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【記事】人材育成方針

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【記事】人材育成方針 | 株式会社ハイレックスアクト

当社は経営理念で「人を尊重し、人を育て、人を活かし、優れたものづくりの力で良質な製品を創り出し社会に貢献すると共に永続的な成長を実現します。」と掲げています。
優れたものづくりで社会に貢献する為には人が資本だと考え、人を事業運営の中心にすえています。
そんなハイレックスアクトの人材育成に対する考えを説明します。

基本姿勢

ハイレックスアクトは社員一人ひとりの成長、「成長したい」という想い、情熱を尊重し応援します。その一方で社員一人ひとりに「会社を成長させよう」という決意と情熱を求め、ためらわずに挑戦し、新しきを追求し、最後までやり遂げること、“Achieve, Create, Try”を求めます。これがハイレックスアクトの基本方針です。

なぜハイレックスアクトは人の成長を重視するのか

会社が成長すれば、社員一人ひとりに大きな活躍の場とチャンスを与えることができ、その経験と努力が各々を成長させ、そして会社をさらに成長させるものと信じるからです。
ハイレックスアクトは社員の成長を会社の成長へつなげることを信念とし、守り育むべき文化とします。

社名・ロゴに込められた意味

当社は経営理念の冒頭に「人を尊重し、人を育て、人を活かし」と謳い、人を会社の中心に置いています。私たちはためらわずに挑戦し、新しきを追求し、最後までやり遂げること、“Achieve, Create, Try”を体現するチャレンジャー・スペシャリストが育ち、活躍する会社を目指します。
人を大切にする考え方はロゴにも表しており、アクトの“A” と漢字の”人”を掛けてつくられています。「人を尊重し、人を育て、人を活かす」という経営理念を掲げる当社らしいロゴです。

職種 / 募集ポジション 【記事】人材育成方針
雇用形態 正社員
給与
応相談
 
勤務地
 
会社情報
会社名 株式会社ハイレックスアクト
代表者
代表取締役社長 井形博史
設立
2010年(平成22年) 7月
資本金
3,000百万円
従業員数
533名(アクト単独ベース)、3,788名(アクト連結ベース:海外拠点含む) [2025年3月末]
売上高
2024年度:958億円
2023年度:976億円
2022年度:860億円
2021年度:788億円
その他企業データ
平均勤続年数:22.1年(2024年度)
年間平均有休取得日数:13.0日(2024年度)
平均年齢:47.1歳(2024年度)
平均残業時間:11.8時間(2024年度)
定年:65歳(役職定年なし)
事業所
本社:横浜市西区高島一丁目1番2号 横浜三井ビルディング29F
横浜本牧センター:横浜市中区かもめ町48
韮崎テクニカルセンター:山梨県韮崎市大草町下條西割1200
九州工場:福岡県京都郡みやこ町犀川谷口650
栃木営業部:栃木県宇都宮市東宿郷 3-1-1 中央宇都宮ビル 701
横浜営業部:横浜市西区高島一丁目1番2号 横浜三井ビルディング29F
名古屋営業部:愛知県豊田市西町5-5 VITS豊田タウン4F
イノベーションセンター:愛知県豊田市西町5-5 VITS豊田タウン4F
海外拠点
(USA) GECOM Corp.
(MEXICO) HI-LEX ACT Mexicana , S.A. de C.V.
(France) HI-LEX ACT Corp., Europe Branch Office
(UK) HI-LEX ACT Wales Ltd.
(Morocco) HI-LEX ACT Tanger Maroc SARL
(CHINA) 海德世愛科特(上海)企业管理有限公司
広東海德世愛科特汽車配件有限公司
無錫大昌機械工業有限公司
河南大井星光汽車零部件製造有限公司
(THAILAND) HI-LEX ACT RAYONG (THAILAND) CO., LTD.
(INDIA) HI-LEX ACT INDIA PVT. LTD.
(INDONESIA) PT. HILEX ACT WEST JAVA INDONESIA
事業内容
自動車用機能部品の開発、製造および販売
当社は「株式会社ハイレックスアクト」として新たな一歩を踏み出します。
2025年11月、当社は「株式会社ハイレックスアクト」として新たな一歩を踏み出しました。
ハイレックス社は統合システムサプライヤーの地位を確立し、自動車用ドアクロージャーシステム製品、モジュール製品で世界のトップサプライヤーとなることを経営ビジョンとしています。当社はドアラッチ、パワースライドドアシステムをはじめ独⾃の技術⼒を有しております。両社の製品と技術を融合することにより、自動車ドア全体の技術革新及び新たな価値創出が期待され、また高品質な製品の提供とより高い供給能力の確保が可能となります。

本株式取得実行日以降、当社はハイレックス社の戦略的パートナーとして、最大限のシナジーを上げるべく経営施策を行ってまいります。