当社の魅力・特徴
・日本特殊陶業は5年連続増収、営業利益は3年連続増益と安定成長しており、売上収益営業利益率17.5％（2024年3月期）と高収益な企業です。
※一般的に営業利益率10％以上で優良企業とされています。
・海外50拠点以上、海外売上比率が80％以上のグローバル企業であり、オフィスには外国人従業員も複数働いています。
・安定した業績をベースに従業員の働き方の自由度を高めています。
副業制度有、2023年度 平均有給取得日数16日以上とリモートワークも一部導入（週2～3回目安）しており、コアタイム無フレックスと合わせてフレキシブルな働き方を実現しています。
・今後も更なる成長を目指し、各事業領域の意思決定迅速化の為、持株会社体制（HD化）への検討を開始しています。
・水素社会・炭素循環型社会の実現に向けた「水素の森」プロジェクトを始動し、SDGsに貢献する事業にも注力しながら、非内燃機関事業の売上拡大に向け、邁進しています。
・事業内容もグローバル且つ多岐にわたる中、中期経営計画のひとつとしてDX化を掲げており、社を挙げてIT投資を進めています。
職種によっては5,000億円規模の事業領域のDX化、AI利活用など最先端の技術に触れる機会もあり、スキル/付加価値UPを目指せる環境です。
採用背景・やりがい
現在当社は事業ポートフォリオ転換に向けビジネス拡大の最中です。
その中でも情報システム部門は企業経営の中で、ますます重要な役割を担っており、システムの優劣が会社業績を左右するといっても過言ではありません。業務プロセスをITでサポートする時代から、ITを活用し業務プロセスを革新する時代へ変わってきたことを意味します。
情報システム部門では、ITを活用したビジネスイノベーションを推進する部門へと転換を進めています。その中で、デジタルイノベーション課は販売物流、需給(SCM)、生産計画、製造管理、調達など多岐に渡る領域において、事業構造改革を目的としたシステム開発を担当しています。
採用の背景として、今までの情報システム部門はレガシーシステムの維持・管理が主な活動であったため、新規システムの開発プロジェクトを推進できる人財が不足しており、事業構造改革プロジェクトの目的・目標に向かってプロジェクトをリードし、最適なシステムを構築できる人財を必要としています。
当社は今、全社を挙げて変革に取り組んでおり、想いや意欲があればどんどん先進的な技術・新しい取り組みへの提案が受け入れられ、推進していくことが出来る環境となっております。
※※こちらのプロジェクト推進メンバーは、より現場に近いところでプロジェクトのスピードを加速させるため現在情報システム部門ではなくスパークプラグに関わる製造事業部門（IGNITEカンパニー）に籍を移しております。プロジェクトのフェーズ移行時期である2025年8月には情報システム部門に籍を戻し業務を継続いただけます。そのため初任配属部門は、製造事業部門（イグナイトカンパニー※小牧勤務）となり、プロジェクトフェーズ移行後（2025/8～）の勤務地は本社（久屋）を予定しております。
仕事内容
事業構造改革の大型プロジェクト活動において、主力製品のエンジン点火プラグに関わる製造管理/生産計画のシステム開発を進めていただきます。
ご自身が強みをお持ちの領域にアサインさせていただき、下記の業務をお任せいたします。
■主な業務内容
・プロジェクト活動計画立案
・テスト、移行などの各種方針立案
・プロジェクト運営に必要な進捗・課題等の管理
・ユーザー部門（国内外）／ベンダーとの調整・折衝
・要件定義、設計、製造、テスト、教育、移行、本番フォローなどの各フェーズ推進
・プロジェクトキックオフ、中間報告、完了報告会など、主要ポイントでの状況報告
・次年度活動計画の立案・調整
システム開発（要件定義、設計、テストなど）をプロジェクトメンバーとして担っていただきます。
プロジェクト運営に必要な進捗・課題等の管理もご担当いただきます。
求めるスキル・経験
＜必須要件＞
・製造領域（製造管理/生産計画）でのシステム企画または導入経験（プロジェクト計画または管理含む）
・ITシステム導入のプロジェクト活動経験
＜歓迎要件＞
・ユーザー部門、若しくはベンダーとの各種調整・折衝経験
・英語能力は必須ではないが、向上しようとする姿勢
キャリア入社社員の歩み
以下URLにて日本特殊陶業にキャリア採用でご入社頂いた方のインタビューを掲載しております。
https://www.talent-book.jp/ngkntk
https://www.youtube.com/watch?v=fhLVi69oE5A
| 職種 / 募集ポジション | ITシステムカンパニー システム開発部 デジタルイノベーション課 SCM改革開発 担当クラス［IT-005］ |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 給与 |
