募集背景
日本経済新聞社は展覧会やコンサート、舞台などのイベントを企画から運営まで幅広く手掛けています。
文化事業ユニットでは約60年にわたり日本画や名刹の仏像など日本美術のほか、オルセー美術館、メトロポリタン美術館など海外美術館の大規模美術展を例年開催してきました。2024年は「パリ ポンピドゥーセンター キュビスム展」、「醍醐寺 国宝展」、「田中一村展 奄美の光 魂の絵画」展など約30の展覧会を全国で主催し、同年は合計で80万人を超える人々が来場しました。国内にとどまらず、2025年は上海博物館での印象派の展覧会も手掛けています。最近では大空間に映像を投影するイマーシブ（没入型）のイベントも開催。既存の枠組みにとらわれず、新しいアート体験を提供するイベントにも積極進出し、事業の拡大を進めています。
内外の多くの人々の興味・関心をとらえる展覧会をプロデュースし、プロジェクトリーダーとして牽引する即戦力となる人材を募集します。
- 文化事業ユニットが主催するイベントは以下からご覧ください。
art NIKKEI | 旅するように、次のアートへ。日本経済新聞社の文化事業サイト
仕事内容
美術展の企画・営業・運営。事業運営の担当者または責任者として以下の業務に携わっていただきます。
- 美術展の企画、開催スキームの検討、収支管理
- 協賛営業
- 広報
- 社内外のステークホルダー（美術館、共催社、デザイナー、協賛企業、輸送・施工会社、PR会社ほか）との調整 など
経験・スキル
必須（MUST）
- プロジェクトマネージャーまたはアシスタントマネージャーとして、イベントの企画・立案、予算管理、プロモーション活動、スポンサー営業、運営等について、部分ではなく全体を通じて携わったご経験
※美術展事業に限らず文化イベントやその他分野のイベントの開催・運営の経験でも可
歓迎（WANT）
- Webマーケティングの知識を持ち、その実践・活用経験がある方
- 語学堪能な方
- 既存の枠にとらわれない柔軟な発想をお持ちの方
- 課題の発見、改善に主体的に取り組める方
| 職種 / 募集ポジション | 美術展覧会の企画・プロデュース（ライフ＆キャリアビジネス部門 文化事業ユニット） |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 契約期間 | 期間の定めなし |
| 給与 |
|
| 勤務地 | ・全社員を対象にした在宅勤務制度（リモートワーク）を導入しています。 ・出社率は各職場によりますが、フルリモート（出社無し）は認めていません。 |
| 勤務時間 | 標準労働時間 9:30～18:00（休憩1時間） ・事業場外みなし労働時間制（事業場内労働あり）。みなし労働時間は7時間30分 ・所定時間外の労働：無 |
| 休日 | ・年間120日（完全週休2日制） ・年次有給休暇：毎年4月に20日付与。入社時は入社月に応じて2日から最大20日を付与 ほかに結婚休暇、産前産後休暇、配偶者出産休暇、介護休暇など |
| 福利厚生 | ・各種手当：時間外手当、住居費補助、子手当、教育手当 ・退職金・企業年金：退職一時金、確定給付企業年金、確定拠出年金 ・財産形成／融資：財形貯蓄制度、住宅融資制度、グループ保険制度 ・健康管理：診療所（東京本社・大阪本社） そのほか詳しくは以下をご覧ください。 https://www.nikkei.co.jp/saiyo/career/welfare_education.html |
| 加入保険 | 雇用保険、労災保険、健康保険（日本経済新聞健康保険組合）、厚生年金 |
| 受動喫煙対策 | 屋内禁煙（屋内喫煙可能場所あり） |
| 試用期間 | 有 6カ月（試用期間中の勤務条件変更無し） |
| 業務内容・就業場所の変更の範囲 | ・業務内容 （雇入れ直後）文化事業ユニットにおける業務 （変更の範囲）会社の定める業務 ・就業場所 （雇入れ直後）東京本社※在宅勤務を行う場所含む （変更の範囲）会社が定める場所※在宅勤務を行う場所含む |
| その他 | 株式や投機性の高い金融商品の取引には制限があります（就業規則で規定）。 |
| 応募資格 | ・社会人として勤務経験がある方が対象です。 ・日本語ビジネス会話レベル以上を必須とします。 ・以前に当社を受験したことがある方も応募できます。 |
| 選考方法 | 下記を予定しています。状況に応じて変更となる場合があります。 ・書類選考 ・現場面接(2回)＋適性検査 ・人事面接：事前に所定のエントリーシートを提出いただきます。 ・最終面接：事前にリファレンスチェック(※)を実施します。面接は弊社（大手町）にて対面で実施します。 ・オファー面談 ※「back check」を使用します。現職もしくは前職の業務で関わりがあった方から、候補者様に関する情報をアンケート形式で回答いただきます。 |
| 会社名 | 株式会社日本経済新聞社 |
|---|---|
| 代表者 | 代表取締役社長 長谷部 剛 |
| 資本金 | 25億円 |
| 社員数 | 3,042人（2024年12月末） |
| 事業内容 | 新聞を中核とする事業持ち株会社。雑誌、書籍、電子メディア、データベースサービス、速報、電波、映像、経済・文化事業などを展開 |
| 創刊 | 1876年（明治9年）12月2日 |
| 売上高 | 1,770億円（2024年12月期） |
| 海外取材拠点 | 米州編集総局（ニューヨーク）、欧州編集総局（ロンドン）など37カ所 |
| 国内支局 | 全国51カ所 |
| 所在地 | 東京本社 100-8066 東京都千代田区大手町1-3-7 03-3270-0251（代） 大阪本社 541-8515 大阪市中央区高麗橋1-4-2 06-7639-7111（代） 名古屋支社 460-8366 名古屋市中区栄4-16-33 052-243-3311（代） 西部支社 812-8666 福岡市博多区博多駅東2-16-1 092-473-3300（代） 札幌支社 060-8621 札幌市中央区北一条西6-1-2 011-281-3211（代） 神戸支社 650-0011 神戸市中央区京町69 三宮第一生命ビルディング4階 078-321-0130（代） 京都支社 604-0874 京都市中京区烏丸通竹屋町角 075-231-2617（代） |