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仕事内容
Styleブランドの商品企画およびプロダクトロードマップの立案をお任せしたいと考えております。
決まった商品企画をお任せするわけではなく、事業として提供したい価値、組織ミッションに即した商品をゼロベースから企画立案することをお任せいたします。
Styleブランドの製品例：健康Chair、Seat、サポートウェア等
【具体的な仕事内容】
・競合他社調査、競合品の分析
・商品企画、事業企画のためのマーケティング分析（3C分析、PEST、STP、SWOT等）
・Styleブランドの新商品企画立案（新商品の狙い、新商品コンセプト、製品企画書、製品要求仕様書、投資内容と投資額、販売予測による収支シュミレーション）
・Styleブランドロードマップの立案
・新卒2年目の商品企画担当者の指導及びマネージメント
【ポジションの魅力】
・会社として第３の柱の売上であるStyleブランドを一緒に成長させることができる
・エビデンスや知財特許戦略をベースにした「本物」志向の商品企画にチャレンジできる
・Styleブランドは腰痛や肩こり、猫背といった痛みや見た目、印象に関わるニーズが明確なモノをコンセプトに商品開発を行っているため、無限大に商品企画・開発が可能。商品カテゴリーにより商品企画の狙いが異なってくるため、さまざまな経験を積むことができる
必要経験・能力
【必須要件】
・何らかの商品企画のご経験（※健康商材などのご経験があればなおよい）
・社内関係部門、および社外パートナーと業務連携/遂行できる（コミュニケーション能力）
・企画案件の進行管理経験
【歓迎要件】
・健康・美容系メーカーに勤務され、商品企画を経験された方
・商品企画以外にも設計・開発の初歩的な知識がある方
・企画担当者の後輩指導経験がある方
・経費関連の管理経験がある方
| 職種 / 募集ポジション | ■Styleブランド（座面Seatやサポートウェア等）の商品企画（グループリーダー候補）（名古屋）／WELLNESSブランド部 |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 給与 |
|
| 勤務地 | 株式会社MTG 本社・研究開発センター（最寄り駅：本陣駅）での勤務となります。※必須 |
| 勤務条件 | ■勤務時間：08:45?17:45（実働8時間） |
| 会社名 | 株式会社MTG |
|---|---|
| 代表者 | 代表取締役社長 松下 剛 |
| 従業員数（連結） | 従業員数（連結）1,400人（2023年10月1日現在 アルバイト・パートスタッフ含む） |
| 企業概要 | その他、企業概要の詳細は、下記をご参照ください。 https://www.mtg.gr.jp/company/overview.html |
| 勤務時間 | 【総合職、営業職、専任職（カスタマーサービス、ロジスティクス、テクニカルセンター）】 08:45～17:45（実働8時間、休憩1時間） 【販売職】 シフト制（実働8時間、休憩1時間） 【パート・アルバイト】 配属部門による（4～8時間） |
| 休日・休暇 | 【総合職、営業職、専任職（カスタマーサービス、ロジスティクス、テクニカルセンター）】 年間休日120日 完全週休2日制 夏季・年末年始、GW（当社カレンダーによる） 【販売職】 年間休日120日（月10日休み） 【全職種共通】 慶弔休暇 有給休暇：入社半年後に最大10日付与（出勤日数によって変動有）2回目以降は毎年10月1日に付与 入社時特別休暇付与制度：入社時5日付与（半年後に消滅）※正社員のみ適用 【パート・アルバイト】 配属部門や個人の事情により異なります（入社時にご相談ください） |
| 各種保険／手当 | 【全職種共通】 ■各種保険 ： 厚生年金、健康保険、雇用保険、労災保険 ■手当 ： エリア手当、超過勤務手当、深夜勤務手当、休日出勤手当 ▼社内規定に準ずる▼ 管理監督者手当、役割給、 家族手当、単身赴任手当、資格手当 ■交通費 ： 上限5万円/月（給与規程に準ずる、公共交通機関利用に限る） ※原則、車通勤不可 【パート・アルバイト】 配属部門等の事情により異なりますので、入社時にご相談ください |
| 賞与 | 年2回（6月、12月） |
| 昇給 | 年2回（初回は入社1年後、2回目以降は1月と7月） |
| 給与支払い | 月末締めの翌月20日支払 |
| その他制度 | 選択制確定拠出型年金制度、財形貯蓄制度、社員持株会制度、 表彰制度、産前産後・育児休暇制度、結婚出産祝い金制度、 弔事お見舞金制度、長期勤続祝い制度、人間ドック受診（40歳以上）、インフルエンザ接種費用負担、婦人科健診費用負担、時短勤務制度（育児、介護等）、おかえり制度（再雇用制度） |
| その他 | 社員割引、グループ活性会、社内研修（階層別研修等） 単身赴任帰省旅費補助 （該当者のみ） 引越費用補助（会社都合による転居が必要な場合のみ） |