|
| 勤務地 | 初任配属地は（事業部門（イグナイトカンパニー）付での配属）小牧となります。 プロジェクト移行予定2025年８月を目途に本社（情報システム部門）へ異動いただく予定です。 就業場所の変更の範囲：全国転勤コースの場合、会社の定める場所（テレワークを行なう場所を含む）。なお、関連会社への出向を命じる場合がある。 |
| 職位 | 担当クラス |
| 従事すべき業務の変更範囲 | すべての業務への配置転換あり |
| 部署の役割 | 昨今のデジタルトランスフォーメーション時代の到来を受け、新しいデジタル技術の活用により新たな価値を生み出していくことが、当社にとって重要課題の一つとなっています。情報システム部門のミッションとしては「経営・ユーザ部門の目線に立った積極的な情報活用の提案と、最適化されたITプラットフォームの構築・運用によって“経営”,“事業”,“機能”の意思決定を支え、全社の持続的成長に貢献する」ことを掲げています。 その状況下、セキュリティや基幹システム、ITインフラの更なる整備・強化を進めていますが、まだまだ充分とは言えません。IT活用によって当社グループの企業価値向上に貢献できる様、「新領域」と「既存領域」、「攻め」と「守り」のバランスを重視しながら、様々な取り組みを推進しています。 今回のプロジェクト主管部門であるデジタルイノベーション課は、先進IT技術を活用し、グループ全体での業務変革、生産性向上、高度なものづくりを促し、事業構造改革を進め、企業価値向上を目指しています。 |
| 組織構成 | 初任配属予定の製造事業部門であるIGNITEカンパニー/スマートファクトリー課は、IGNITEカンパニーのデジタルトランスフォーメーション、スマートファクトリーを推進している部門です。 人員構成としては全４９名在籍しており、そのうち情報システム部門から一時的に籍を移して活動しているメンバーは４名います。 なお、プロジェクト主管部門であるデジタルイノベーション課の人員構成としては、基幹職3名、主任職 3名、担当職3名の9名です。業務領域別にチーム構成を組んでおり、責任の明確化、専門性の向上、仕事のスピードアップをはかり、成果を最大化させることを目指しています。 |
| 求人情報 最終更新日 | 2024年7月15日 |
| 会社名 | 日本特殊陶業株式会社 |
|---|---|
| 代表者 | 代表取締役社長 川合 尊 |
| 創立 | 1936年10月 ※創立記念日 11月11日 |
| 資本金 | 47,869百万円 |
| 本社所在地 | 〒461-0005 愛知県名古屋市東区東桜一丁目1番1号アーバンネット名古屋ネクスタビル |
| 従業員数（就業人員） | 単独：3,622名（2024年3月） 連結：15,980名（2024年3月） |
| 事業内容 | (1) スパークプラグおよび内燃機関用関連品の製造、販売 (2) ニューセラミックおよびその応用商品の製造、販売、その他 |
| グループ会社 | 連結子会社 67社、持分法適用関連会社 2社 |
| 売上高 | 614,486百万円(2024年3月） ※2020年3月期から従来の日本基準に替えて国際財務報告基準（IFRS）を適用しています。 |
| 営業利益 | 107,591百万円（2024年3月） ※2020年3月期から従来の日本基準に替えて国際財務報告基準（IFRS）を適用しています。 |
| 平均年齢 | 42.5歳（2024年3月） |
| 選考フロー | 書類選考→適性検査→面接（複数回）→内定・入社 |
| 就業時間 | 所定労働時間：8:30～17:15 7時間45分（休憩60分） ※フレックスタイム制度有り（コアタイム無し） ※時間外労働有り |
| 各種手当 | ・通勤手当：会社規程に基づき支給 ・残業手当：有（残業時間に応じて別途支給） ・家族手当：有（扶養する場合、配偶者7,800円、⼦⼀⼈につき11,500円を支給）※主任クラスまでの支給となります |
| 休暇制度 | ・年間休日：120日（内訳：土曜、日曜、GW、夏季休暇（7月、8月）、年末年始） ・有給休暇：初年度17日（最高20日） |
| 福利厚生 | ・社会保険：健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険 ・寮・社宅：あり（利用可否は社内規程に準ずる） ・その他：企業型確定拠出年金(DC)制度、社員持株会、カフェテリアプラン、昼食補助・食堂等 |
| 試用期間 | 有り（入社より2ヶ月間） ※試用期間中の勤務条件変更は無し |
| 受動喫煙対策 | 屋内原則禁煙 |
| 正規雇用労働者の中途採用比率 | 2021年度 35% 2022年度 54% 2023年度 55% （2024年5月20日公表） |