募集背景
当社は、生成AI / VUCA時代にますます重要となるビジネスパーソンの学習とキャリア構築を伴走支援し、企業の人的資本経営推進に貢献する人財・教育事業を経済メディア事業に次ぐ柱とすべく、戦略的な投資を進めています。
人財・教育事業ユニットが手がける、法人向けコンサルティング、公開講座、ビジネスメディア、アセスメント、マッチング、学習アプリなど、人材育成・キャリア支援領域の多様なサービスの成長を促進するマーケティング戦略の立案・実行を担う人材を募集します。
仕事内容
人財・教育事業ユニットのサービス、プロダクトの成長に寄与するマーケティング戦略の立案、および施策の実行を担っていただきます。
- 各種パフォーマンス指標(KGI/KPIなど)の設定と達成までの管理を行います。
- 新しいマーケティング施策を提案し、実行まで主導します。
- データチームと連携して必要なデータを分析し、分析結果に基づいて試作の仮説検証を行います。
- ステークホルダーにプロジェクトの進行を適切に共有・説明し、理解と支援を得ます。
この仕事の魅力
- 学びの場に深く関わり、自身の成長を実感できます。
- アイデアを具現化し、サービスの成長に貢献できます。
- メディアの強みを活かし、マーケティング施策を推進できます。
- 少数精鋭のチームで、裁量を持って挑戦できます。
経験・スキル
必須(MUST)
- 事業会社のウェブサービスにおける、メディア/プロダクトのグロースマーケティングに主体的に携わった経験
- CRM、SEO、ブランドマーケティングのいずれかまたは複数において、主体的に担った経験や実務スキル
- 分析ツールとデジタル広告運用に関する実務スキル
歓迎(WANT)
- 社内外のステークホルダーと良好なコミュニケーションを図り、主体的に巻き込んで施策を実現する推進力
- 人材開発、組織開発などの事業に関わった経験
求める人物像
- 学びの提供を通じて、ビジネスパーソンや組織の成長に貢献したい方
- 他者の成長やキャリア形成に関心を持ち、サポートしたいという気持ちのある方
- 当事者意識を持ち、チャレンジ精神を発揮し、主体的に業務を遂行できる方
職種 / 募集ポジション | 人材育成・キャリア支援領域 マーケティング(ライフ&キャリアビジネス部門 人財・教育事業ユニット) |
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雇用形態 | 正社員 |
契約期間 | 期間の定めなし |
給与 |
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勤務地 | ・全社員を対象にした在宅勤務制度(リモートワーク)を導入しています。 ・出社率は各職場によりますが、フルリモート(出社無し)は認めていません。 |
勤務時間 | 9:30~18:00(休憩1時間) ・事業場外みなし労働時間制(事業場内労働あり)。みなし労働時間は7時間30分 ・所定時間外の労働:無 |
休日 | ・年間120日(完全週休2日制) ・年次有給休暇:毎年4月に20日付与。入社時は入社月に応じて2日から最大20日を付与 ほかに結婚休暇、産前産後休暇、配偶者出産休暇、介護休暇など |
福利厚生 | ・各種手当:時間外手当、住居費補助、子手当、教育手当 ・退職金・企業年金:退職一時金、確定給付企業年金、確定拠出年金 ・財産形成/融資:財形貯蓄制度、住宅融資制度、グループ保険制度 ・健康管理:診療所(東京本社・大阪本社) そのほか詳しくは以下をご覧ください。 https://www.nikkei.co.jp/saiyo/career/welfare_education.html |
加入保険 | 雇用保険、労災保険、健康保険(日本経済新聞健康保険組合)、厚生年金 |
受動喫煙対策 | 屋内禁煙(屋内喫煙可能場所あり) |
試用期間 | 有 6カ月(試用期間中の勤務条件変更無し) |
業務内容・就業場所の変更の範囲 | ・業務内容 (雇入れ直後)人財・教育事業ユニットにおける業務 (変更の範囲)会社の定める業務 ・就業場所 (雇入れ直後)東京本社※在宅勤務を行う場所含む (変更の範囲)会社が定める場所※在宅勤務を行う場所含む |
その他 | 株式や投機性の高い金融商品の取引には制限があります(就業規則で規定)。 |
応募資格 | ・社会人として勤務経験がある方が対象です。 ・日本語ビジネスレベル以上を必須とします。 ・以前に当社を受験したことがある方も応募できます。 |
選考方法 | 下記を予定しています。状況に応じて変更となる場合があります。 ・書類選考 ・現場面接:2回。あわせて適性検査を受検いただきます。 ・人事面接:事前に所定のエントリーシートを提出いただきます。 ・リファレンスチェック※ ・最終面接:弊社(大手町)にて対面で実施します。 ・オファー面談 ※「back check」を使用します。現職もしくは前職の業務で関わりがあった方から、候補者様に関する情報をアンケート形式で回答いただきます。 |
会社名 | 株式会社日本経済新聞社 |
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代表者 | 代表取締役社長 長谷部 剛 |
資本金 | 25億円 |
社員数 | 3,042人(2024年12月末) |
事業内容 | 新聞を中核とする事業持ち株会社。雑誌、書籍、電子メディア、データベースサービス、速報、電波、映像、経済・文化事業などを展開 |
創刊 | 1876年(明治9年)12月2日 |
売上高 | 1,770億円(2024年12月期) |
海外取材拠点 | 米州編集総局(ニューヨーク)、欧州編集総局(ロンドン)など37カ所 |
国内支局 | 全国51カ所 |
所在地 | 東京本社 100-8066 東京都千代田区大手町1-3-7 03-3270-0251(代) 大阪本社 541-8515 大阪市中央区高麗橋1-4-2 06-7639-7111(代) 名古屋支社 460-8366 名古屋市中区栄4-16-33 052-243-3311(代) 西部支社 812-8666 福岡市博多区博多駅東2-16-1 092-473-3300(代) 札幌支社 060-8621 札幌市中央区北一条西6-1-2 011-281-3211(代) 神戸支社 650-0011 神戸市中央区京町69 三宮第一生命ビルディング4階 078-321-0130(代) 京都支社 604-0874 京都市中京区烏丸通竹屋町角 075-231-2617(代) |