1. 日本製鉄株式会社
  2. 日本製鉄株式会社 採用情報
  3. 日本製鉄株式会社 の求人一覧
  4. 技術指導(鋼管)

技術指導(鋼管)

  • 油井管事業における技術指導を担う人材
  • 正社員

日本製鉄株式会社 の求人一覧

【職務内容】

油井管継手の技術指導業務。鋼管事業部・鋼管技術部鋼管商品技術室継手サービス課にて顧客が当社鋼管を使用もしくは加工する際の指導を実施する。

【応募資格・要件】

  1. 必須要件
    ·   オープンマインドで上下なく議論・対話ができる方
    ·   海外含めた顧客と一人で交渉する気概がある方。
    ·   出張日数が多い生活が合っている方。
    ·   メーカーで業務経験(特に、鋼管製造、部品加工)のある方。
      特に技術指導をされたことがある方
    · (~30代前半)旋盤加工の知識がある方。
      (30代後半~)旋盤加工の知識があり図面が読め、指導のある方。
    ·   プールや海での水難訓練(*)を受講可能な方(水恐怖症、海洋恐怖症でない方)
    *海上油田へ出向する際に業務上必要なライセンス取得の際、受講要 
  2. あると望ましい経験・スキル(適宜)
    ·   日常会話ができる英語力
    ·   石油掘削業界に携わったことがある方

【キャリアパス】

·  入社~2・3年程度:(和歌山)鋼管商品技術室継手サービス課にて当社継手の技術知識を習得。OJTとして同僚とともに指導業務補助を実施。

·  それ以降:和歌山勤務で、国内外へ出張し(1-2週間/毎)、各地で技術指導に当たる。出張日数は約70日/年。海外出張もあり。

【募集部・室の紹介】

·  配属組織は、鋼管事業部・鋼管技術部鋼管商品技術室継手サービス課です。

·  鋼管技術部(約60名)は、国内建材管事業と国内外自動車鋼管事業技術(開発・技術サービス)ならびに油井管・ラインパイプ鋼管事業技術(開発・技術サービス)、電力・プラント鋼管事業技術(開発・技術サービス)を担っております。

·  本件は当社主力製品である油井管を販売後、顧客にて井戸に降管する作業を立会し適切な扱いをされるよう技術指導をする業務、および顧客にて当社提供の継手を加工する際の技術指導する業務が募集の対象です。

当社油井管事業は、高い技術力でメジャーオイルや海外国営石油会社から高い評価を受け、競争力があり高い収益を誇っています。さら昨今のCO2削減手段であるCCS用途にも販売しております。その商品の販売後のアフターサービスは重要であり、その一つである技術指導を実施する人材を募集しております。

【採用を行う理由・背景】

·  油井管分野での技術指導は国内に限らず海外でも実施します。また顧客の現場に出向き指導する業務であるため、技術知識もさることながら、初めての作業者グループへの指導を実施できる度量、先方とのスムーズなコミュニケ―ション能力が求められます。

上記への対応として、頻度の国内外出張という業務が好ましく技術指導を的確に遂行できる、弊社枠組みを超えた多様な人材を必要としております。

職種 / 募集ポジション 油井管事業における技術指導を担う人材
雇用形態 正社員
給与
年収
<諸手当>
時間外手当、深夜手当、通勤交通費 など

<昇給・賞与>
・昇給 年 1 回(4 月)
・賞与 年 2 回(6 月、12 月)

<給与水準>
・想定年収:540万円~1,470万円
※給与は経験・能力を考慮の上決定します。
勤務地
入社時の初任配置は和歌山(和歌山県和歌山市)、その後のキャリア形成においては国内・海外の事業所への異動の可能性がございます。
勤務時間
本社/9:00~17:20、研究所/8:55~17:25、製鉄所/8:25~17:05
全社においてフレックスタイム制度あり。
福利厚生
・社宅・寮/各事業所に完備
・その他制度/グループ保険、各種財形貯蓄、住宅融資制度、持株制度、ワークライフサポート制度(育児施設利用補助、レジャー補助)など
加入保険
社会保険/雇用保険、健康保険、厚生年金、介護保険、労災保険
募集部門
鋼管技術部門
募集部・室
鋼管事業部鋼管技術部鋼管商品技術室継手サービス課
会社情報
会社名 日本製鉄株式会社
商号
日本製鉄株式会社
(読み仮名:にっぽんせいてつ)
英文名:NIPPON STEEL CORPORATION
本社
東京都 千代田区 丸の内 2-6-1
代表者
代表取締役社長 兼 COO 今井 正
事業内容
製鉄、エンジニアリング、ケミカル・マテリアル、システムソリューションの各事業
従業員数(連結)
138,453名(2026年3月31日現在)
資本金
569,519百万円(2026年3月31日現在)
売上高
連結10,063,216百万円(2026年3月31日現在)