募集背景
日本経済新聞社は半世紀以上にわたり、美術展や音楽事業（クラシックなどのコンサートやオペラ、伝統芸能などの舞台公演）などの文化事業を開催しています。日本経済新聞や日経電子版など経済を中心とした総合情報紙の読者の中核であるビジネスパーソンをはじめとする様々な人の「知的好奇心」を満たす事業を企画・開催し、多くの方から支持されています。
50年以上続くコンサートシリーズ「日経ミューズサロン」や日本を代表する一流能楽師による「日経能楽鑑賞会」、欧州の名門歌劇場のオペラの引っ越し公演など多岐にわたる公演を開催しています。
仕事内容
音楽コンサートや伝統芸能、オペラなど舞台イベントの企画・営業・運営。事業運営の担当者または責任者として以下の業務に携わっていただきます。
- 音楽事業の企画・立案、開催スキームの検討・収支管理
- 協賛、企画・チケットなどの営業
- 広報・来場促進、チケット販売などの周知活動、広報物の制作
- 日経の媒体、SNS、マーケティングを活用しての広報・チケット販売戦略の立案 など
＜担当事業の例＞
音楽コンサート、伝統芸能、オペラなど舞台事業
＊主催公演HPは以下からご覧ください
経験・スキル
必須（MUST）
- 音楽事業の開催・運営に携わった経験者
- 催事の工程全体の流れを把握したプロジェクトの遂行経験（コスト管理含む）
- バックヤードではなくフロントで上記業務の経験
歓迎（WANT）
- プロジェクトマネージャー／リーダーの経験
- イベント自体ならびにチケット販売のための周知活動の経験
- Webマーケティングの知識とその実践・活用経験
- Web制作や動画制作の経験（または興味がある方）
- 協賛営業をはじめとする営業経験、関係各所との調整・折衝、各種協業の経験
- 語学堪能な方
| 職種 / 募集ポジション | 音楽事業の企画・営業（ライフ＆キャリアビジネス部門 文化事業ユニット） |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 契約期間 | 期間の定めなし |
| 給与 |
|
| 勤務地 | ・全社員を対象にした在宅勤務制度（リモートワーク）を導入しています。 ・出社率は各職場によりますが、フルリモート（出社無し）は認めていません。 |
| 勤務時間 | 標準労働時間 9:30～18:00（休憩1時間） ・事業場外みなし労働時間制。みなし労働時間は7時間30分 ・所定時間外の労働：無 ※土・日・祝日、平日夜に開催される公演があります（代休を取得いただきます） |
| 休日 | ・年間120日（完全週休2日制） ・年次有給休暇：毎年4月に20日付与。入社時は入社月に応じて2日から最大20日を付与 ほかに結婚休暇、産前産後休暇、配偶者出産休暇、介護休暇など |
| 福利厚生 | ・各種手当：時間外手当、住居費補助、子手当、教育手当 ・退職金・企業年金：退職一時金、確定給付企業年金、確定拠出年金 ・財産形成／融資：財形貯蓄制度、住宅融資制度、グループ保険制度 ・健康管理：診療所（東京本社・大阪本社） そのほか詳しくは以下をご覧ください。 https://www.nikkei.co.jp/saiyo/career/welfare_education.html |
| 加入保険 | 雇用保険、労災保険、健康保険（日本経済新聞健康保険組合）、厚生年金 |
| 受動喫煙対策 | 屋内禁煙（屋内喫煙可能場所あり） |
| 試用期間 | 有 6カ月（試用期間中の勤務条件変更無し） |
| 業務内容・就業場所の変更の範囲 | ・業務内容 （雇入れ直後）文化事業ユニットにおける業務 （変更の範囲）会社の定める業務 ・就業場所 （雇入れ直後）東京本社※在宅勤務を行う場所含む （変更の範囲）会社が定める場所※在宅勤務を行う場所含む |
| その他 | 株式や投機性の高い金融商品の取引には制限があります（就業規則で規定）。 |
| 応募資格 | ・社会人として勤務経験がある方が対象です。 ・日本語ビジネス会話レベル以上を必須とします。 ・以前に当社を受験したことがある方も応募できます。 |
| 選考方法 | 下記を予定しています。状況に応じて変更となる場合があります。 ・書類選考 ・現場面接(2回)＋適性検査 ・人事面接：事前に所定のエントリーシートを提出いただきます。 ・最終面接：事前にリファレンスチェック(※)を実施します。面接は弊社（大手町）にて対面で実施します。 ・オファー面談 ※「back check」を使用します。現職もしくは前職の業務で関わりがあった方から、候補者様に関する情報をアンケート形式で回答いただきます。 |
| 会社名 | 株式会社日本経済新聞社 |
|---|---|
| 代表者 | 代表取締役社長 飯田 展久 |
| 資本金 | 25億円 |
| 社員数 | 3,023人（2025年12月末） |
| 事業内容 | 新聞を中核とする事業持ち株会社。雑誌、書籍、電子メディア、データベースサービス、速報、電波、映像、経済・文化事業などを展開 |
| 創刊 | 1876年（明治9年）12月2日 |
| 売上高 | 1,777億円（2025年12月期） |
| 海外取材拠点 | 米州編集総局（ニューヨーク）、欧州編集総局（ロンドン）など37カ所 |
| 国内支局 | 全国51カ所 |
| 所在地 | 東京本社 100-8066 東京都千代田区大手町1-3-7 03-3270-0251（代） 大阪本社 541-8515 大阪市中央区高麗橋1-4-2 06-7639-7111（代） 名古屋支社 460-8366 名古屋市中区栄4-16-33 052-243-3311（代） 西部支社 812-8666 福岡市博多区博多駅東2-16-1 092-473-3300（代） 札幌支社 060-8621 札幌市中央区北一条西6-1-2 011-281-3211（代） 神戸支社 650-0011 神戸市中央区京町69 三宮第一生命ビルディング4階 078-321-0130（代） 京都支社 604-0874 京都市中京区烏丸通竹屋町角 075-231-2617（代） |