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仕事内容
成長と変化を続けるMTGにおける経営企画職の募集となります。
本部署は2年前に新設され、CEO・CFOの経営参謀として、事務・財務の両面から持続的な企業価値最大化に向けて取り組みを行っております。
【具体的な業務内容】
入社後は、先輩社員がOJTでサポートをしますので未経験からのスタートでもチャレンジが可能です。
まずは基本業務から始め、慣れてきたら幅広い業務をお任せいたします。
（1）CEO、CFOの意思決定に対する提案
（2）中長期経営計画の数値計画作成
（3）会社全体の資金戦略の構築と実行
（4）事業別の投資対効果モニタリング
（5）取締役会資料作成
必要経験・能力
【必須要件】
下記いずれかに該当する方
・簿記3級以上をお持ちの方、またはそれに同等する知識をお持ちの方
・金融業界での勤務経験
・管理部門経験（経理、財務、人事企画、営業管理）など
上記に加え、Microsoft Office（Word,Excel,PowerPoint,Outlook）を使用した実務経験
【歓迎要件】
・事業会社にて経営企画のご経験がある方
・コンサルティング業のご経験がある方
・経営に関心があり、学びたいと考えている方
【当ポジションの魅力、やりがい】
（1）MTG全社という広い目線で仕事をすることができる。
（2）成長企業のダイナミズムな経営判断に立ち会うことができる。
（3）経営陣と直接携わることが多く、ロジカルな判断やプレゼンテーション力を高めることができる。
【当ポジションの重要性】
各種投資判断をする際に、FP&A人材（財務計画・分析）として、損益計算書（PL）だけではなく、貸借対照表（BS／バランスシート）、キャッシュフロー(CF)の側面から総合的に提案を行います。提案の結果として、会社は正しい投資判断ができ、企業価値向上につながります。
| 職種 / 募集ポジション | 経営企画職（名古屋／東京）／コーポレート戦略室 |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 給与 |
|
| 勤務地 | 本社・研究開発センター：名古屋市営地下鉄東山線「本陣」駅 東京支社：JR線・京浜急行線 品川駅(港南口)から徒歩約5分 |
| 業務の変更範囲 | 会社の定める業務 |
| 勤務地の変更範囲 | 会社の定める就業場所 |
| 会社名 | 株式会社MTG |
|---|---|
| 代表者 | 代表取締役社長 松下 剛 |
| 従業員数（連結） | 従業員数（連結）1,400人（2023年10月1日現在 アルバイト・パートスタッフ含む） |
| 企業概要 | その他、企業概要の詳細は、下記をご参照ください。 https://www.mtg.gr.jp/company/overview.html |
| 勤務時間 | 【総合職、営業職、専任職（カスタマーサービス、ロジスティクス、テクニカルセンター）】 08:45～17:45（実働8時間、休憩1時間） 【販売職】 シフト制（実働8時間、休憩1時間） 【パート・アルバイト】 配属部門による（4～8時間） |
| 休日・休暇 | 【総合職、営業職、専任職（カスタマーサービス、ロジスティクス、テクニカルセンター）】 年間休日120日 完全週休2日制 夏季・年末年始、GW（当社カレンダーによる） 【販売職】 年間休日120日（月10日休み） 【全職種共通】 慶弔休暇 有給休暇：入社半年後に最大10日付与（出勤日数によって変動有）2回目以降は毎年10月1日に付与 入社時特別休暇付与制度：入社時5日付与（半年後に消滅）※正社員のみ適用 【パート・アルバイト】 配属部門や個人の事情により異なります（入社時にご相談ください） |
| 各種保険／手当 | 【全職種共通】 ■各種保険 ： 厚生年金、健康保険、雇用保険、労災保険 ■手当 ： エリア手当、超過勤務手当、深夜勤務手当、休日出勤手当 ▼社内規定に準ずる▼ 管理監督者手当、役割給、 家族手当、単身赴任手当、資格手当 ■交通費 ： 上限5万円/月（給与規程に準ずる、公共交通機関利用に限る） ※原則、車通勤不可 【パート・アルバイト】 配属部門等の事情により異なりますので、入社時にご相談ください |
| 賞与 | 年2回（6月、12月） |
| 昇給 | 年2回（初回は入社1年後、2回目以降は1月と7月） |
| 給与支払い | 月末締めの翌月20日支払 |
| その他制度 | 選択制確定拠出型年金制度、財形貯蓄制度、社員持株会制度、 表彰制度、産前産後・育児休暇制度、結婚出産祝い金制度、 弔事お見舞金制度、長期勤続祝い制度、人間ドック受診（40歳以上）、インフルエンザ接種費用負担、婦人科健診費用負担、時短勤務制度（育児、介護等）、おかえり制度（再雇用制度） |
| その他 | 社員割引、グループ活性会、社内研修（階層別研修等） 単身赴任帰省旅費補助 （該当者のみ） 引越費用補助（会社都合による転居が必要な場合のみ） |