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人材教育領域の学習コンテンツ企画開発(ライフ&キャリアビジネス部門 人財・教育事業ユニット)

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株式会社日本経済新聞社 の求人一覧

募集背景

当社は、ビジネスのデジタル化が進むなか、教育・キャリア事業を次代の収益事業の柱ととらえて戦略的に事業構築を推進しています。
教育・キャリア事業を担うライフ&キャリアビジネス部門が運営する「日経ビジネススクール」は「グローバルにビジネスを推進し、社会に変革と活力をもたらす人材を育成すること」をミッションに、学びを通してビジネスパーソンがキャリアとビジネスの選択肢・可能性を広げてもらえるよう、公開講座やオンデマンド講座などの多様な学習プログラムを提供しています。 

日経ビジネススクールを取り巻く環境を捉えて事業成長を更に加速するために、新しい講座などの学習プログラムを企画・開発する即戦力となり、かつ、メンバーを束ねる現場リーダーとして将来のマネジメント候補となる人材を募集しています。 

仕事内容

日経ビジネススクールの有料学習コンテンツ(講座など)の企画開発・プロデュース

<具体的な業務>

1.講座の実施計画

  • 経営戦略やビジネス基礎力などあらかじめ定めている「ジャンル」の講座が年間通してバランスよく開講できるよう、年間での講座編成を検討・実行します。
  • 売上予算を達成するために十分な量の講座の仕込みを行います。

2. 講座の企画立案

  • 教育業界のトレンドや新しい講座テーマ、講師候補となる有識者を常に探索し、情報をキャッチアップしたうえで、講座企画を立案します。
  • 講師候補に登壇オファーを出し、条件交渉などを経て講師を確定します。
  • 既存講座は、過去開催分の結果を分析し、次回開催に向けた改善活動を講師やチームメンバーと相談して遂行します。
  • 個別講座の紹介サイトの掲載文言を作ったり、制作ディレクションを行います。

3. 講座運営のディレクション

  • 安定した講座運営の実現をリードします。講師と適切なコミュニケーションを行い、配信メンバーや運営スタッフなど社外メンバーに対してディレクションを行います。

この仕事の魅力

  • 日本経済新聞社の読者層を中心としたビジネスパーソンに対する多様な教育プログラムを、大学をはじめとした教育機関や著名な講師と協働して企画・運営することができます。
  • 「業務課題を解決したい」「キャリア形成に活かしたい」など様々な動機から意欲的に学びに向き合う受講者向けに、次のような幅広い学習体験を提供する取り組みに挑戦できます。
    ・インタラクティブに学習する環境の構築
    ・講師や他の受講者と同じ空間で一緒に学ぶ対面型のプログラム
    ・日本全国・世界からも参加できるライブ配信のプログラム
  • いつでも必要な時に学習できるオンデマンドコンテンツなど所属するコンテンツチームは少数精鋭なので、メンバー1人1人が自らの知見とスキルを最大限に活かし、かつ、裁量権を持って業務を進めることができます。

経験・スキル

必須(MUST)

  • 様々な取り組みを自ら企画し、責任感を持ってPDCAを実行しながら最後までやり遂げた経験
  • セミナーやイベント、それに類するものを企画・運営した経験

歓迎(WANT)

  • 社会人教育に関する一定の知識・関心
  • 社内やチーム内の教育担当の経験など、社内外のビジネスパーソンに対して学びを提供してきた経験
  • 世の中のニーズをキャッチし、新規事業や新商品開発に関連する業務に携わった経験

求める人物像

  • 教育を通じて社会に大きなインパクトを与え、自分の手掛けた商品やサービスを通じて日本のビジネスパーソンや組織の成長を支えたい方
  • 世の中の変化やトレンドに高い情報感度を持ち、社内外のステークホルダーとコミュニケーションを取りながら施策を進行したい方
  • 仕事を通じて幅広い人脈を作っていきたい方
  • 主体的かつスピーディーに業務を遂行したい方
職種 / 募集ポジション 人材教育領域の学習コンテンツ企画開発(ライフ&キャリアビジネス部門 人財・教育事業ユニット)
雇用形態 正社員
給与
年収
月給制。経験・能力等考慮の上、決定します。
勤務地
※全社員を対象にした在宅勤務制度(リモートワーク)を導入しています。
応募資格
社会人として勤務経験がある方が対象です。
※以前に当社を受験したことがある方も応募できます。
選考方法
書類選考を実施します。書類選考を通過された方は面接や適性検査を受けていただきます。
会社情報
会社名 株式会社日本経済新聞社
代表者
代表取締役社長 長谷部 剛
資本金
25億円
社員数
3,054人(2023年12月末)
事業内容
新聞を中核とする事業持ち株会社。雑誌、書籍、電子メディア、データベースサービス、速報、電波、映像、経済・文化事業などを展開
創刊
1876年(明治9年)12月2日
売上高
1,734億円(2023年12月期)
海外取材拠点
米州編集総局(ニューヨーク)、欧州編集総局(ロンドン)など37カ所
国内支局
全国51カ所
所在地
東京本社 100-8066 東京都千代田区大手町1-3-7 03-3270-0251(代)
大阪本社 541-8515 大阪市中央区高麗橋1-4-2 06-7639-7111(代)
名古屋支社 460-8366 名古屋市中区栄4-16-33 052-243-3311(代)
西部支社 812-8666 福岡市博多区博多駅東2-16-1 092-473-3300(代)
札幌支社 060-8621 札幌市中央区北一条西6-1-2 011-281-3211(代)
神戸支社 650-0011 神戸市中央区下山手通7-1-24 078-371-3581(代)
京都支社 604-0874 京都市中京区烏丸通竹屋町角 075-231-2617(代)