【企業理念】
2029年に100周年を迎える当社では、「私たちは、美と健康を願う人々および社会の永続的幸福を実現します。」という企業理念のもと、独自価値である「Science. Art. Love.」の３側面からこれまでにない新しい価値を市場に提供し続けています。
【求める人材像】
2026年より新たに行動指針「POLA STYLE」として策定し、1人ひとりの社員の行動の軸としています。
1．すべての起点はお客さま
2．表層ではなく本質をつかむ
3．一次情報を取りに行く
4．成果のために壁を越える
5．価値ある挑戦を称え合う
この5つは今まで弊社が大切にしてきた価値観であり、今後も1人ひとりの行動の軸となるものです。
ぜひ、ビジョンや価値観に共感いただき一緒にブランドの未来を作っていただける方の応募をお待ちしております。
※同グループでは中期経営計画をリリースしておりますので、ぜひ参考までにご覧くださいませ。
職務内容
・ブランドコミュニケーション企画担当（ナショナルプロモーション・デジタルプロモーション領域）
【職務詳細】
■ナショナルプロモーションの企画・設計
・ブランド戦略や各事業方針を踏まえた年間プロモーションプランに沿った各媒体を活用した施策の設計・進行
・マス・デジタル・SNS・インフルエンサーマーケティングなど（SNS／動画／体験／デジタル広告など）
・実行親和性の高い顧客層に向けたブランド認知施策の企画・設計
■調査・分析・ナレッジ化
・市場競合調査・顧客分析・トレンドウォッチ
・N1インタビュー、SNS声分析、競合ローンチ施策収集による分析
・ナレッジ蓄積定量・定性両面から成果を測定し、次の施策へ改善点を連携社内共有資料・レポートの作成と展開
■プロジェクト推進および関係者のディレクション
・各種施策における代理店・クリエイター・メディアとの調整
・オリエンテーション資料作成、社内レビュー、企画承認までの進行管理
・社内プレイヤー（商品企画／広報／EC／店舗営業など）との横断連携求める経験・スキル
求める経験・スキル
■プロモーション企画・実行経験
・BtoC商材におけるプロモーション企画立案の経験（業界不問・2年以上）
・デジタル／オフライン含めたナショナル規模の施策実行・ディレクション経験
■マーケティングリサーチ・分析の基礎スキル
・市場調査／顧客分析など定量・定性の調査経験
・データ収集やレポーティング、PDCA推進による改善経験
■プロジェクト推進力
・指示を正確に理解し、抜け漏れなく遂行する実行力
・ステークホルダー（社内外）の調整業務経験
【歓迎】
■化粧品・消費財業界でのマーケティング経験
特に美容家やインフルエンサー施策、アットコスメなど美容系プラットフォームでの実務経験
■対外プレゼンスや発信が得意な人
・社外コラボレーション（美容家・メディア等）でのコミュニケーション力を活かせる人
■SNS／動画施策の知見と実行経験
Instagram／YouTube／TikTokなど媒体特性を理解した施策の設計・実行
配属先
ブランドコミュニケーション部 企画・クリエイティブチーム
| 職種 / 募集ポジション | 【ブランドコミュニケーション部】企画・クリエイティブチーム（ブランドコミュニケーション企画担当） |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 給与 |
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| 勤務地 | ポーラ五反田本社（全国転勤あり） ・JR五反田駅西口より徒歩3分 ※将来的には、ジョブローテーションに伴うポーラ・オルビスグループ内別企業での勤務の可能性ならびに転勤が発生する可能性がございます。 |
| 勤務時間 | 9:00～17:40（基準労働時間7時間55分） ※フルフレックス制度あり |
| 休日 | ・有給休暇（初年度10日、最高20日付与 ※時間有休休暇制度有） ・リフレッシュ休暇制度（連続平日5日以上の休暇取得を基本とした制度） ・夏季休暇、年末年始休暇、など ※年間休日125日 |
| 福利厚生 | ・カフェテリアプラン型福利厚生メニュー ・従業員持株会 ・社員割引制度 ・各種社会保険完備 ・育児休業 ・育児フレックス制度、介護休業、介護フレックス制度、転勤住宅制度など ・通勤手当、超勤手当 など |
| 応募資格 | ・1年以内にポーラの選考を受けていないこと ・就労経験3年以上の方 ・四年制大学または大学院を卒業している方 |
| 選考プロセス・スケジュール | エントリー ↓ 書類選考 ↓ 面接複数回※オンラインもしくは来社 （WEB適性検査あり） ↓ 内定 ↓ 入社 ※入社日は応相談 |
| 会社名 | 株式会社ポーラ |
|---|---|
| 代表者 | 代表取締役社長 小林 琢磨 |
| 設立 | 1946（昭和21）年 7月11日 |
| 従業員数 | 国内 1,338名（派遣含む）、現地法人 335名（派遣含む） （2025年12月末時点） |