■事業内容
2022年4月1日にNTTデータシステム技術株式会社と株式会社NTTデータ・フィナンシャルコアが統合し、株式会社NTTデータ フィナンシャルテクノロジーを新設。金融分野の大規模なシステムインテグレーションなど両社がコアビジネスとして担ってきた領域を堅持しながら、金融機関の次世代サービスの実現をサポートできる開発体制を構築しています。
■主な業務内容
・SAFe(大規模アジャイルフレームワーク)、Scrum等のアジャイル開発チームへの参画
→お客様PO(Product Owner)補佐として、SM(Scrum Master)として、Dev(開発チーム)として
・上流工程における要件定義・プログラム設計
・社内、グループ内におけるアジャイル開発の適用推進
■当社について
当社は、金融・決済分野のさまざまなサービス・システムの開発会社として、グループの中で大変重要な役割を担っています。
先進的かつ高信頼の金融・決済サービスと、高品質・高信頼の金融基幹システムの双方の開発を手がけていることを強みに、金融の今、そして未来を支えていくミッションを果たす主導者として、社会に貢献しています。
職種 / 募集ポジション | 【技術・ソリューション領域】SAFe・Scrumアジャイル開発推進者 |
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雇用形態 | 正社員 |
契約期間 | ■期間の定め:無し ■試用期間:有り(4カ月) ■定年60歳(再雇用制度あり) |
給与 |
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勤務地 | ■勤務地詳細 東京都内 ■転勤 当面なし ■在宅勤務・リモートワーク 相談可(※案件状況により異なります) |
勤務時間 | ■就業時間 8:45~17:15(所定労働時間:7時間30分) ※勤務時間は勤務地により異なります。 休憩時間:60分 時間外労働有無:有 ■その他就業時間補足 残業手当:有 (全社平均:27時間) 残業時間に応じて別途支給 |
休日 | ■完全週休2日制(土・日) ■祝日 ■年末年始休暇 ■夏季休暇5日 ■年次有給休暇20日 ※但し、入社初年度については入社月に応じて日数変動。 ■特別休暇(慶弔ほか) ■ライフプラン休暇(休暇積立制度)など |
福利厚生 | ■自社で契約している福利厚生プランによる宿泊施設・アミューズメント施設等の利用 ■各種サークル活動等 ■財形貯蓄給付金 ■住宅補助費 ■住宅取得支援 ■持家取得支援 |
加入保険 | ■健康保険 ■厚生年金 ■雇用保険 ■労災保険 |
就業場所・従事すべき業務の変更範囲 | ■当社規程の範囲内にて、勤務地または担当する職務を変更されることがある |
応募資格(求めるスキル) | ■必須 ・3年以上のプログラム開発経験(アジャイルでの開発経験は問わないが、Javaでのプログラム開発経験は必須) ※経験度に応じて採用時等級(年収)を検討 ■歓迎 ・要件定義工程から試験工程までの一連の工程の経験 ・アジャイル開発経験 ・SAFe、Certified ScrumMaster(CSM) 等の資格認定の方 |
昇給・昇格 | ■昇給・昇格:年1回 |
諸手当 | ■通勤手当 ■住宅手当:独身:月32,000円迄/既婚:月70,000円迄 ■子育て手当:12,800円/子 小学校3年生以下の場合はプラス1,000円 ※人数に応じて加算あり ■残業手当 |
教育制度・資格補助 | 社員の自律的キャリア形成を目指しており、学習環境や、上司や相談窓口によるサポート環境を整えています。 ■研修受講奨励制度あり 教育育成・資格補助・外部研修(研修奨励制度) 昇格した際の階層研修 最新IT技術や業務等の技術研修等目的に応じた育成体系を用意 ■自己啓発支援制度あり |
退職金制度 | ■退職金制度:有 (定年:60歳) ■再雇用制度:有 |
会社名 | 株式会社NTTデータ フィナンシャルテクノロジー |
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会社名(英語表記) | NTT DATA FINANCIAL TECHNOLOGY |
本社所在地 | 〒105-0022 東京都港区海岸1-2-3 汐留芝離宮ビルディング 19階 |
代表者 | 代表取締役社長 沖村 幸彦 |
資本金 | 1億円 |
設立 | 2022年4月1日 |
従業員数 | 2201名(2025年4月1日現在) |
休日・休暇 | 週休2日制(4週につき8日)、祝日、年末年始休暇、年次有給休暇20日、特別休暇(慶弔・夏季特別休暇など) |
社会保険 | 健康保険、厚生年金、労災保険、雇用保険 |
賞与 | 年2回(6月、12月) |
昇給 | 年1回 |
会社について | NTTデータシステム技術株式会社と株式会社NTTデータ・フィナンシャルコアが統合し、2022年4月1日に株式会社NTTデータ フィナンシャルテクノロジーを新設。 金融分野の大規模なシステムインテグレーションなど両社がコアビジネスとして担ってきた領域を堅持しながら、金融機関の次世代サービスの実現をサポートできる開発体制を構築しています。 |