【企業理念】
2029年に100周年を迎える当社では、「私たちは、美と健康を願う人々および社会の永続的幸福を実現します。」という企業理念のもと、独自価値である「Science. Art. Love.」の3側面からこれまでにない新しい価値を市場に提供し続けています。
【求める人材像】
2026年より新たに行動指針「POLA STYLE」として策定し、1人ひとりの社員の行動の軸としています。
1.すべての起点はお客さま
2.表層ではなく本質をつかむ
3.一次情報を取りに行く
4.成果のために壁を越える
5.価値ある挑戦を称え合う
この5つは今まで弊社が大切にしてきた価値観であり、今後も1人ひとりの行動の軸となるものです。
ぜひ、ビジョンや価値観に共感いただき一緒にブランドの未来を作っていただける方の応募をお待ちしております。
※同グループでは中期経営計画をリリースしておりますので、ぜひ参考までにご覧くださいませ。
職務内容
▼管理会計実務全般
- 事業別PL管理、予実分析、業績見通し作成の実務経験
- 損益管理・PL構造の理解
- 間接部門費用の配賦設計・運用
- 全社連結PLの作成または管理
▼中期経営計画策定
- 全社戦略策定・親会社立案
- 会社目標・部門目標策定
▼Excel/Spreadsheet/PowerPointでの資料作成業務
- 関数、ピボット、集計を使用した分析用フォーマットの作成
- 経営報告資料作成
求める経験・スキル
【必須】
- 管理会計・予算管理の実務経験3年以上
【尚可】
- 中期経営計画策定経験
- 各部との折衝・調整の経験
- 財務計画の策定経験
| 職種 / 募集ポジション | 【経営企画部】経営企画チーム |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 給与 |
|
| 勤務地 | ポーラ五反田本社(全国転勤あり) ・JR五反田駅西口より徒歩3分 ※将来的には、ジョブローテーションに伴うポーラ・オルビスグループ内別企業での勤務の可能性ならびに転勤が発生する可能性がございます。 |
| 勤務時間 | 9:00~17:40(基準労働時間7時間55分) ※フルフレックス制度あり |
| 休日 | ・有給休暇(初年度10日、最高20日付与 ※時間有休休暇制度有) ・リフレッシュ休暇制度(連続平日5日以上の休暇取得を基本とした制度) ・夏季休暇、年末年始休暇、など ※年間休日125日 |
| 福利厚生 | ・カフェテリアプラン型福利厚生メニュー ・従業員持株会 ・社員割引制度 ・各種社会保険完備 ・育児休業 ・育児フレックス制度、介護休業、介護フレックス制度、転勤住宅制度など ・通勤手当、超勤手当 など |
| 応募資格 | ・1年以内にポーラの選考を受けていないこと ・就労経験3年以上の方 ・四年制大学または大学院を卒業している方 |
| 選考プロセス・スケジュール | エントリー ↓ 書類選考 ↓ 面接複数回※オンラインもしくは来社 (WEB適性検査あり) ↓ 内定 ↓ 入社 ※入社日は応相談 |
| 採用背景 | 経営戦略策定・実効性強化のための採用です。 当社は現在、新規中期経営計画の策定フェーズにあり、事業環境や競争構造の変化を踏まえた経営戦略の高度化が求められています。 一方で、事業別PL管理や予実分析は行っているものの、戦略と日々の数値管理、実行フェーズとの連動に課題があり、計画の実効性向上が重要なテーマとなっています。今後は管理会計・業績分析を起点に、戦略策定→実行→モニタリングまで一気通貫で推進する体制強化を目的に本ポジションを募集します。 |
| ポジションの魅力 | ■経営に近いポジション|経営方針・意思決定をサポートする部署として、経営に最も近い位置で会社経営の視点を培うことができます。日常的な損益管理や中期経営計画策定を通して、創業100周年、そしてその先の会社の未来を描くことができます。戦略立案だけでなく実行フェーズまで関わることができます。 ■成長環境|一人ひとりが一定の裁量をもって全社レベルの業務を経験できます。直近3年間で経営企画チームから管理職に6名昇格しており、各部門で活躍中です。メンバーの多くが育児と両立しており、メリハリのある働き方をしています。 ■評価制度|会社業績に連動した定量成果だけでなく、定性的な個人成果も評価できる制度を導入しています。 ■働き方|週2回リモート可能、フレックス制度あり、平均残業時間20時間程度。※在宅日はフルフレックス、出社日は10時~15時コアタイムあり。繁忙期は経営会議・役員会議などで出社頻度が高くなる場合があります。 |
| 会社名 | 株式会社ポーラ |
|---|---|
| 代表者 | 代表取締役社長 小林 琢磨 |
| 設立 | 1946(昭和21)年 7月11日 |
| 従業員数 | 国内 1,338名(派遣含む)、現地法人 335名(派遣含む) (2025年12月末時点) |