能材料・電子材料の製造・販売、非鉄金属製錬、資源開発、貴金属リサイクル、素材関連事業、自動車部品の製造・販売 等 |
| 売上高・経常利益 | ◆2023年3月期 売上高：651,965 百万円／経常利益：19,886 百万円 ◆2022 年3 月期 売上高：633,346 百万円／経常利益：65,990 百万円 ◆2021 年3 月期 売上高：522,936 百万円／経常利益：51,265 百万円 |
| 売上高構成比率 | ◆機能材料事業部門：1,125 億円（約15.8%） ◆金属事業部門：2,564 億円（約35.9％） ♦モビリティ事業部門：2,164 億円（約30.3％） ◆その他の事業部門：1,281 億円（約18.0％） （2023年3月期） |
| 試用期間 | 3か月 ※試用期間中の勤務条件変更なし |
| 休日/休暇 | 休日：原則週休2 日制（土・日）、祝日、年末年始 他 （年間休日数124 日：2024年度本社例） 休暇：年次有給休暇（入社日に基づき入社後即日2 日〜20 日） 他 |
| 福利厚生 | 通勤手当：有（会社規定に基づき支給） 住宅手当：有（会社規定に基づき支給：最大48,000円/月） 家族手当：有（会社規定に基づき支給：7,500円/月～）※非管理職のみ適用 寮・社宅：有（会社規定に基づき付与） 専用通勤バスあり(事業所による) 人間ドック受診費用補助 |
| 教育制度 | キャリア採用者研修 組織別研修、選抜型研修 カフェテリア型能力開発プログラム(必修、推奨、自己啓発等、多岐にわたる研修プログラムを用意) |
| 制度 | フレックスタイム制 コアタイムなし(一部拠点を除く) テレワーク制度（職種、配属先による） カムバック制度（やむを得ず退職した社員の再雇用制度） 配偶者の転勤に伴う休職制度 資格取得支援制度 社内公募制度 博士号取得支援制度（条件あり） 持ち家支援制度（銀行提携融資制度） 退職金制度（退職一時金、確定拠出年金、確定給付年金） 育児・介護休業制度（法定以上） 時短制度（小学校6年生まで） |
| ライフプラン支援 | 財形制度（一般、住宅、年金） 積立貯蓄 職場積立NISA |
| その他 | 社員持株会 子女学費融資 永年勤続表彰（10年、20年、30年、40年） |
| 中途採用比率 | 労働施策総合推進法に基づく中途採用比率（正規雇用労働者） 2020年度 59％ 2021年度 74％ 2022年度 69％ (公表日：2023年5月17日) |